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曝露後予防(ばくろごよぼう、英:post exposure prophylaxis,PEP)とは、針刺し性交渉といったHIV潜在的感染が考えられる行為の後に、HIV感染の可能性を減らすために行う、短期間の抗レトロウイルス治療である[1]

目次

概要編集

HIVに感染したかもしれない行為の後でも、72時間以内に抗HIV薬の内服を開始して、内服治療を28日間続ければ感染リスクが低減することが分かっており、この予防策のことを曝露後予防「PEP」と呼ぶ[2]WHOの調査報告によると、「曝露直後に内服開始をした場合、PEPはHIV感染のリスクを80%以上低減することができる」となっており、72時間以内から行うのが理想的とされている[3]。このことから、曝露後は速やかに予防処置を受けるのが最善と思われる。

曝露後予防は、医療従事者がHIV陽性の疑いがある患者に行う針刺しなどの治療行為をした際の「職業的曝露後予防(oPEP)」と、いわゆる性交渉・注射薬物使用などでHIVに曝露した可能性がある際の「非職業的曝露後予防(nPEP)」の2つに分けられる[4]。当然ではあるが、相手側がHIV陰性だと判明している場合や、事前段階ですでに自分がHIV陽性である場合は、曝露後予防の対象とならない。

近年は針刺し事故後の対応マニュアル化が進んだこともあり、アメリカでもイギリスでも2000年以降、職業的曝露によるHIV感染の事例は1件も報告されていない[5]。職業的理由からのoPEPに関しては、高い精度でHIV感染を予防できていると言える。

非職業的なnPEPに関して、性交渉後の曝露後予防を目的とした抗HIV薬内服は、日本では「未承認」となっている[2]

曝露後予防で使用される抗ウイルス薬は、嘔気などの副作用を起こすことがある。ただし副作用の多くは軽度であり、制吐剤などで軽減可能である[2]。 なお、曝露者に特別な背景(妊娠B型肝炎腎障害など)がある場合は、内服用の抗ウイルス薬を注意して選択する必要もある[6]

課題編集

日本では現在、曝露後予防は公的保険適用外の自由診療扱い(10割自己負担)となっており、費用は28日間の曝露後予防で30万円前後とされている。10割負担であるがゆえに金銭的な負担は大きい。ただし、職業的理由のoPEPについては、職場である医療機関労災として負担し、自己負担なしで受けられるケースもある[4]。非職業的なnPEPに関しては、全額自費となる。

曝露後予防は、内服開始時に肝腎機能(B型肝炎、C型肝炎の感染有無)も調べる必要があり、nPEPに関してはHIV以外の性病検査も推奨されるため、対応できる医療機関が限られているという問題もある[4]

脚注編集

  1. ^ "Post-exposure prophylaxis (PEP)",WHO(世界保健機関)の解説より。
  2. ^ a b c 抗HIV薬の曝露後予防内服 PEP」独立行政法人 国立国際医療センター エイズ治療・研究開発センター、2018年8月13日。
  3. ^ " Post-exposure prophylaxis to prevent HIV infection",WHO Fact sheet,1December 2014.
  4. ^ a b c 曝露後予防(PEP)の基本的な考え方・適応および曝露前予防(PrEP)」日本医事新報社、No.4834 (2016年12月17日発行) P.58 。2018年8月26日閲覧。
  5. ^ API-Netエイズ予防情報ネット「HIV感染症の基礎知識」独立行政法人 国立国際医療センター エイズ治療・研究開発センター(ACC)より提供、2012年9月、47-59頁。
  6. ^ 荒牧まいえ「HIV感染症 流行の現状と最新の治療 」『日本内科学雑誌 第98春 第11号』2009年11月10日、99-104頁。

外部リンク編集