村里敏彰
村里 敏彰（むらさと としあき、1951年1月11日 - ）は、日本の実業家。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会国際渉外スポーツ局長、国際スキー連盟副会長。
人物・経歴編集
岩手県盛岡市生まれ[1]。渋谷区立松濤中学校、東京都立駒場高等学校[2]、東京教育大学体育学部を経て、1976年ウィーン大学体育教師養成課程修了[3][4]。岩手県スキー連盟副会長、日本オリンピック委員会理事、全日本スキー連盟理事、日本アンチ・ドーピング機構評議員等を歴任[3]。
2008年の全日本スキー連盟役員改選に関し、理事の一部が村里理事らに理事の地位にないことの確認を求めた訴訟がなされ、2010年に東京高等裁判所（都築弘裁判長）で理事を辞任する内容で和解が成立した[5][6]。
2012年東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会アドバイサー。2013年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会国際渉外スポーツ局長、国際スキー連盟理事[3]。2016年国際スキー連盟副会長[7]。
著書編集
脚注編集
- ^ 裏面 - 雪国青年会議所
- ^ 日本代表選手団名簿JOC
- ^ a b c 東京オリパラ事前キャンプの概要と企業の関わり方ビジネス+IT
- ^ 「村里 敏彰」
- ^ 「全日本スキー連盟役員裁判で和解が成立」スポニチ 2010年6月29日 06:00
- ^ 「スキー連盟・伊藤義郎会長ら４人辞任 役員改選訴訟和解」asahi.com2010年6月29日8時18分
- ^ 「村里氏が国際スキー連盟副会長に就任」日本経済新聞2016/6/12 14:07
