JTBパブリッシング

株式会社JTB100%

株式会社JTBパブリッシング(JTB Publishing Inc.)は、日本出版社で、持株会社であるJTBの完全子会社である。本社を東京都江東区に置く。

株式会社JTBパブリッシング
JTB Publishing, Inc.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
135-8165
東京都江東区豊洲5-6-36
豊洲プライムスクエア
設立 2004年10月1日
業種 情報・通信業
法人番号 1011101038290 ウィキデータを編集
事業内容 印刷出版物の発行・販売、広告掲載営業、カスタム出版、デジタルコンテンツ販売、Webサービス、会員サービス等
代表者 代表取締役社長 今井敏行
資本金 10億円
売上高 50億8193万1000円(2022年度)
従業員数 255名(2022年3月)
主要株主 株式会社JTB 100%
外部リンク https://jtbpublishing.co.jp/
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概要

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これまでのJTBの出版部門を分社する形で、2004年10月1日にJTB出版事業局、系列編集会社のるるぶ社、専門販社であるジェイティービー出版販売の商品販売部門を統合し設立(JTB時代の沿革はJTBの項を参照)された。

旅行会社であるJTBの出版部門を統括する会社であり、「JTB時刻表」を始めとする各種鉄道時刻表(大手私鉄では東急電鉄京阪電気鉄道が利用者向け冊子時刻表の製作を委託している)や「るるぶ」「Visita」などの旅行情報誌、各種旅行ガイドブック、各言語の会話集、地図日本語以外の言語による日本紹介書、旅行紀行鉄道関連の単行本(JTBキャンブックスやJTBマイロネブックス)などの発行を手がけている。

また、ウェブサイト「るるぶ.com」の運営を始めとするデジタルコンテンツの開発・販売も手がけている。

出版物を巡るトラブル

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日本海の表記

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同社が2005年1月から発行した「JTBキャンブックス 韓国鉄道の旅」に掲載されていた地図で、日本海の表記が「東海」となっていたことが、2012年1月に判明した。同社はこの本について、同年1月26日付で絶版とし、書店から回収した[1][2][3]

未完成イラストの掲載

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2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)公式ガイドブックの発行元となったが、絵本作家の青山邦彦に「レイアウト検討のために」スマートフォンで撮影させて提出させた未完成のイラストをそのまま、見開き2ページにわたって掲載して同年3月19日に発売した。同社は「弊社と印刷会社との間におけるデータの確認が不十分」であったと釈明し、同社Webサイトで訂正版の掲載を行うなどの措置をとると同月に表明した[4][5]

脚注

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  1. ^ “JTB系韓国ガイド絶版 日本海を「東海」と表記”. 日本経済新聞. (2012年1月28日). https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG28024_Y2A120C1CC1000/ 2012年11月10日閲覧。 {{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)
  2. ^ “「JTBキャンブックス 韓国鉄道の旅」が日本海を「東海」と表記 絶版へ”. MSN産経ニュース. 産経新聞. (2012年1月28日). オリジナルの2012年1月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20120128170902/http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/120128/crm12012811200006-n1.htm 2022年10月11日閲覧。 {{cite news}}: CS1メンテナンス: 先頭の0を省略したymd形式の日付 (カテゴリ)
  3. ^ 「JTBキャンブックス 韓国鉄道の旅」絶版について』(PDF)(プレスリリース)JTBパブリッシング、2012年1月27日。オリジナルの2012年1月31日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20120131075324/http://www.jtbpublishing.com/information/20120127122.pdf2022年10月11日閲覧 
  4. ^ 芹澤隆徳 (2025年3月28日). “「前代未聞」と作者も驚いた「大阪・関西万博公式ガイドブック」の“描きかけイラスト” 経緯と今後の対応を発行元を聞いた”. ITmedia NEWS. 2025年3月31日閲覧。
  5. ^ お詫びとお知らせ 『2025年日本国際博覧会 大阪・関西万博公式ガイドブック』イラストの誤掲載について”. 公益社団法人2025年日本国際博覧会協会 (2025年3月28日). 2025年4月1日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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