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東京鎮台(とうきょうちんだい)は、1871年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時全国に4ないし6つあった鎮台の一つである。1888年に鎮台が廃されたとき、第1師団に改組してなくなった。

東京鎮台の発足編集

東京鎮台は、1871年(明治4年)に鎮台の数を2から4に増やしたとき、大阪鎮台とともに新設された[1]。東京鎮台の管轄地は、現在の関東地方と、現在の新潟県・山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・三重県に及んだ。

発足当初は徴兵制がなかったので、鎮台の兵士は旧藩兵から採用された。翌1872年(明治5年)3月に東京鎮台条例が制定され、鎮台の任務と権限が規定された[2]。各鎮台の権限に違いはないが、東京には近衛があったため、条例にはこれとの調整が規定された。皇城すなわち皇居の警衛は近衛の任務であったが、近衛部隊の演習中に東京鎮台が守衛を行うことはあった[3]

条例では、第1分営は新潟に設置する予定であったが、兵営に適当な場所を見つけられないため、当面は新発田城がある新発田に置した[4]

明治5年の7月19日に、歩兵2個小隊を水戸の元水戸城に分派し、8月5日にそこが第4分営となった[5]

鎮台条例の制定編集

1873年、明治6年7月19日に鎮台条例が制定され、鎮台の数は6つに増えた[6]。鎮台の管轄地は軍管と呼ぶことになり、東京鎮台の管地は第1軍管となった。このとき西隣に名古屋鎮台が新設されたため、中部地方の大部分はそちらの第3軍管に譲った。第1軍管の範囲は、現在の都道府県にあてはめると、関東地方と山梨県、長野県北部、新潟県である。第1師管(本営は東京)・第2師管佐倉)・第3師管高崎)という3つの師管に分けられた。3師管を擁するのは東京の第1軍管と大阪の第4軍管だけで、他は2つであった。師管には同じ番号を持つ歩兵連隊1個が対応したので、東京鎮台は3個歩兵連隊を持つことになった。師管内にはそれぞれ3か所の分営を配置した。

1873年は徴兵令が発布された年であり、第1軍管では1873年度から徴兵事務を開始した[7]。従来からの旧藩兵からの志願兵は、徴集された徴兵と区別して壮兵という。その後も徴兵で足りない人数をおぎなうために士族・卒からの志願を募り[8]、徴兵と壮兵はしばらくの間一緒に勤務した。

鎮台兵力の充足編集

1875年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」によれば、第1師管には歩兵第1連隊、第2師管には歩兵第2連隊、第3師管には歩兵第3連隊が設けられた。歩兵以外には、騎兵第1大隊、砲兵第1大隊、工兵第1小隊、輜重兵第1小隊、預備砲兵第1大隊、預備工兵第1小隊が配属された。預備砲兵・工兵は「予備」ではなく「預備」の字である。さらに品川、横浜、新潟には海岸砲隊が置かれ、人員の総数は平時6900人、戦時1万0050人である[9]

ただこれは予定であり、部隊・定員が充足していたわけではない。鎮台条例制定時には歩兵連隊はなく、歩兵第1連隊が1874年1月、第2と第3は同年12月(または11月)に編成された[10]。海岸砲隊についても1875年末まで動きがなかった[11]

1877年(明治10年)に起きた西南戦争は、鎮台制下最大の戦争となった。このとき東京鎮台の司令部は動かず、部隊を抽出して九州に送り出した。

1885年改正編集

1885年、明治18年太政官達第33号(5月18日制定・公布)により、鎮台条例が改正された[12]。この改正は前から決まっていた軍拡方針を受けたもので、6鎮台の戦力は均一にそろえられることになった。各鎮台の師管は2つずつとなった。師管には歩兵旅団を1個置き、歩兵旅団は2個歩兵連隊からなったので、東京鎮台は2個歩兵旅団、4個歩兵連隊を擁することとされた。しかし、4番目となる歩兵第15連隊は1884年(明治17年)に編成に着手したばかりで、その完了は鎮台廃止の前年の1887年(明治20年)になった[13]

廃止と第1師団への移行編集

1888年に鎮台条例は廃止され、師団司令部条例など一連の法令が制定されて、鎮台制から師団制に変わった。東京鎮台はそのまま第1師団に移行した。 。

部隊の編制編集

以下は異なる史料の紹介であり、相互の対応はとれていない。ある年に書かれている部隊が別の年に書かれていないとしても、廃止されたとは限らない。また、書かれていても未編成であったり、途上であったりするものもある。

1871年編集

明治4年8月の兵部省布達による[1]

  • 東京鎮台 東京 常備歩兵10大隊
    • 第1分営 新潟 常備歩兵1大隊
    • 第2分営 上田 常備歩兵2小隊
    • 第3分営 名古屋 常備歩兵1大隊

1875年編集

明治8年改正の「六管鎮台表」による[9]。かっこ内は実際の編成である。

  • 東京鎮台 東京
    • 歩兵第1連隊(1874年1月[11]
    • 歩兵第2連隊(1874年12月[11]
    • 歩兵第3連隊(1874年12月、東京で編成[11]
    • 騎兵第1大隊
    • 砲兵第1大隊
    • 工兵第1小隊
    • 輜重兵第1小隊
    • 預備砲兵第1大隊
    • 預備工兵第1小隊
    • 品川砲隊(未編成)
    • 横浜砲隊(未編成)
    • 新潟砲隊(未編成)

1882年から1883年頃編集

1884年から1885年頃の実際の編成状況。特に注記しないかぎり、『改正官員録』による[14]

  • 東京鎮台
    • 歩兵第1連隊
    • 歩兵第2連隊
    • 歩兵第3連隊
    • 騎兵第1大隊
    • 野砲兵第1大隊
    • 山砲兵第1大隊
    • 工兵第1大隊
    • 輜重兵中隊
    • 東京鎮台軍法会議(1882年設置[15]
    • 第1師管後備軍(司令部のみ)
    • 第2師管後備軍(司令部のみ)
    • 第3師管後備軍(司令部のみ)

1885年編集

特に注記しないかぎり、明治18年改正の鎮台条例に付属した「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[12]。以下は常備軍で、戦時には常備軍と同じ名称・構成で補充隊を欠く後備軍が追加編成される予定であった。

人事編集

1882年から1883年頃編集

東京鎮台司令部の人事構成と、所属部隊・官衙の長。『改正官員録』による[14]

  • 司令官 野津道貫 少将
    • 参謀長 岡沢精 歩兵大佐
      • 参謀 山内通義 工兵少佐
      • 参謀 木村新九郎 歩兵中尉
      • 副官 和知蓁一郎 歩兵大尉
      • 伝令使 伊東知季清 砲兵中尉
      • 文庫主管 井出静 歩兵少尉
      • 武庫主管 蒲生知郷 砲兵大尉
      • 会計部長官 川口武定 会計一等副監督
        • 会計部次長 中沢永秀 会計監督補
        • 計算課長 股武保観 会計軍吏
          • 江磨磋記 会計軍吏
        • 被服課長 黒川秀行 会計軍吏
          • 棚橋照昌 会計軍吏副
          • 杉山家達 会計軍吏補
    • 歩兵第1連隊長 乃木希典 歩兵大佐
    • 歩兵第2連隊長 児玉源太郎 歩兵中佐
    • 歩兵第3連隊長 山沢静吾 歩兵大佐
    • 騎兵第1大隊長 平佐是純 騎兵少佐
    • 野砲兵第1大隊長 黒瀬義門 砲兵少佐
    • 山砲兵第1大隊長 久徳宗義 砲兵少佐
    • 工兵第1大隊長 藤井包総 工兵少佐
    • 輜重兵中隊長 徳田正稔 輜重兵大尉
    • 東京鎮台軍法会議 堀尾晴義 歩兵大佐兼理事
    • 第1師管後備軍司令官 守永薫 大尉
    • 第2師管後備軍司令官 小山活興 大尉
    • 第3師管後備軍司令官 原権四郎 大尉

脚注編集

  1. ^ a b 『太政類典』、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
  2. ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4・武官職制4)、「東京大坂鎮西東北鎮台条例」。
  3. ^ 『太政類典』第2編(明治4年から明治10年)第54巻(宮内3・宮室2)「皇城跡東京鎮台ニテ守衛ス」。近衛歩兵第2連隊演習中に皇城跡の守衛を東京鎮台が行うことを伝えた明治8年5月3日の陸軍省届。
  4. ^ 『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第一分営ヲ越後国新発田ニ移シ後チ新潟ニ移ス」。明治4年11月15日の兵部省届。
  5. ^ 『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第四分営ヲ常陸国元水戸城ニ置ク」。
  6. ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4・武官職制4)、「鎮台条例改定」。
  7. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77 - 78頁。
  8. ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台歩兵欠員ニ付補欠員召集並歩兵召募規則」、1874年(明治7年)3月18日の陸軍省達布第140号。
  9. ^ a b 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。
  10. ^ 各連隊の編成年月は、遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁による。しかし、『太政類典』第2編第205巻には、歩兵第3連隊を置くことを命じた7年11月13日の東京鎮台あて陸軍省達「東京鎮台ニ歩兵第三聯隊ヲ置ク」が収録されている。
  11. ^ a b c d 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁。
  12. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻(兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵)、「鎮台条例ヲ改正ス」の中の「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」。リンク先の8コマめから10コマめ。
  13. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (9)」人文科学・社会科学編、第59巻1号、2008年8月、104頁。
  14. ^ a b 改正官員録』。リンク先の80コマから89コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。
  15. ^ 『公文類聚』第6編(明治15年)第15巻「[東京鎮台ニ軍法会議ヲ設ク]」。明治15年9月22日、東京鎮台あて陸軍省達。
  16. ^ 『公文類聚』第10編(明治19年)第15巻「東京陸軍病院ヲ東京鎮台ノ所属トシ東京鎮台病院ト改称ス」。

参考文献編集