桜ケ丘 (生駒市)
桜ケ丘（さくらがおか）は、奈良県生駒市の町名。住居表示実施済み[5]。郵便番号630-0211。
桜ケ丘 | |
|---|---|
  桜ケ丘 桜ケ丘の位置 | |
| 北緯34度41分58.5秒 東経135度42分13.8秒 / 北緯34.699583度 東経135.703833度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 奈良県 |
| 市町村 |
 生駒市 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.12 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 801人 |
| • 密度 | 6,700人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
630-0211[3] |
| 市外局番 | 0743（奈良MA）[4] |
| ナンバープレート | 奈良 |
地理 編集
歴史 編集
桜ケ丘は小明村の小字別所にあたる地域[6]。近鉄生駒駅に近いことから、昭和初期より都市からの疎開者が増え始めた[6]。昭和34年（1959年）に奈良県営住宅が建設されると住宅地化が進んでいき、昭和43年（1968年）の住居表示施行で桜ケ丘の地名へと改められた[6]。
地名の由来 編集
大正時代末に、小明から生駒駅への道沿いに桜の木が植えられており、それに由来すると推測される[6]。
沿革 編集
世帯数と人口 編集
2020年（令和2年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 桜ケ丘 | 322世帯 | 801人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 846人 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 848人 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 861人 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 889人 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 880人 | [12] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 261世帯 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 284世帯 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 300世帯 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 313世帯 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 323世帯 | [12] |
事業所 編集
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 桜ケ丘 | 5事業所 | 30人 |
交通 編集
道路 編集
施設 編集
脚注 編集
- ^ “1．土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年5月19日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b “2．人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年5月19日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 桜ケ丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年6月8日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年6月8日閲覧。
- ^ “住居表示実施地区”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年2月24日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b c d 『生駒市誌V』479、482頁。
- ^ a b 『角川日本地名大辞典29』501頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年6月8日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(４区分)，従業者規模(６区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村，町丁・大字”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年6月8日閲覧。
参考文献 編集
- 生駒市誌編纂委員会 編『生駒市誌（通史・地誌編）V』生駒市役所、1985年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 29 奈良県』角川書店、1990年。ISBN 4-04-001290-9。