部派仏教(ぶはぶっきょう、: Early Buddhist schools)とは、釈迦の死後百年から数百年の間に仏教の原始教団から分裂して成立した諸派の仏教[1][注釈 1]アビダルマ仏教ともいう[1]紀元前3世紀頃に原始教団が上座部大衆部に分裂(根本分裂)したのち、この2部派がさらに分裂してゆき、部派の数は全体で20となった[1]。各部派は、釈迦が残した教法を研究・整理して、独自の教義を(アビダルマ)として作り、互いに論争した[1]。部派仏教は、釈迦と直弟子時代の初期仏教を継承し、大乗仏教の成立後も数世紀に渡りインドで大きな勢力を有していたとされる[1]。のちに興った大乗仏教からは小乗仏教と貶称された[1]

目次

名称編集

漢語編集

英語編集

部派仏教は、欧米では Early Buddhist schools または(しばしば分裂前も含めて)Early Buddhism(初期仏教)と称される。Nikaya Buddhism と呼ばれることもあるが、この語は1980年にハーバード大学の永富正俊が使い始めた用語である[2]

概要編集

釈迦の死から100年後ごろのアショーカ王(前3世紀)のころ、仏教教団は上座部(テーラワーダ、theravādasthaviravāda)と大衆部(だいしゅぶ、マハーサンギカ、mahāsāṃghika)とに分裂した[1][3][4]。これを根本分裂と呼ぶ[1]。根本分裂の原因は、戒律や教理の解釈の対立(十事に関し、第十の金銀銭の布施を受け取ることの緩和如何)だとする説などがある[5][1]

以後、分派が繰り返され、上座部系11部派と大衆部系9部派のいわゆる「小乗20部」[要出典]が成立した[1]。この20部派とこれらの部派が伝えた経・律・論の教説が「部派仏教」と呼ばれる。その代表的な部派には、

  • 西北インドの上座部系説一切有部(せついっさいうぶ)
  • 中西インドの上座部系正量部(しょうりょうぶ)
  • 西南インドの上座部系統
  • 南方インドの大衆部

などがある。

大乗仏教から特に批判を受けたのは上座部系の説一切有部である。彼らがもっとも多くの比丘を擁していただけでなく、三世実有・法体恒有を主張し、存在としてのが実在するとしたので、存在がであるとした大乗仏教から批判を受けた。しかし上座部系の法蔵部経量部の教理は大乗仏教の教理と一致することが多く、大乗仏教成立の起源に彼らの教理の影響があったと考えられている。

このような対立により、大乗仏教側からは(特に説一切有部に対し)小乗仏教と蔑称したとされており、説一切有部が部派仏教の中で特に有力であったことから、現在では大乗仏教という呼称に対応して上座部や部派仏教全体を含めて小乗仏教と呼ぶこともある。

スリランカに伝えられた上座部は特に「南方上座部」(赤銅鍱部)と呼ばれ、ミャンマー・タイ・カンボジアなどの東南アジア諸国に伝わり今日にいたっている。

分裂の様子編集

部派の分派の様子は、北伝[6]南伝[7]では少し異なっている。それを図示すれば以下のようになる。

北伝(20部派)編集

南伝(18部派)編集

脚注編集

注釈編集

  1. ^ 分裂以前の仏教初期仏教(原始仏教)という[要出典]

出典編集

  1. ^ a b c d e f g h i j 部派仏教(ぶはぶっきょう)とは - コトバンク”. 朝日新聞社. 2017年10月2日閲覧。
  2. ^ Robert Thurman and Professor Masatoshi Nagatomi of Harvard University: "Nikaya Buddhism" is a coinage of Professor Masatoshi Nagatomi of Harvard University who suggested it to me as a usage for the eighteen schools of Indian Buddhism, to avoid the term "Hinayana Buddhism," which is found offensive by some members of the Theravada tradition. Robert Thurman, in The Emptiness That is Compassion (footnote 10), 1980.
  3. ^ 上座部(じょうざぶ)とは - コトバンク”. 朝日新聞社. 2017年10月2日閲覧。
  4. ^ 大衆部(だいしゅぶ)とは - コトバンク”. 朝日新聞社. 2017年10月2日閲覧。
  5. ^ マハーワンサ4章 The Second Council [1]
  6. ^ 玄奘 (訳)異部宗輪論大正大蔵経49巻
  7. ^ Wilhelm Geiger (訳)Mahavamsa Ceylon Government. (1912).

参考文献編集

関連項目編集