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長澤 浩(ながさわ こう[1]1900年明治33年)12月29日 - 1967年昭和42年)4月17日)は、日本海軍軍人海上自衛官海軍兵学校第49期)卒。第2代海上幕僚長

長澤 浩
生誕 1900年12月29日
日本の旗 日本 福島県福島市
死没 (1967-04-17) 1967年4月17日(66歳没)
日本の旗 日本 東京都世田谷区
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
No image available.svg 海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1921 - 1945(日本海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1958(海自)
最終階級 OF-5 - Kaigun Taisa (Collar).gif 海軍大佐(日本海軍)
JMSDF Vice Admiral insignia (a).svg 海上幕僚長たる海将(海自)
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目次

経歴編集

福島県福島市出身。福島中学校(現福島県立福島高等学校)を経て、海軍兵学校に進む。海軍時代は主に人事畑を歩む。戦後、山本善雄少将、保科善四郎中将、野村吉三郎大将のラインで海軍再建計画を進める。これが後にY委員会に発展、同委員会において渉外及び制度、機構、定員等の立案する部門を担当する。海上幕僚長に就任後は掃海隊、練習隊群需給統制隊海上訓練指導隊術科学校、遠洋航海など今日の海上自衛隊の骨格となる部門を次々に発足させ、海上自衛隊の実質的な開祖とされる。在任期間は歴代海幕長の中では最も長い4年余りに及ぶ。

年譜編集

栄典編集

  •   レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1960年(昭和35年)2月17日
  •   勲二等瑞宝章 - 1967年(昭和42年)4月17日

脚注編集

  1. ^ Patalano, Alessio (2015). Post-war Japan as a Sea Power: Imperial Legacy, Wartime Experience and the Making of a Navy. Bloomsbury Publishing. p. 66,79.81,125-6,129. ISBN 9781472526823. 
  2. ^ 昭和13年11月15日 海軍辞令公報号外(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074500 
  3. ^ 昭和14年5月20日 海軍辞令広報(部内限)第338号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075700 
  4. ^ 昭和16年9月25日 海軍辞令広報(部内限)第718号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082300 
  5. ^ 昭和17年11月1日 海軍辞令広報(部内限)第974号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700 
  6. ^ 昭和18年1月22日 海軍辞令公報(部内限)第1038号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089400 
  7. ^ 昭和18年7月10日 海軍辞令広報(部内限)第1169号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092100 
  8. ^ 昭和20年6月11日 海軍辞令公報 甲 第1824号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105200 
  9. ^ 昭和20年6月21日 海軍辞令公報 甲 第1833号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105300 
  10. ^ 昭和20年7月19日 海軍辞令広報 甲 第1861号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106200 
  11. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  12. ^ 昭和20年12月8日 第二復員省辞令公報 甲 第7号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162000 
  13. ^ 『官報』本紙第7600号(昭和27年5月12日)
  14. ^ 水交誌第82号(昭和35年4月,P10)
  15. ^ 『官報』本紙第12104号(昭和42年4月21日)
  16. ^ 『官報』本紙第12103号(昭和42年4月20日)

参考文献編集