セントラル硝子
セントラル硝子株式会社(セントラルがらす、英: Central Glass Co., Ltd.[3])は、 東京都千代田区に本社があるガラス製品・化学品を製造する日本の企業。設立の経緯から証券区分は化学になっている。
種類 | 株式会社 |
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機関設計 | 監査役会設置会社[1] |
市場情報 |
大証1部(廃止) 4044 1949年5月14日 - 2013年7月12日 |
略称 | CGC |
本社所在地 |
日本 〒101-0054 東京都千代田区神田錦町三丁目7番地1 興和一橋ビル 北緯35度41分32.8秒 東経139度45分33秒 / 北緯35.692444度 東経139.75917度座標: 北緯35度41分32.8秒 東経139度45分33秒 / 北緯35.692444度 東経139.75917度 |
本店所在地 |
〒755-0001 山口県宇部市大字沖宇部5253番地 北緯33度56分16.4秒 東経131度15分7.4秒 / 北緯33.937889度 東経131.252056度 |
設立 |
1936年10月10日 (宇部曹達工業株式会社) |
業種 | 化学 |
法人番号 | 4250001003329 |
事業内容 | ガラスなどの製造・加工・販売 |
代表者 |
清水正(代表取締役社長執行役員) 前田一彦(代表取締役専務執行役員) |
資本金 |
181億6800万円 (2021年3月31日現在)[2] |
発行済株式総数 |
4297万5995株 (2021年3月31日現在)[2] |
売上高 |
連結: 1906億7300万円 単独: 859億1500万円 (2021年3月期)[2] |
営業利益 |
連結: 40億6400万円 単独: 26億2700万円 (2021年3月期)[2] |
経常利益 |
連結: 47億4900万円 単独: 54億6500万円 (2021年3月期)[2] |
純利益 |
連結: 19億0800万円 単独: 51億6400万円 (2021年3月期)[2] |
純資産 |
連結: 1690億8300万円 単独: 1585億6700万円 (2021年3月31日現在)[2] |
総資産 |
連結: 2849億0600万円 単独: 2607億9100万円 (2021年3月31日現在)[2] |
従業員数 |
連結: 6,053人 単独: 1,671人 (2021年3月31日現在)[2] |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | 八重洲監査法人[2] |
主要株主 |
シティインデックスイレブンス 9.42% 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 7.09% エスグラントコーポレーション 5.68% 日本カストディ銀行(信託口) 5.09% みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 4.98% NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST 3.02% DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO 2.14% 日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託口・山口銀行口) 2.12% 日東紡績 1.91% NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS 1.68% (2021年3月31日現在)[2] |
主要子会社 |
セントラルグラスファイバー 100% セントラル化成 100% セントラル硝子販売 100%[2] |
外部リンク | https://www.cgco.co.jp/ |
初代社長で、当時東見初炭鉱(後に宇部興産に吸収合併)社長であった国吉信義(後に宇部興産取締役、宇部市長)が、宇部興産取締役であった中安閑一からソーダ工業の会社を立ち上げることを薦められ、設立に至った。宇部興産は当時需要が急増していた硫安やセメントの製造に追われており、ソーダ工業の企業化まで手がけることが難しかったことから、国吉に上記の話が持ち込まれた。
宇部工場の軟式野球部は全国でもトップクラスの強豪として知られる。[4]
沿革
編集- 1936年10月10日 - 資本金750万円をもって、宇部曹達工業として設立。
- 1949年5月 - 株式を東京、大阪両証券取引所に上場。
- 1958年 - 宇部曹達工業の出資によってセントラル硝子を設立、翌年には堺市で透明板ガラスの生産を開始。
- 1963年1月 - 宇部曹達工業は旧セントラル硝子を吸収合併し、社名をセントラル硝子株式会社に変更。
- 2003年 - セントラル化学を吸収合併。
工場
編集その他
編集同社製の強化ガラスや耐熱強化ガラスの一部について、ヒートソーク(異物が混入している場合にガラスを強制的に膨張させ破損させること)を実施しないまま出荷していたことが2018年10月に判明し、同社では当該製品が破損などした場合、代替ガラスの提供などを実施するとしている[5]。