デクセリアルズ

デクセリアルズ株式会社
Dexerials Corporation
	本社兼栃木事業所
種類	株式会社
市場情報	東証2部 6746; 1987年7月 - 1999年12月28日東証プライム 4980; 2015年7月29日上場
本社所在地	日本; 〒323-0194; 栃木県下野市下坪山1724番地
設立	2012年（平成24年）6月20日; （株式会社VGケミカル）
業種	化学
法人番号	4010001147620
事業内容	電子部品、接合材料、光学材料などの製造・販売
代表者	新家由久（代表取締役社長）
資本金	161億600万円
発行済株式総数	6366万8000株
売上高	連結：957億1200万円; 単体：881億8900万円; (2022年3月末日現在)
経常利益	連結：250億2300万円; 単体：229億1800万円; (2022年3月末日現在)
純利益	連結：166億6900万円; 単体：145億7900万円; (2022年3月末日現在)
純資産	連結：641億4000万円; 単体：534億7900万円; (2022年3月末日現在)
総資産	連結：1,274億4100万円; 単体：1,117億5100万円; (2022年3月末日現在)
従業員数	連結：1,915人,単体：1,875人; (2022年3月末日現在)
決算期	3月31日
会計監査人	PwCあらた有限責任監査法人
主要株主	日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(9.43%); 積水化学工業株式会社(7.92%); 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(6.56%)
主要子会社	Dexerials America Corporation; Dexerials Europe B.V.; 京都セミコンダクター
外部リンク	https://www.dexerials.jp/
	特記事項：旧法人の設立は1962年（昭和37年）3月5日
	テンプレートを表示

デクセリアルズ株式会社は、電子部品、接合材料、光学材料などの製造・販売する日本の企業である。かつてはソニーグループの一員であったが、2012年（平成24年）9月に日本政策投資銀行とユニゾン・キャピタルグループの投資ファンドとが出資する持株会社に売却された。2015年（平成27年）7月、東証1部に再上場を果たした。現在は東証プライムに上場している^[4]。

概要編集

前身のソニーケミカルは東証2部(現・スタンダード)に上場していたが、2000年1月に実施された株式交換によりソニーの完全子会社となり、上場廃止。2006年 7月1日にソニーケミカルを存続会社としてソニー宮城と合併し、ソニーケミカル&インフォメーションデバイス株式会社へ社名変更した。ソニーグループからの離脱とともに、2012年9月に現社名に変更した。デクセリアルズとは、dexterousとmaterialsとを組み合わせた造語（かばん語）である^[5]。

主な取扱製品は異方性導電膜（ACF）、光学弾性樹脂（SVR）、光学関連フィルム、表面実装型ヒューズ、工業用接着剤、両面・片面テープ、光ディスク用紫外線硬化型樹脂、熱伝導シート、太陽電池用タブ線接合材料、スパッタリングターゲット、無機波長板、無機偏光板などである。

中でも、半導体をパネルに実装する材料としてディスプレーになくてはならない部材である異方性導電膜（ACF）、スパッタリング技術で製造する反射防止フィルム、スマートフォンやタブレットに使われる光学弾性樹脂（SVR）のシェアは世界トップである^[1]。

沿革編集

1962年（昭和37年）3月5日：ソニーケミカル設立。
1987年（昭和62年）7月：東京証券取引所市場第二部に上場。
1990年（平成2年）11月：ソニー根上設立。
1999年（平成11年）12月28日

：ソニーケミカル上場廃止。

2000年（平成12年）1月：株式交換により、ソニーケミカルはソニーの完全子会社となる。
2000年（平成12年）4月：ソニー宮城設立。
2002年（平成14年）4月：ソニー根上を吸収合併。ソニーケミカルの根上事業所に。
2006年（平成18年）7月：ソニーケミカルがソニー宮城を吸収合併し、ソニーケミカル&インフォメーションデバイスに社名変更。
2012年（平成24年）9月：ソニーケミカル&インフォメーションデバイスは、日本政策投資銀行とユニゾン・キャピタルグループの投資ファンドとが出資するファンド傘下の持株会社・VGケミカルの完全子会社となり、（旧）デクセリアルズに社名変更。
2013年（平成25年）3月：VGケミカルが（旧）デクセリアルズを吸収合併し、デクセリアルズに社名変更。
2015年（平成27年）7月29日：東京証券取引所市場第一部に再上場。
2021年（令和3年）7月13日：本社を栃木県下野市へ移転
2022年（令和4年）3月24日：日本政策投資銀行と共同で、京都セミコンダクターの株式を取得し子会社化^[2]^[3]。