副島家
副島家（そえじまけ）は、武家・士族・華族だった日本の家。近世には佐賀藩士家だったが、近代に副島種臣を出し、その勲功により華族の伯爵家に列せられた[1]。
| 副島家 | |
|---|---|
 | |
| 種別 |
武家 士族 華族（伯爵） |
| 主な根拠地 |
肥前国佐賀藩 東京市渋谷区 神奈川県横須賀市 |
| 著名な人物 | 副島種臣 |
| 凡例 / Category:日本の氏族 | |
歴史 編集
副島種臣（文政11年9月9日生、明治38年1月31日没）は佐賀藩士枝吉種彰の次男だったが[2]、安政6年（1859年）に同藩士副島利忠（文化4年4月生、明治25年11月4日没）に養子に入った[3]。種臣は幕末に王事に尽くし、維新後には政府に出仕して明治2年より参議、明治4年から外務省に入省して樺太国境問題を担当し[4]、ついで外務卿に就任して樺太国境問題、マリア・ルス号事件、日清修好条規批准など様々な外交問題を手掛けた[3]。征韓論論争の際に西郷隆盛に同調して下野し、その後板垣退助とともに愛国公党や民選議院設立建白の運動に加わった[3][2]。明治17年（1884年）7月17年に維新の功により華族の伯爵位を与えられた[5]。その後、宮中顧問官、枢密院副議長を経て、第1次松方内閣に内務大臣として入閣した[4]。
明治38年（1905年）1月31日に種臣が死去したのちには、その三男道正が家督と爵位を相続。彼は宮内省に入って式部官を務めたほか、貴族院の子爵議員に当選して務めた[6]。また東明火災海上保険株式会社や中央開墾株式会社などの取締役を務めた実業家でもあり、学習院評議会員でもあった[6]。道正の代の昭和前期に副島伯爵家の住居は東京市渋谷区代々木上原にあった[7]。
道正が昭和23年10月13日に死去した後は、その長男種義（明治41年5月29日生、昭和39年3月2日没）、ついでその長男裕種（昭和24年1月22日生）と続いた[2]。裕種の代の平成前期に副島家の住居は神奈川県横須賀市久比里にあった[2]。
道正の四男種典（大正元年12月7日生、平成元年7月23日没）は愛知大学法経学部教授だった社会主義経済学者であり、日中友好協会会長だった[8]。
系図 編集
- 実線は実子、点線（縦）は養子。系図は『平成新修旧華族家系大成 上巻』に準拠[2]。
| 副島利忠 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 副島種臣[† 1] | 美津子 | 富佐子 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 道正 | 豊子 | 鑑子 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 種義 | 種忠 | 孝子 | 順子 | 道子 | 種経 | 種典 | 種憲 | 種政 | 種英 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 裕種 | 英子 | 敏子 | 知種 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 景子 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
系譜注 編集
脚注 編集
出典 編集
- ^ 霞会館華族家系大成編輯委員会 1996, p. 796-797.
- ^ a b c d e f 霞会館華族家系大成編輯委員会 1996, p. 796.
- ^ a b c 朝日日本歴史人物事典『副島種臣』 - コトバンク
- ^ a b 霞会館華族家系大成編輯委員会 1996, p. 797.
- ^ 小田部雄次 2006, p. 342.
- ^ a b 華族大鑑刊行会 1990, p. 78.
- ^ 華族大鑑刊行会 1990, p. 77.
- ^ 20世紀日本人名事典『副島種典』 - コトバンク
参考文献 編集
- 小田部雄次『華族 近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社〈中公新書1836〉、2006年（平成18年）。ISBN 978-4121018366。
- 霞会館華族家系大成編輯委員会『平成新修旧華族家系大成 上巻』霞会館、1996年（平成8年）。ISBN 978-4642036702。
- 華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年（平成2年）。ISBN 978-4820540342。