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大越 成徳(おおこし なりのり)は明治時代日本の外交官。リヨン領事ロンドン総領事代理、上海総領事、ブラジル駐箚弁理公使兼総領事、アルゼンチン駐箚公使を歴任した。

おおこし なりのり
大越 成徳
Okoshi Narinori Barcelona.png
バルセルナ万博理事官時、地元紙による肖像画
生誕 大越千太郎
安政2年12月5日1856年1月12日
武蔵国豊島郡江戸四谷東京都新宿区
死没 1923年大正12年)7月2日
東京府東京市麻布区広尾町75番地(東京都港区南麻布五丁目10番32号付近)
国籍 日本の旗 日本
出身校 外務省洋語学所
職業 外交官
配偶者 カーメン・アギーレー
子供 貞蔵、稲子、広男
大越貞五郎、三代(保)
受賞 フランスレジオンドヌール勲章シュヴァリエスペインイサベル女王勲章スペイン語版エンコミエンダ・デ・ヌメロ

生涯編集

生い立ち編集

安政2年12月5日(1856年1月12日)、江戸幕府蔵奉行大越貞五郎の長男として江戸四谷に生まれた[1]。幼名は千太郎[1][2]。幼くして幕府が倒れたため、家は困窮し、路上に家財や絵を売って糊口を凌いだ[1]。父は学問に理解がなかったが、洋学を修めた母の影響で[1]、1871年(明治4年)9月外務省洋語学所に入学し、フランス語を学んだ[2]

1872年(明治5年)7月25日外務省翻訳掛別席となり、1873年(明治6年)4月十五等出仕、1873年(明治6年)8月23日イタリア王国王室、明治8年7月3日デンマーク使節の通訳を務めた[2]

渡欧編集

1876年(明治9年)5月10日イギリス公使館附書記一頭見習となり[2]、6月14日南条文雄笠原研寿の留学とともに横浜港を出港した[3]森有礼公使の下で関税自主権の回復を目指したが[4]、1878年(明治11年)ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンジェボンズに経済学を学び、保護貿易に疑問を抱くようになった[3]

1879年(明治12年)12月三等書記生、1881年(明治14年)書記生[2]。1882年(明治15年)4月4日帰国を願い出、8月24日公信局御用掛、25日朝鮮国務掛となった[2]

1883年(明治16年)4月19日外務書記生として再びロンドン領事館に配属された[2]。1885年(明治18年)12月在リヨン領事としてフランスに転任し[2]、1887年(明治20年)3月9日バルセロナ万国博覧会理事官となったが[5]、1889年(明治22年)暇を得て6月28日帰国した[6]。 

1889年(明治22年)『外国貿易拡張論』を著し自由貿易を主張、これが『東京経済雑誌』において評価され[7]、以降度々同誌に寄稿するようになった。

1891年(明治24年)3月27日ロンドン領事[8]、6月26日総領事代理に任じられた[9]。1892年(明治25年)の倫敦日本協会創立に尽力した[1]

上海転任と帰国編集

1893年(明治26年)11月10日在上海領事となり[10]、1894年(明治27年)3月30日総領事となった[11]金玉均暗殺事件では、総理衙門洪鐘宇上海共同租界への引き渡しを要求した。

1894年(明治27年)8月1日日清戦争開戦の報を受け、11日上海より引き揚げ[12]。11月8日正式に上海在勤を解かれた[13]。日本では1894年(明治27年)12月28日横浜税関長を命じられた[14]

南米勤務編集

 
アルゼンチン駐箚公使時

1899年(明治32年)3月13日ブラジル駐箚弁理公使兼総領事として[15]リオデジャネイロに派遣され[16]、7月4日ペトロポリスに着任[3]、1902年(明治35年)4月30日アルゼンチン駐箚を兼任した[17]

当時政府はブラジル移民の可能性を模索しており、成徳も調査を行ったが、コーヒー価格の暴落による恐慌を目の当たりにし、反対の報告を行った[18]。ブラジルでは日本拉丁協会を設立するなど広い交友関係を築き[1]、妻(Carmen Aguirre、スペイン・イギリス混血)によれば、南米駐在中が生涯で最も幸福だったという[19]

1903年(明治36年)12月11日任を解かれ[20]、1904年(明治37年)11月日露戦争外債募集のため、末松謙澄に従いロンドンに渡った[21]

晩年麻布区広尾町75番地に隠居したが、健康を害し、1923年(大正12年)7月2日午前10時死去した[22]

栄典編集

著書編集

家族編集

脚注編集

  1. ^ a b c d e f g h i 志立(1926)「序文」
  2. ^ a b c d e f g h i 書記生大越成徳領事ニ任シ仏国在勤被命ノ件 (PDF) - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  3. ^ a b c 井上(2003) p.35-38
  4. ^ 「阪谷男爵の欧米漫遊を送りて」
  5. ^ 官報. 1887年3月11日
  6. ^ 官報. 1889年7月2日
  7. ^ 『東京経済雑誌』第20巻第499号、1889年12月7日 p.762
  8. ^ 官報. 1891年3月30日
  9. ^ 官報. 1891年6月27日
  10. ^ 官報. 1893年11月13日
  11. ^ 官報. 1894年3月31日
  12. ^ 在清帝国公使、領事館撤回ノ件』 アジア歴史資料センター Ref.B07090536600 
  13. ^ 官報. 1894年11月17日
  14. ^ 官報. 1895年1月4日
  15. ^ 官報. 1899年3月14日
  16. ^ 官報. 1899年3月17日
  17. ^ 官報. 1902年5月1日
  18. ^ 入江(1942) p.23-28
  19. ^ a b c Okoshi (1926)
  20. ^ 官報. 1903年12月12日
  21. ^ a b c d e 藤井(1977) p.34-35
  22. ^ a b c 東京朝日新聞』1923年7月3日朝刊 p.6
  23. ^ 『官報』第3704号「叙任及辞令」1895年11月1日。
  24. ^ 在仏国里昻領事大越成徳仏国シユバリエー、ド、ロルドルナシヨ. (PDF) - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  25. ^ 領事大越成徳西班牙国コンマンダドル、デ、ニユメロ、デラ、レ... (PDF) - 国立公文書館デジタルアーカイブ
  26. ^ a b c d e f g h i 志立(1926)「大越高橋両家系図」
  27. ^ 川路(1903) p.702

参考文献編集