抑うつ

気分が落ち込んで活動を嫌っている状況であり、そのため思考、行動、感情、幸福感に影響が出ている状況

抑うつ抑鬱、抑欝、よくうつ、: depression)とは、気分が落ち込み、活動を嫌っている状況であり、そのため思考、行動、感情、幸福感に影響が出ている状況のこと[1]。抑うつ状態とは状態像であり、抑うつの症状が精神状態の中心となっていることを意味する。

抑うつ状態はあくまで気分・感情であり、生きていれば誰にでも起きる気分の落ち込みである。抑うつというだけでは原因不明の症状であり[2]、その状態が病的と診断されると「うつ病」として治療対象となる。

死別や経済破綻、災害や重篤な病気などへの反応は、理解可能な正常な悲観反応である[3]。抑うつの原因が全て精神障害であるとは限らない[4]認知症の初期症状や[5]甲状腺機能低下症あるいは亢進症など他の医学的疾患も抑うつの原因となりえる。

抑うつは人生の出来事の一つに対する通常の反応としても起こり、ごく一部の医学的な症候についてが医学的治療や薬物療法の対象となる[4]うつ病として扱われるのは、ほぼ毎日、2、3週間は抑うつであり、さらに著しい機能の障害を引き起こすほど重症である場合である[6]

また、うつ病という一つの診断がついたので他は考慮しないというような短絡的な診断は行われがちである[7]。他の精神障害も原因となりえ[6][4]、誤診も報告されている[8][9]。安易な投薬も行われがちであるが[10][9]、WHOならびに日英のうつ病の診療ガイドラインは、軽症のうつ病に抗うつ薬の使用を推奨していない[11][12][13]

言葉

編集

「抑うつ」という言葉の「抑」は気持ちが抑えつけられた状態を意味する。うつが抑えられている、という反対の意味ではないので注意。英語の「depression(de=下に、press=押す)=抑えつける」に由来する。

原因

編集

2017年の調査では婚姻状況や孤独感は抑うつ症状にあまり関連しておらず、友人とのつながりが最も影響しているようで、より孤立している場合に抑うつ症状は強い[14]

人生の出来事

編集

失業、離婚といった人生におけるストレスは、正常な悲観反応として、軽症のうつ病と同じ症状を呈するが、それは理解可能な出来事であり、過剰な診断と治療は避けることが勧められる[6]

抑うつ症候を引き起こすようなライフイベントや人生の転機には、出産、更年期障害、金銭的問題、仕事上の問題、医療診断(癌やHIVなど)、いじめ問題、失恋、自然災害、社会的孤独、人間関係の問題、嫉妬、隔絶、深刻な外傷などがある[15][16]。WHOガイドラインでは、このような場合は抗うつ薬や心理療法を第一選択肢に考慮してはならず、文化的に適切な対応を話し合い支援するとしている[13]

子供時代に遭遇した外傷事故は、抑うつを引き起こすことがある。しかし子供時代の外傷(特に児童の性的虐待)が、常に成人の抑うつ要因であるとは限らず、抑うつに繋がる心理的過程を辿ることで引き起こされる。この分野について、この現象を引き起こすような化学的物質が存在するかについての研究がなされている[17][18]

親による子供の不平等な扱いもリスク要因であるとされている[19]。なお、キューブラー=ロスモデル(致命的な病気など死の受容)においては、抑うつは4段階目のプロセスである。

身体疾患による

編集

抑うつは、様々な伝染病や神経疾患からも引き起こされ[20]内分泌疾患(男性)、アジソン病ライム病多発性硬化症慢性痛脳梗塞後の機能回復[21]糖尿病[22][23]睡眠時無呼吸症候群概日リズム不調などがある。最も早く徴候として現れるものの一つは、内分泌疾患である(甲状腺機能低下症)。慢性疲労症候群はよくうつ病と誤診される[24]

日本での調査では、鉄欠乏性貧血とうつ病との関連が見られ、より強い重症度とも関連していた[25]認知症の初期症状は、うつ病による自発性の欠如などと鑑別される必要がある[5]

物質誘発性

編集

物質(薬物)を原因とした場合には、若年者では薬物乱用によって、高齢者では医薬品によって抑うつの症状が引き起こされる傾向にある[3]。抑うつは薬物乱用によっても引き起こされる[26]。患者に投与されるいくつかの医薬品は、抑うつを引き起こすことが知られている。ステロイドインターフェロンインターロイキンレセルピンなどは薬剤性うつ病を起こしやすい[27]

精神障害

編集

多くの精神障害について、その主訴は抑うつである[4]気分障害は主に気分不調を訴える疾患のグループである。このグループには、うつ病(あるいは大うつ病性障害)が含まれ、これは最低2週間抑うつ状況にあり、最近の一切の活動意欲や喜びを喪失している状況である。また気分変調症も含まれ、これは慢性的に抑うつ状況にあるが、うつ病の基準を満たすほど重症ではない状況である。

抑うつ状態のうち『精神障害の診断と統計マニュアル』において、大うつ病性障害として扱われるのは、1日のほとんどやほぼ毎日、2、3週間は抑うつであり、さらに著しい機能の障害を引き起こすほど重症である場合である[6]

うつ病に陥った人々は、悲壮感、不安感、空虚感、絶望感、焦燥感、罪悪感、短気、痛み、気分が休まらない、などの感情となっている。彼らはかつて喜びに満ちた活動であったことに対して意欲を失っており、食欲衰退するか過食となり、集中力や記憶力や意思決定に問題を起こし、自殺について考慮・挑戦・宣言し、不眠、過眠、疲労感、エネルギー喪失、長期の体部の痛み、消化系の不良などを訴える[28]

他の気分障害として双極性障害があり、気分・認知機能・エネルギーレベルが何度か異常に高揚するが、しかし抑うつも何度も起こるというエピソードに象徴される[29]。抑うつエピソードが日照時間の減少に伴って季節的に繰り返している場合、それらの障害(大うつ病や双極性障害など)は、季節性情動障害に分類される。

また気分障害ではないが、境界性パーソナリティ障害 (BPD) も一般的に抑うつを訴える。適応障害の診断は、大きなイベントやストレッサーにより、精神的な気分失調が発生したが、その感情・行動の症候が大うつ病エピソードの基準に合致しない時に使われる[30]。また外傷後の心的外傷後ストレス障害不安障害によって、抑うつが引き起こされる事も知られている[31]

診断

編集

抑うつを呈する原因は多々である。うつ病と診断されたが改善されないとして丁寧に問診すると、軽度の認知症患者であったり、他の精神障害であったりといったことは起こっている[8]。1つの診断がついたので他は考慮しないというような思考過程では他の診断の見落としにつながりやすいが、このような短絡的な診断は行われがちであり、診断基準の誤った用い方である[7]。抑うつの診断や重症度を計測するための心理テストには、ベック抑うつ評価尺度英語版小児抑うつ評価尺度英語版など様々なものが存在する[32]

治療

編集

抑うつは専門的治療を必要としなくてもよい。抑うつは特定のライフイベントに対する正常な反応として、また、いくつかの医学的状態の症状、またはいくつかの薬剤または治療法の副作用でもあり得る。特に他の症状が合併している長時間の抑うつは、精神医学的アプローチによる治療(例えば気分障害)が役立つ可能性がある[33]。抑うつのサブタイプによって、治療アプローチは異なる。

精神障害の診断と統計マニュアル』第5版 (DSM-5) には、よくあるストレスや喪失による、愛する人との死別といった、予測可能な反応は精神障害ではないとされ、うつ病の診断基準の注釈においては、死別や経済破綻、災害や重篤な病気などへの反応は、理解可能な、正常な反応である場合もあることが記述され、また死別による抑うつ症状も1-2年続くことがある[3]世界保健機関 (WHO) による2013年の急性ストレスのガイドラインも、死別はほとんどの人に精神障害をもたらさないため、ベンゾジアゼピン系の薬剤を処方してはならないとしている[34]。なお、いかなる場合にも推奨されていない[35]

2009年の英国国立医療技術評価機構 (NICE) のうつ病のガイドラインは、危険性/利益の比率が悪いために軽症以下のうつ病に抗うつ薬を使用してはいけないとした[11]。2012年の日本うつ病学会の大うつ病障害の治療ガイドラインでは、軽症うつ病には安易な薬物療法は推奨していない[12]

また、抑うつの低減や予防に、認知行動療法とその技法を用いたプログラムが有効であることが明らかになっている[36][37][38]。そこでは、否定的な自動思考を同定し、客観的・多面的な認知に基づき、機能的な思考や自己肯定的な思考へと変更できるようになるための支援や、良かったこと(良い側面)に意識を向けられるようになるためのサポート、気晴らしなどのストレス対処方略や問題解決技法を習得できるようになるための支援などが行われる[36][37][38]。なお、趣味・娯楽活動などを通じた気分転換の実施も抑うつを改善する効果がある[39]

ハーバード大学医学大学院精神医学教室准教授のリチャード・シュワルツによると、光療法季節性情動障害などの改善に有望であり、この恩恵は朝の散歩や外に座ることでも得られ、投薬の軽減につながりうる[40]。ただし光療法に関するエビデンスの質は未だ不十分とされる[41]

予防

編集

抑うつは、後のうつ病のリスク要因となるうえ、学業・業務や対人関係などに様々な悪影響を与えることから、抑うつを予防するための予防的介入に関する研究が行われており、予防プログラムを実施する必要性が示されている[38][37][42]。また、予防プログラムにおいて、うつ病のリスク要因となる抑うつの予防と同時に不安障害のリスク要因となる不安症状の予防に取り組む場合も多く、その必要性が指摘されている[42][43][44]

実際に、抑うつや不安症状を発症しやすい青年期・思春期・児童期に位置する児童・生徒・学生(小学生・中学生・高校生・大学生など)に向けて、授業などを活用した抑うつ・不安症状予防プログラムが開発・実施され有効性が実証されており、抑うつ・不安症状予防プログラムをカリキュラム内に位置づけて実施していく必要性が示されている[38][43][37][45][44][46][47][48][42]

脚注

編集
  1. ^ Salmans, Sandra (1997). Depression: Questions You Have – Answers You Need. People's Medical Society. ISBN 978-1-882606-14-6 
  2. ^ 野村総一郎・編集『抑うつの鑑別を究める』医学書院〈精神科臨床エキスパート〉、2014年、7頁。ISBN 978-4-260-01970-5 
  3. ^ a b c アメリカ精神医学会『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』日本精神神経学会日本語版用語監修・高橋三郎・大野裕監訳・染矢俊幸・神庭重信・尾崎紀夫・三村將・村井俊哉訳、医学書院、2014年6月30日、20、161、801頁。ISBN 978-4260019071 
  4. ^ a b c d 春日武彦『病んだ家族、散乱した室内 : 援助者にとっての不全感と困惑について』医学書院、2001年9月、113-119頁。ISBN 9784260331548 
  5. ^ a b 世界保健機関、(翻訳)融道男、小見山実、大久保善朗、中根允文、岡崎祐士『ICD‐10精神および行動の障害:臨床記述と診断ガイドライン』(新訂版)医学書院、2005年、57-58頁。ISBN 978-4-260-00133-5 世界保健機関 (1992) (pdf). The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders : Clinical descriptions and diagnostic guidelines (blue book). World Health Organization. http://www.who.int/classifications/icd/en/bluebook.pdf 
  6. ^ a b c d アレン・フランセス『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』金剛出版、2014年3月、53-55頁。ISBN 978-4772413527 
  7. ^ a b 宮岡等『うつ病医療の危機』日本評論社、2014年、36,103頁。ISBN 978-4535984110 
  8. ^ a b 宮岡等『うつ病医療の危機』日本評論社、2014年、45,142頁。ISBN 978-4535984110 
  9. ^ a b Factsheet - Depression (Report). WHO. August 2015.
  10. ^ 宮岡等『うつ病医療の危機』日本評論社、2014年、72-76,173-175頁。ISBN 978-4535984110 
  11. ^ a b 英国国立医療技術評価機構 (August 2009). CG90: Depression in adults (Report). pp. Chapt.1.4.4.
  12. ^ a b 日本うつ病学会; 気分障害のガイドライン作成委員会 (26 July 2012). 日本うつ病学会治療ガイドライン (pdf) (Report) (2012 Ver.1 ed.).
  13. ^ a b mhGAP Intervention Guide for mental, neurological and substance use disorders in non-specialized health settings (Report). 世界保健機関. 2010. DEP. ISBN 978-92-4-154806-9
  14. ^ Ge L, Yap CW, Ong R, Heng BH (2017). “Social isolation, loneliness and their relationships with depressive symptoms: A population-based study”. PLoS ONE (8): e0182145. doi:10.1371/journal.pone.0182145. PMC 5568112. PMID 28832594. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0182145. 
  15. ^ Schmidt, Peter (2005). “Mood, Depression, and Reproductive Hormones in the Menopausal Transition”. The American Journal of Medicine 118 Suppl 12B (12): 54-58. doi:10.1016/j.amjmed.2005.09.033. PMID 16414327. 
  16. ^ Rashid, T.; Heider, I. (2008). “Life Events and Depression”. Annals of Punjab Medical College 2 (1). doi:10.29054/apmc/2008.621. https://apmcfmu.com/index.php/apmc/article/view/621 2012年10月15日閲覧。. 
  17. ^ Heim, Christine; Newport, D. Jeffrey; Mletzko, Tanja; Miller, Andrew H.; Nemeroff, Charles B. (2008). “The link between childhood trauma and depression: Insights from HPA axis studies in humans”. Psychoneuroendocrinology 33 (6): 693–710. doi:10.1016/j.psyneuen.2008.03.008. ISSN 03064530. 
  18. ^ Jonathan Hill. “Childhood trauma and depression”. Current Opinion in Psychiatry 16 (1): 3–6. http://journals.lww.com/co-psychiatry/Abstract/2003/01000/Childhood_trauma_and_depression.2.aspx 2014年4月20日閲覧。. 
  19. ^ Pillemer, Karl; Suitor, J. Jill; Pardo, Seth; Henderson Jr, Charles (2010). “Mothers' Differentiation and Depressive Symptoms Among Adult Children”. Journal of Marriage and Family 72 (2): 333–345. doi:10.1111/j.1741-3737.2010.00703.x. PMC 2894713. PMID 20607119. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2894713/. 
  20. ^ Murray ED, Buttner N, Price BH. (2012) Depression and Psychosis in Neurological Practice. In: Neurology in Clinical Practice, 6th Edition. Bradley WG, Daroff RB, Fenichel GM, Jankovic J (eds.) Butterworth Heinemann. April 12, 2012. ISBN 978-1437704341
  21. ^ Saravane, D; Feve, B; Frances, Y; Corruble, E; Lancon, C; Chanson, P; Maison, P; Terra, JL et al. (2009). “Drawing up guidelines for the attendance of physical health of patients with severe mental illness”. L'Encephale 35 (4): 330-339. doi:10.1016/j.encep.2008.10.014. PMID 19748369. 
  22. ^ Rustad, JK; Musselman, DL; Nemeroff, CB (2011). “The relationship of depression and diabetes: Pathophysiological and treatment implications”. Psychoneuroendocrinology 36 (9): 1276-1286. doi:10.1016/j.psyneuen.2011.03.005. PMID 21474250. 
  23. ^ Li, M; Fitzgerald, P; Rodin, G (2012). “Evidence-based treatment of depression in patients with cancer”. Journal of clinical oncology : official journal of the American Society of Clinical Oncology 30 (11): 1187-1196. doi:10.1200/JCO.2011.39.7372. PMID 22412144. 
  24. ^ Griffith JP, Zarrouf FA (2008). “A systematic review of chronic fatigue syndrome: don't assume it's depression”. Prim Care Companion J Clin Psychiatry (2): 120-128. doi:10.4088/PCC.v10n0206. PMC 2292451. PMID 18458765. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2292451/. 
  25. ^ Hidese S, Saito K, Asano S, Kunugi H (July 2018). “Association between iron-deficiency anemia and depression: A web-based Japanese investigation”. Psychiatry Clin. Neurosci. (7): 513–521. doi:10.1111/pcn.12656. PMID 29603506. 
  26. ^ Zwolinski, Richard and Zwolinski, C.R. Depression and Substance Abuse: The Chicken or the Egg? psychcentral.com
  27. ^ 堀川直史、野村総一郎・編集「薬剤性精神障害」『抑うつの鑑別を究める』医学書院〈精神科臨床エキスパート〉、2014年、143-151頁。ISBN 978-4-260-01970-5 
  28. ^ NIMH · Depression”. アメリカ国立精神衛生研究所. 2012年8月15日閲覧。
  29. ^ Gabbard, Glen O.. Treatment of Psychiatric Disorders. 2 (3rd ed.). Washington, DC: American Psychiatric Publishing. p. 1296 
  30. ^ アメリカ精神医学会 (2000a). Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fourth Edition, Text Revision: DSM-IV-TR. Washington, DC: American Psychiatric Publishing, Inc.. p. 355. ISBN 0-89042-025-4 
  31. ^ Vieweg, W. V.; Fernandez, D. A.; Beatty-Brooks, M; Hettema, J. M.; Pandurangi, A. K.; Pandurangi, Anand K. (May 2006). “Posttraumatic Stress Disorder: Clinical Features, Pathophysiology, and Treatment”. Am. J. Med. 119 (5): 383-390. doi:10.1016/j.amjmed.2005.09.027. PMID 16651048. 
  32. ^ Kovacs, M. (1992). Children's Depression Inventory. North Tonawanda, NY: Multi-Health Systems, Inc.
  33. ^ Cheog J et al. for PsychCentral.com. Last reviewed August 26, 2010. Frequently Asked Questions About Depression Accessed May 11, 2013
  34. ^ 世界保健機関 (2013). Guidelines for the management of conditions that are specifically related to stress. World Health Organization. ISBN 9789241505406. https://hdl.handle.net/10665/85119 2022年2月10日閲覧。 
  35. ^ “WHO releases guidance on mental health care after trauma”. 世界保健機関. (2013年8月6日). http://www.who.int/mediacentre/news/releases/2013/trauma_mental_health_20130806/en/ 2014年8月2日閲覧。 
  36. ^ a b 柞野卓司, 石津憲一郎, 下田芳幸「中学生における認知行動療法を生かした心理教育的な授業の効果:抑うつスキーマおよび自動思考に与える影響について」『教育実践研究』第5号、富山大学人間発達科学部附属人間発達科学研究実践総合センター、2011年1月、69-83頁、doi:10.15099/00001199ISSN 18815227NAID 120002772279 
  37. ^ a b c d 白石智子, 松下健, 田中乙菜, 島津直実, 近藤育代, 越川房子, 石井康智「大学生を対象とした集団認知行動療法による抑うつ対処・予防プログラム : 効果につながる要因の予備的検討」『宇都宮大学教育学部紀要. 第1部』第63号、宇都宮大学、2013年3月、13-19頁、ISSN 0387-1266NAID 110009560256 
  38. ^ a b c d 及川恵, 西河正行, 坂本真士「大規模授業を活用した抑うつ予防のための心理教育プログラムの開発 : 女子大学生を対象とした実践」『東京学芸大学紀要. 総合教育科学系』第65巻第1号、東京学芸大学学術情報委員会、2014年2月、153-160頁、ISSN 1880-4306NAID 110009691434 
  39. ^ 前田勇子「重度外傷患者の心理的側面に関する研究 : 退院後の質問紙調査による検討」『甲南女子大学研究紀要. 看護学・リハビリテーション学編』第4号、甲南女子大学、2010年3月、211-221頁、ISSN 1882-5788NAID 120005182224 
  40. ^ Corliss, Julie (2022年10月28日). “Light therapy: Not just for seasonal depression?” (英語). Harvard Health. 2022年12月25日閲覧。
  41. ^ Barbara Nussbaumer-Streit; Catherine A Forneris; Laura C Morgan; Megan G Van Noord; Bradley N Gaynes; Amy Greenblatt; Jörg Wipplinger; Linda J Lux; Dietmar Winkler; Gerald Gartlehner (2019). “Light therapy for preventing seasonal affective disorder”. Cochrane Database of Systematic Reviews (John Wiley & Sons) 2019 (3). doi:10.1002/14651858.CD011269.pub3. 
  42. ^ a b c Werner-Seidler, A., Perry, Y., Calear, A. L., Newby, J. M., Christensen, H. (2017). School-based depression and anxiety prevention programs for young people: A systematic review and meta-analysis. Clinical Psychology Review, 51, 30-47.
  43. ^ a b 伊藤拓, 及川恵, 西河正行「英国,米国の学生相談機関による集団形式のプログラムの展望 : 日本における精神的不適応予防のための集団形式のプログラム実施のポイントの検討」『明治学院大学心理学紀要』第23号、明治学院大学心理学会、2013年3月、123-136頁、ISSN 1880-2494NAID 120005350833 
  44. ^ a b 堀口美智子「子供の不安症、抑うつの予防介入プログラム : "FRIENDS"導入の可能性の検討」『Proceedings : 格差センシティブな人間発達科学の創成』03 公募研究成果論文集、お茶の水女子大学グローバルCOEプログラム「格差センシティブな人間発達科学の創成」、2008年8月、47-55頁、NAID 120003912042 
  45. ^ 上田敏子, 窪田辰政, 大石哲夫, 塚本博之, 宗像恒次「大学生を対象とした抑うつ予防プログラム : 文献レビュー」『静岡産業大学情報学部研究紀要』第16巻、静岡産業大学情報学部、2014年、1-8頁、NAID 110010043402 
  46. ^ 曽賀愛未, 境泉洋, 戸ヶ﨑泰子「小学3年生を対象とした抑うつ予防プログラムの効果 : ポジティブな自己陳述の表出促進に焦点をあてて」『人間科学研究』第25巻、徳島大学大学院社会産業理工学研究部、2017年、23-35頁、ISSN 2433-3484NAID 120006460922 
  47. ^ 髙橋高人, 松原耕平, 中野聡之, 佐藤正二「【原著】中学生に対する認知行動的抑うつ予防プログラムの効果:―2年間のフォローアップ測定による標準群との比較―」『教育心理学研究』第66巻第1号、日本教育心理学会、2018年、81-94頁、doi:10.5926/jjep.66.81ISSN 0021-5015NAID 130006708400 
  48. ^ 堤亜美「中学・高校生に対する抑うつ予防心理教育プログラムの効果の検討」『教育心理学研究』第63巻第3号、日本教育心理学会、2015年、323-337頁、doi:10.5926/jjep.63.323ISSN 0021-5015NAID 130005108236 

関連項目

編集

外部リンク

編集