推薦入学

推薦入試から転送)

推薦入学(すいせんにゅうがく)とは、主に大学高校が学生を募集する際に、出身校からの推薦を受けた学生を選抜して入学させることである。

概要編集

選抜の基準は、学業やスポーツ、芸術分野など大学・高校が要求する特定分野の成績、調査書等で判断される。近年は自己推薦(自分で能力をアピールして自分で推薦する)、社会人推薦(2年~3年程度以上の社会経験を積んだ社会人のための入試制度)など出身校の枠や現役・浪人(卒業時期)の別を問わないなど推薦入学の形態も変化しつつある。北陸大学のように国内の全高校を推薦入試指定校にしたり[1]立命館アジア太平洋大学のように予備校早稲田塾)に推薦入試枠を与える事例[2]も見られる。

厳密な推薦入学制度ではないが、特別な技能・クラブ活動や生徒会、ボランティア活動等の実績・資格取得の有無などを判定材料のひとつとする大学が増えている。出願資格として情報処理技術者試験日商簿記検定実用英語技能検定日本漢字能力検定の上級認定取得、TOEICなどの高得点が要求されたり、それらの学習を通して得た結果・入学後の勉強の意向などを面接で訊かれる場合がある。

形態編集

推薦入試は大きく「指定校制」と「公募制」の2種類に分けられる。指定校制推薦は、自分の在籍する学校が指定校になっていなければ応募できないが、公募制推薦は、高校の推薦基準と大学の出願条件を満たしていれば応募できる[3]

肯定的見解編集

学校側のメリットとして、優秀な学生を早期に確保することができる。早稲田大学の評価報告書では、政治経済学部において指定校推薦入試で入学した学生の学力が全入試形態の中でトップであることを指摘し、優秀な学生の確保に推薦入試が重要な役割を果しているとしている[4]佐賀医科大学の追跡調査でも、学内成績の動向をみるかぎり、推薦生の成績順位は一般教育科目専門教育科目を通じて、一般生より良いことが示された[5]大島商船高等専門学校の成績調査では、全体的に学力入学者に比べて、推薦入学者の方が高得点を挙げているが、これは例外なしの法則ではなく、志望者の目的・動機がどれだけ明確であるかを学校側が的確に判断するのが重要とされる[6]

学生側のメリットとしては、通常の入学試験で課せられる試験科目が軽減、もしくは免除されることが多く、通常の入試時期よりも早い段階で合否判定が行われることから受験の負担が軽減される。

否定的見解編集

名古屋学院大学の調査では、一般入試による入学者に比べ、推薦入試による入学者の方が退学・除籍および転学部・転学科者が多かった[7]。また、東京工芸大学の調査では、推薦入学試験で入学した新入生の平均点は、一般入学試験で入学した新入生の平均点よりも5教科全体で低い結果となった[8]

特に指定校推薦の場合、合格したら入学を確約しなければならず、早期合格とは引き換えに「チャレンジ校」への受験・合格機会を手放すことを強いられる。また、出身校は将来的にも推薦枠を確保したがるので、推薦入試で入学した場合、中退転学などがしにくくなる。さらに公立大学の場合、指定校推薦がそれぞれの大学がある地元の高校に通っている生徒を優遇すると定められていることが多く、もしその生徒が合格すると、地元人材育成の観点から地元以外の企業への就職が難しくなる。全体では成績不振になった場合、公立大学では指定校制度で合格したのに、地元以外の企業に就職した場合やその意思を示した場合は、将来の推薦枠を返上しなくてはならない可能性がある。

脚注編集

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  1. ^ 全高校を推薦指定校に”. 読売新聞 (2007年1月11日). 2007年3月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月6日閲覧。
  2. ^ 予備校に推薦枠”. 読売新聞 (2006年7月5日). 2006年7月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月6日閲覧。
  3. ^ 推薦入試の仕組み|マナビジョン|Benesseの大学・短期大学・専門学校の受験、進学情報”. manabi.benesse.ne.jp. 2020年4月12日閲覧。
  4. ^ 政治経済学部 (PDF) 早稲田大学教務部 2005年度 自己点検・評価報告書
  5. ^ 小橋修, 高崎光浩, 十時忠秀, 金関毅「推薦および一般選抜入学の学生の学内成績, 医師国家試験成績の追跡調査」『医学教育』第1巻第28号、日本医学教育学会、1997年、 23-34頁、 doi:10.11307/mededjapan1970.28.23
  6. ^ 大島商船高専における推薦入学者の特色 : 10年間にわたる追跡調査の結果から”. ypir.lib.yamaguchi-u.ac.jp. 2020年4月4日閲覧。
  7. ^ (日本語) 名古屋学院大学人間健康学部リハビリテーション学科における学業成績の調査 : 入試区分の違いによる検討, (2011-01-31), doi:10.15012/00000393, https://doi.org/10.15012/00000393 2020年4月4日閲覧。 
  8. ^ 甲斐, 雅裕 (2007) (日本語), 工芸大工学部での新入生への学力調査, 日本リメディアル教育学会, doi:10.18950/jade.2.1_19, https://doi.org/10.18950/jade.2.1_19 2020年4月4日閲覧。 

関連項目編集