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本新(もとしん)は富山県魚津市の、旧新川郡下新川郡道下村時代から存在する地区であり、町名のひとつ。工業地帯を本新、住宅地を本新町(もとしんまち)と区別し、現在も大半の地域は道下地区の一部である(西部のごく一部は村木に分類されることもある)。村木・村木町・緑町・末広町・釈迦堂・駅前新町・北鬼江地区と富山湾に面している。郵便番号は本新・本新町いずれも937-0068[2]

本新・本新町
魚津駅西口の本新町住宅地
魚津駅西口の本新町住宅地
本新・本新町の位置(富山県内)
本新・本新町
本新・本新町
本新の位置
北緯36度49分22.18秒 東経137度23分55.71秒 / 北緯36.8228278度 東経137.3988083度 / 36.8228278; 137.3988083
日本の旗 日本
都道府県 富山県
市町村 魚津市
地区 道下地区(本新、本新町の一部)
村木地区(本新町の一部)
人口
2018年(平成30年)3月31日現在)[1]
 • 合計 611人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
937-0068[2]
市外局番 0765 (魚津MA)[3]
ナンバープレート 富山
※座標は日本カーバイド魚津工場付近

概要 編集

元々は北鬼江の一部であったが、1646年 - 1661年[4]に北鬼江から分村した際に「新村」と称していた。後にこの村より新たに北中村が分村したので、本新村と称するようになったと言われている[5]

魚津駅の東口は釈迦堂であるのに対して、西口が本新町である。地理的には市の中央である。近年徐々に住宅やアパートが増えている。地区内には、日本カーバイド工業魚津工場やその引込み線跡などがあり、同社の神尾康作が研究の偶然の産物として人工イクラを開発した[6]。また、魚津市の中心部にあり、あいの風とやま鉄道魚津駅の西口、富山地方鉄道新魚津駅の駅前に位置し、アパートや住宅地が立ち並んでいる。富山湾に面していて蜃気楼の展望地としても知られる[7]魚津大火後から1985年までの整備により、地区内には都市計画街路魚津中央線(通称:22m道路)が開通し、地区内の交通事情が大幅に改善された[8]

歴史 編集

  • 1889年4月1日 - 町村制施行により、本新村は道下村の所属となる[5]
  • 1912年 - 日本電気工業創業。
  • 1935年10月8日 - 日本カーバイド工業魚津工場設立(資本金83万7500円)。本店を富山県下新川郡道下村大字本新751番地に設置。
  • 1936年1月 - 国産肥料株式会社(日本電気工業として創業)を合弁し、翌月に工場操業開始。
  • 1952年4月1日 - 魚津市に編入。本新は魚津市の大字に継承。その後、大字の表記は使用されなくなる。
  • 1969年5月1日 - 本新のうち、一部を本新町に分離[9]
  • 1985年9月3日 - 魚津中央線が全線開通[8]
  • 1995年頃 - 前述で区分されなかった本新のうち、工業地帯部分(海側)をそのまま本新として継続、住宅地(山側)を本新町に併合。

世帯数と人口 編集

2018年(平成30年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]

大字町丁 世帯数 人口
本新 32世帯 68人
本新町 205世帯 543人
237世帯 611人

小・中学校の学区 編集

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]

大字・町丁 番・番地等 小学校 中学校
本新 全域 魚津市立道下小学校 魚津市立東部中学校
本新町 3〜31番
1〜2番 魚津市立村木小学校 魚津市立西部中学校

脚注 編集

  1. ^ a b 大字別人口統計表”. 魚津市 (2018年4月3日). 2018年4月17日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2018年4月17日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年4月17日閲覧。
  4. ^ 『平成二十四年 道下公民館創立六〇周年記念 道下のあゆみを尋ねて』(2012年11月23日、道下公民館発行)26頁。
  5. ^ a b 角川日本地名大辞典 16 富山県』(昭和54年10月8日、角川書店発行)859ページ
  6. ^ 人造イクラ 化学と教育 Vol.35, No.4(19870820) pp. 309-311 ISSN 0386-2151 日本化学会
  7. ^ 魚津の蜃気楼展望地
  8. ^ a b 『北日本新聞』1985年9月5日付朝刊16面『魚津中央線が全線開通 西地区土地区画事業』より。
  9. ^ 角川日本地名大辞典 16 富山県(昭和54年10月8日、角川書店発行)990ページ
  10. ^ 就学指定校と指定校の変更 - 魚津市立小中学校通学区域”. 魚津市 (2016年3月9日). 2018年4月17日閲覧。