機関砲(きかんほう、: Autocannon)は、射撃にかかわる一連の動作を自動的に行う機構を備えた火砲[1]重機関銃と類似する面もあるが、より大型・大口径砲弾を使用する[2]

設計編集

機関銃(機銃)との区別は、時代、あるいは軍種によっても異なる。例えばアメリカ軍では口径16mm以上のものを機関砲と称したのに対し[2]大日本帝国陸軍では当初は口径が小さくとも全てを機関砲と称しており、1907年6月以降は口径11mm以下を機関銃と称するようになり、1936年1月以降はこの基準を廃止して銃・砲の区分は制式制定毎に決定するようになった[3]。また大日本帝国海軍では、当初は口径とは無関係に全てを機砲と称し、1921年(大正10年)より機銃と改称した[4]。これ以降、口径とは無関係に火薬ガスなどを利用して連続発射が可能なものは機銃と呼んでおり、口径40mmでも機銃と称された[5]

このような経緯もあり、設計面では、機関砲と重機関銃とは類似する面も多い[2]。自動機構の形式においても、反動利用式ガス利用式、外部動力利用式(ガトリング式チェーン利用式)など、基本的には機関銃の場合と同様である[1]。ただしガス利用式では閉鎖機遊底を使用するのが通常だが、機関砲の場合は、遊底を用いない特殊な形式であるリヴォルヴァー式も多く用いられているなど、機関砲特有の設計もある[1]。また火砲であることから、ボフォース 60口径40mm機関砲のように速射砲と同様の鎖栓式閉鎖機を採用する例もあるほか[6]駐退復座機を備えている場合も多い[1]

この他、航空機に搭載して使用する航空機関砲の場合、特有の事情として、機体が空中で激しく機動している状態での射撃に対応できるよう、加速度(G)がかかっていても尾筒部・砲尾部が確実に動作するように設計されている[7]

概史編集

第二次大戦前編集

 
29口径37mm機関砲(QF 1ポンド・ポンポン砲)

ヴィッカース社では、.303ブリティッシュ弾を使用するマキシム機関銃ヴィッカース重機関銃)の大口径版として29口径37mm機関砲(QF 1ポンド・ポンポン砲)を開発しており[8]イギリス軍ボーア戦争でその同型砲の脅威に直面したのちにこれを導入、第一次世界大戦で実戦投入した[9]。これに準じた設計の機関砲はドイツ帝国でも用いられたほか、イギリスではこれを大口径化した39口径40mm機関砲(QF 2ポンド・ポンポン砲)も開発・運用していた[9]

これらの初期の機関砲は、いずれも従来の機関銃を単に大口径化したものであり、新規設計による機関砲の開発は1920年代に入ってからとなった[2]。この時点では対戦車兵器としての性格が強かったが、1930年代頃からは対空兵器としても注目されるようになった[2][注 1]。これは、航空機の発達とともに構造が強固になり、機関銃では有効なダメージを与えにくくなった一方、高射砲では特に低空で飛来する敵機を捕捉できないという事態を受けたものであった[2][11]

第二次世界大戦では、ドイツ国2 cm Flak 30/383.7 cm FlaK 36/37/43大日本帝国陸軍九八式二十粍高射機関砲アメリカ合衆国ブローニング 37mm機関砲など、各国で多くの機関砲が開発・運用された[2]。特にスイスエリコン社が開発した20mm機関砲スウェーデンボフォース社が開発した56口径40mm機関砲は、両陣営で広く用いられた[2]

第二次大戦後編集

新しい対空兵器として艦対空ミサイル(SAM)が登場した後でも、高度1,000メートル以下の低高度領域では、対空機関砲がもっとも有効な対空兵器であり続けている[12][注 2]ヘリコプターの発達・普及とともに対空機関砲は強化されているが、特に攻撃ヘリコプターはこれに対抗して装甲などを強化しており、20mmや23mmなど小口径の機関砲弾には抗堪しうるようになっている[12]。これへの対抗や対地射撃時の威力も考慮して、機関砲の大口径化が進んでおり、歩兵戦闘車の備砲などとしても用いられるようになっている[13]

一方、洋上においては、ジェット機への移行に伴って攻撃機が高速化すると、近距離用の機関砲の価値は低下し、近接信管(VT信管)に対応するとともに火器管制レーダーとも連動した3–5インチ (76–127 mm)口径の艦砲が対空兵器の主流となっていった[14]。しかしその後、対艦ミサイルの脅威が顕在化すると機関砲が復権し、これを火器管制レーダーと連動させたCIWSが広く普及した[12][14]。またCIWSではない従来型の機関砲も、艦砲をもたない補助艦艇や哨戒艦艇の主武装としては用いられ続けた他、冷戦終結後のマルチハザード化およびグローバル化に伴って任務の多様化が進むと、米艦コール襲撃事件のような非対称戦争に対処するため、戦闘艦にもCIWSと並んで装備されるようになった[15]

戦闘機においては、一時期は搭載兵装を全てミサイル化して航空機関砲を廃した機種も登場したものの、近距離での交戦能力や多用途性を考慮して、結局は航空機関砲が復権している[7]

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 第一次世界大戦中、ドイツによる戦略爆撃に対してイギリスが国土防空体制を急ぎ構築した際にはポンポン砲も用いられており、ツェッペリン飛行船を撃墜する戦果も挙げてはいたが、総合的にみて性能は限定的だったうえに危険でもあり、ロンドンの防空体制構築の責任者となったスコット提督は、これを廃止して通常の高射砲と置き換えた[10]
  2. ^ システムの可搬性の面では、携帯式防空ミサイルシステム(MANPADS)などSAMのほうが優れている面もある[12]

出典編集

  1. ^ a b c d 弾道学研究会 2012, pp. 889–896.
  2. ^ a b c d e f g h ワールドフォトプレス 1986, pp. 70–84.
  3. ^ 機関砲と機関銃の称呼区分廃止の件」 アジア歴史資料センター Ref.C01005020700 
  4. ^ 高須 1992.
  5. ^ 高須 1979.
  6. ^ Gander 2013, pp. 16–27.
  7. ^ a b 立花 1999, pp. 162–172.
  8. ^ Tony DiGiulian (2017年5月1日). “Britain 1.5-pdr [37 mm/43 (1.46") Mark I - NavWeaps]” (英語). 2022年10月17日閲覧。
  9. ^ a b Friedman 2011, p. 120.
  10. ^ Hogg 1982, pp. 12–19.
  11. ^ Hogg 1982, pp. 61–63.
  12. ^ a b c d Dunnigan 1992, pp. 188–190.
  13. ^ ワールドフォトプレス 1986, pp. 84–95.
  14. ^ a b 堤 2006.
  15. ^ 野木 2014.

参考文献編集

  • Dunnigan, James F.「第8章 防空」 『新・戦争のテクノロジー』岡芳輝 (訳)、河出書房新社、1992年 (原著1988年)、185-201頁。ISBN 978-4309241357 
  • Gander, Terry (2013). The Bofors Gun. Pen and Sword. ISBN 978-1783462025 
  • Hogg, Ian V. 『対空戦』陸上自衛隊高射学校 (翻訳)、原書房、1982年 (原著1978年)。ISBN 978-4562012466 
  • Friedman, Norman (2011). Naval Weapons of World War One - Guns, Torpedoes, Mines, and ASW Weapons of All Nations. Naval Institute Press. ISBN 978-1848321007 
  • 高須廣一「「現代の艦砲」理解のために その基本的メカニズムを解明する (特集・最近の艦載砲熕兵器)」『世界の艦船』第267号、海人社、62-69頁、1979年4月。NDLJP:3292056 
  • 高須廣一「兵装 (技術面から見た日本駆逐艦の発達)」『世界の艦船』第453号、海人社、174-181頁、1992年7月。NDLJP:3292237 
  • 立花正照 『ジェット戦闘機入門』光人社光人社NF文庫〉、1999年。ISBN 978-4769822387 
  • 弾道学研究会 編 『火器弾薬技術ハンドブック』防衛技術協会、2012年。 NCID BB10661098 
  • 堤明夫「砲熕兵装 (特集・対空兵装の変遷)」『世界の艦船』第662号、海人社、78-83頁、2006年8月。 NAID 40007357719 
  • 野木恵一「ますます多彩に CIWSと機銃 (特集・対空兵装の変遷)」『世界の艦船』第806号、海人社、90-93頁、2014年11月。 NAID 40020216072 
  • ワールドフォトプレス 編 『世界の重火器』光文社〈ミリタリー・イラストレイテッド〉、1986年。ISBN 978-4334703738 

外部リンク編集

  •   ウィクショナリーには、機関砲の項目があります。
  •   ウィキメディア・コモンズには、機関砲に関するカテゴリがあります。