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概要編集

新兵教育編集

志願兵徴兵として海軍兵に採用された新兵は、海兵団に入団すると、数ヶ月間基礎教育を受ける。軍隊教育の基礎であり、海軍兵として進むべき基礎であるから、海軍の一般教育と同じく精神教育、技術教育、体育に分けて課せられる。精神教育は軍人精神の涵養が主眼である。技術教育は将来、海上勤務に必要な一般概念を会得させるほか、兵種によって必要な技能、概念を教える。体育は武技、体技に区別し、厳格な訓練を実施する。

練習部教育編集

新兵教育のほか、工術、軍楽術、船匠術補習生、普通科、高等科信号術練習生、掌厨術練習生、特修科軍楽術練習生に区別され、5ヶ月ないし2箇年間の教育を行ない、特修兵たるべき下士官兵の教育を施す。四等軍楽兵、軍楽術補習生、高等科信号術練習生、特修科軍楽術練習生の教育は横須賀海兵団のみで行なわれる。

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徴用した建物の掃除など、臨時の雑用にもかり出された[1]

所在地編集

※団長は『日本海軍史』第9巻・第10巻の「将官履歴」及び『官報』に基づく。

横須賀鎮守府管轄編集

  • 横須賀海兵団

当初は神奈川県三浦郡横須賀町逸見に設置、大正6年に横須賀市楠ヶ浦に移転した。戦後は米軍基地に転用。

団長
今井兼昌 大佐:1905年12月12日 - 1906年11月22日
野元綱明 大佐:1906年11月22日 - 1907年3月12日
西紳六郎 大佐:1907年3月12日 - 1908年5月15日
仙頭武央 大佐:1908年5月15日 - 1910年1月27日
奥宮衛 大佐:1910年1月27日 - 1910年12月1日
久保田彦七 大佐:1910年12月1日 - 1911年5月22日
矢島純吉 大佐:1911年5月22日 - 12月1日
東郷静之介 大佐:1911年12月1日 - 1912年12月1日
今井兼胤 大佐:1912年12月1日 - 1914年5月29日
岡田三善 大佐:1914年5月29日 -
村上鋠吉 大佐:1918年12月1日[2] - 1919年11月20日[3]
増田幸一 大佐:1919年11月20日[3] -
勝木源次郎 大佐:1920年11月20日[4] - 1922年8月1日[5]
兼坂隆 大佐:1922年8月1日[5] -
松平保男 大佐:1923年12月1日[6] - 1925年4月15日[7]
鹿江三郎 大佐:1925年4月15日[7] -
三矢四郎 大佐:1927年12月1日[8] -
松本忠左 大佐:不詳 - 1931年12月1日[9]
秋山虎六 少将:1931年12月1日[9] - 1933年9月18日[10]
柴山昌生 大佐:1933年9月18日[10] - 1934年11月15日[11]
宮田義一 大佐:1934年11月15日[11] -
後藤英次 大佐:1935年11月15日[12] - 1936年12月1日[13]
副島大助 大佐:1936年12月1日[13] -
  • 武山海兵団

昭和16年11月20日神奈川県三浦郡武山村に「横須賀第二海兵団」設置、昭和19年1月4日改称。戦後は陸自武山駐屯地・海自横須賀教育隊に転用。

  • 浜名海兵団

昭和19年9月15日静岡県新居町に設置。戦後は農地に転用。

呉鎮守府管轄編集

  • 呉海兵団

呉鎮守府設置と同時に鎮守府用地内に設置。戦後は海自呉教育隊に転用。

団長
徳久武宜 大佐:不詳 - 1905年12月12日
野元綱明 大佐:1905年12月12日 - 1906年11月22日
長井群吉 大佐:1906年11月22日 - 1908年9月15日
矢島純吉 大佐:1908年9月15日 - 1910年1月27日
仙頭武央 大佐:1910年1月27日 - 12月1日
広瀬順太郎 大佐:1910年12月1日 - 1911年12月1日
向井弥一 大佐:1911年12月1日 - 1912年6月29日
山崎米三郎 大佐:1912年6月29日 - 9月27日
松岡修蔵 大佐:1912年9月27日 - 1913年4月1日
水町元 大佐:1913年4月1日 - 1913年12月1日
荒西鏡次郎 大佐:1913年12月1日 - 1914年4月17日
(兼)松岡修蔵 大佐:1914年4月17日 - 5月27日
秋沢芳馬 大佐:1914年5月27日 - 不詳
本田親民 大佐:不詳 - 1916年12月1日
糸川成太郎 大佐:1916年12月1日 - 1919年4月18日[14]
正木義太 大佐:1919年4月18日[14] -
古川弘 大佐:不詳 - 1922年8月1日[5]
三上良忠 大佐:1922年8月1日[5] -
矢野馬吉 大佐:1923年12月1日[6] - 1925年7月10日[15]
近藤直方 大佐:1925年7月10日[15] -
小森吉助 大佐:1927年12月1日[8] - 1928年4月1日[16]
瀬崎仁平 大佐:1928年4月1日[16] -
蔵田直 大佐:1930年12月1日[17] -
宍戸好信 大佐:1934年11月15日[11] -
  • 大竹海兵団

昭和16年11月20日広島県佐伯郡大竹町に「呉第二海兵団」設置、昭和19年1月4日改称。戦後は引揚援護局を経て大竹港の港湾施設に転用。

  • 安浦海兵団

昭和19年9月1日広島県賀茂郡安浦町に設置。戦後は安浦中学校や住宅地・農地に転用。

佐世保鎮守府管轄編集

  • 佐世保海兵団

佐世保鎮守府設置と同時に鎮守府用地内に設置。戦後は米軍基地に転用。

団長
佐々木広勝 大佐:不詳 - 1905年12月12日
高木助一 大佐:1905年12月12日 - 1908年4月7日
宮地貞辰 大佐:1908年4月7日 - 12月10日
釜屋忠道 大佐:1908年12月10日 - 1909年12月1日
荒川規志 大佐:1909年12月1日 - 1910年12月1日
森越太郎 大佐:1910年12月1日 - 1912年2月1日
上村経吉 大佐:1912年2月1日 - 1913年5月24日
堀輝房 大佐:1913年5月24日 - 1915年6月30日
野村房次郎 大佐:1915年6月30日 - 1916年12月1日
古川弘 大佐:1916年12月1日 - 1918年7月17日[18]
新納司 大佐:1918年7月17日[18] - 1919年2月12日[19]
平岩元雄 大佐:1919年2月12日[19] - 8月5日[20]
大見丙子郎 大佐:1919年8月5日[20] - 1920年11月20日[4]
井手元治 大佐:1920年11月20日[4] - 1921年11月20日[21]
牟田亀太郎 大佐:1921年11月20日[21] -
植村信男 大佐:1922年5月1日[22] - 11月10日[23]
匝瑳胤次 大佐:1922年11月10日[23] -
大寺量吉 大佐:1923年12月1日[6] - 1925年4月15日[7]
湯地秀生 大佐:1925年4月15日[7] - 1926年12月1日[24]
瀧田吉郎 大佐:1926年12月1日[24] -
相良達夫 大佐:1928年12月10日[25] -
鈴木新治 大佐:1934年11月15日[11] -
佐倉武夫 大佐:1936年12月1日[13] -
  • 相浦海兵団

昭和16年11月20日長崎県佐世保市相浦に「佐世保第二海兵団」設置、昭和19年1月4日改称。戦後は陸自相浦駐屯地に転用。

  • 針尾海兵団

昭和19年5月10日長崎県東彼杵郡江上村に設置。海軍兵学校針尾分校を併設。戦後は引揚援護局・農地を経てハウステンボスに転用。

舞鶴鎮守府管轄編集

  • 舞鶴海兵団

舞鶴鎮守府設置と同時に中舞鶴に設置するが、要港部降格後は海軍機関学校に転用。昭和14年4月東舞鶴に再設置。戦後は保安庁警備隊舞鶴練習隊(現海上自衛隊舞鶴教育隊)に転用。

団長
池中小次郎 大佐:1905年12月12日 - 1908年4月7日
西山保吉 大佐:1908年4月7日 - 12月10日
羽喰政次郎 大佐:1908年12月10日 - 1909年5月22日
小花三吾 大佐:1909年5月22日 - 1910年3月9日
土屋光金 大佐:1910年3月9日 - 7月16日
上村経吉 大佐:1910年7月16日 - 1911年1月31日
今井兼胤 大佐:1911年1月31日 - 1912年12月1日
本田親民 大佐:1912年12月1日 - 1914年5月27日
三輪修三 大佐:1914年5月27日 - 不詳
有馬純位 大佐:不詳 - 1915年10月1日
大島正毅 大佐:1915年10月1日 - 12月13日
四元賢助 大佐:1915年12月13日 - 1917年5月8日
島内桓太 大佐:1917年5月8日 - 1917年12月1日[26]
篠崎真介 大佐:1917年12月1日[26] - 1918年5月3日[27]
安村介一 大佐:1918年5月3日[27] - 11月10日[28]
福地嘉太郎 大佐:1918年11月10日[28] - 1920年12月1日[29]
横地錠二 大佐:1920年12月1日 - 1921年12月1日[30]
安村介一 大佐:不詳 - 1922年8月1日[5]
(兼)加藤弘三 大佐:1922年8月1日[5] - 1922年11月20日[31]
江口金馬 大佐:1922年11月20日[31] -
  • 平海兵団

昭和19年9月1日舞鶴市平に設置。戦後は引揚援護局を経て平工業団地に転用。

大湊警備府管轄編集

  • 大湊海兵団

大阪警備府管轄編集

  • 大阪海兵団
  • 田辺海兵団

鎮海警備府管轄編集

  • 鎮海海兵団

高雄警備府管轄編集

  • 高雄海兵団

脚注編集

  1. ^ <4> 戦争 人間性奪い家庭も破壊”. 中国新聞 (2009年8月21日). 2013年6月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年11月7日閲覧。
  2. ^ 『官報』第1900号、大正7年12月3日。
  3. ^ a b 『官報』第2190号、大正8年11月21日。
  4. ^ a b c 『官報』第2493号、大正9年11月22日。
  5. ^ a b c d e f 『官報』第3001号、大正11年8月2日。
  6. ^ a b c 『官報』第3385号、大正12年12月4日。
  7. ^ a b c d 『官報』第3792号、大正14年4月16日。
  8. ^ a b 『官報』第279号、昭和2年12月2日。
  9. ^ a b 『官報』第1478号、昭和6年12月2日。
  10. ^ a b 『官報』第2017号、昭和8年9月19日。
  11. ^ a b c d 『官報』第2364号、昭和9年11月16日。
  12. ^ 『官報』第2663号、昭和10年11月16日。
  13. ^ a b c 『官報』第2976号、昭和11年12月2日。
  14. ^ a b 『官報』第2011号、大正8年4月19日。
  15. ^ a b 『官報』第3865号、大正14年7月11日。
  16. ^ a b 『官報』第376号、昭和3年4月2日。
  17. ^ 『官報』第1179号、昭和5年12月2日。
  18. ^ a b 『官報』第1788号、大正7年7月18日。
  19. ^ a b 『官報』第1957号、大正8年2月13日。
  20. ^ a b 『官報』第2101号、大正8年8月6日。
  21. ^ a b 『官報』第2793号、大正10年11月22日。
  22. ^ 『官報』第2922号、大正11年5月2日。
  23. ^ a b 『官報』第3085号、大正11年11月11日。
  24. ^ a b 『官報』第4283号、大正15年12月2日。
  25. ^ 『官報』第587号、昭和3年12月11日。
  26. ^ a b 『官報』第1601号、大正6年12月3日。
  27. ^ a b 『官報』第1724号、大正7年5月4日。
  28. ^ a b 『官報』第1883号、大正7年11月12日。
  29. ^ 『官報』第2501号、大正9年12月2日。
  30. ^ 『日本海軍史』第10巻、563頁。
  31. ^ a b 『官報』第3093号、大正11年11月21日。

参考文献編集

  • 海軍歴史保存会『日本海軍史』第9巻、第10巻、第一法規出版、1995年。
  • 官報