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石田 文次郎(いしだ ぶんじろう、1892年 - 1979年)は、日本民法学者裁判官弁護士法学博士京都帝国大学)。東北帝国大学法文学部民法講座教授や、京都帝国大学法学部教授を歴任した。

人物編集

奈良県添上郡平和村(現・大和郡山市)生まれ。1913年(大正2年)第三高等学校卒。1917年(大正6年)京都帝国大学法学部卒。同年、司法官試補1919年(大正8年)大阪地方裁判所判事1920年(大正9年)神戸高等商業学校教授1922年(大正11年)イギリスフランスドイツアメリカ合衆国留学。同時期に留学していた同僚の八木助市坂本彌三郎田中金司五百籏頭眞治郎北村五良平井泰太郎や、東京高等商業学校本間喜一渡邉大輔大塚金之助金子鷹之助井藤半彌吉田良三名古屋高等商業学校宮田喜代蔵赤松要らと、日本料理店や日本人クラブで研究会を開いたり将棋をしたりするなどして交流した[1]

1925年(大正14年)東北帝国大学法文学部民法講座教授。1934年(昭和9年)京都帝国大学法学部教授。1939年(昭和14年)満州国建国大学兼任教授。1941年5月31日京都帝国大学法学部長に就く(〜1943年2月26日)。1944年(昭和19年)財団法人立命館顧問に就く。1946年(昭和21年)弁護士登録。1947年(昭和22年)3月京都帝国大学退官。立命館顧問退任。中京法律学校客員講師。1951年(昭和26年)中京法律専門学校専任講師。1957年(昭和32年)中京法律専門学校退職。[2]

家族・親族編集

娘婿は東京都立大学総長を務めた労働法学者の沼田稲次郎。経済学者の竹内幹は曾孫。

受賞歴編集

学説編集

  • 占有権について、占有意思は占有取得の要件で足りるとするのが通説であるが、石田はこれに加え、占有継続の要件も必要とすべきとした。[3]
  • 抵当権流用説
    • 一度消滅した抵当権について登記の流用ができる。消滅した抵当権は当事者が合意すれば、実体的要件はクリアしているのだから、他の債務の抵当権に使用したところで問題はないと解する。[4]

主要著作編集

注釈編集

  1. ^ 井藤半彌「純学者加藤由作教授」
  2. ^ 以上について『石田文次郎先生古稀記念論文集』(石田先生古稀記念論文集刊行会、1962年)を参照
  3. ^ 『物権法論(全訂改版)』(有斐閣、1945年)244~245頁
  4. ^ 『担保物権法 上巻(全訂版)』(有斐閣、1947年)115頁