社会的スティグマ

一般と異なるとされる事から差別や偏見の対象として使われる属性、及びにそれに伴う負のイメージ

社会的スティグマ(Social stigma)とは、一般と異なるとされる事から差別や偏見の対象として使われる属性、及びにそれに伴う負のイメージの事を指す。社会的スティグマは特定の文化人種ジェンダー知能健康障害社会階級、また生活様式などと関連する事が多い。

Stigma編集

スティグマの語源はギリシア語奴隷犯罪者反逆者などにつけられる烙印の事を指す。烙印を押された人が反道徳的であったり、穢れているという事を明確にする事を目的として押され、烙印を押された人との交流は避けるべきだという社会規範が背景にはあった [1]

のちにカトリック教会では、十字架上で死んだキリストの五つの傷と同じものが聖人カリスマにあらわれるということから、「聖痕」の意味に転化した。このような由来をもつため西欧では日常語として使われている。とくに学術用語としてはアーヴィング・ゴッフマン(Erving Goffman)が使った。彼によるとスティグマはスティグマを受ける個人をたいへん恥ずべき特性と考え、社会の同僚として受けるべき尊敬が否定され、その社会から受け入れない状態という。それには、(1)身体的変形、(2)精神異常投獄麻薬常用アル中同性愛失業自殺企画、過激な政治運動などから推測される性格の異常、(3)民族、国家、社会の階級、宗教などにの特性がある[2]。日本では大谷藤郎の「現代のスティグマ、ハンセン病・精神病・エイズ・難病の艱難」で知られるようになったが、ハンセン病に関しては古くは鶴崎澄則が記載している。

スティグマは必ずしも個人の属性を正確に捉えるわけではなく、誤った知識によりレッテルが張られることもある[3] 。例えば、アメリカにおいてイスラモフォビアと、それに伴う差別の悪化により、他教徒であるシーク教がスティグマ化され迫害されている[4]。スティグマ化された集団の印象はステレオタイプとして拡大解釈され、その集団に属する個人の性質に忠実かどうかに関わらず、先入観を持って接せられる。研究によると、「殆どの子供は10歳になる頃には社会に存在する文化的ステレオタイプを認識し、その中でもスティグマ化された文化に属す子供は更に幼い年齢からその影響を認識している」と報告された [5]

スティグマを科されたことにより個人の行動態度、また感情思想にも影響が出る事が報告されている[6] 。研究によると、スティグマを科された人は、社会がそのスティグマから期待するような行動や態度に自ら合わせる傾向があるという[7]。スティグマは偏見や差別を引き起こす事から、躁鬱などの精神障害の原因となり得ることも報告されている[7] 。また、自尊心を低下させるなど、スティグマは個人のアイデンティティに大きく影響をもたらす。差別や偏見に対する恐れから、スティグマ化された自身のアイデンティティを隠したり、消そうとする事により差別が内面化される事もある。このようなスティグマとアイデンティティの関連性は社会学ラベリング理論と関連して広く研究されている。

社会的スティグマの事例編集

 
欧州中世の、ハンセン病患者自身が持たされたその存在をしらせるベル

精神障害編集

WHOは精神保健政策のファクトシートにおいて、「患者や患者家族へのスティグマ・差別は、人々を精神障害の治療から遠ざける」とし、精神保健政策への取り組みを呼び掛けている[8]

ハンセン病編集

HIV陽性者・AIDS発症者に対するスティグマ編集

HIV陽性者やAIDS発症者は社会的スティグマによって、様々な形の差別や偏見、暴力に晒されている[9]。現在では早期に抗レトロウイルス薬治療を受ける事により、感染者は非感染者とほぼ同じ平均寿命を持つと言われている[10]。また治療によりウイルス量が検出限界以下になる事で、コンドームを使わない性交でもHIVの感染はしないとされている[11]。この様なHIV/AIDS治療の進歩の反面、スティグマによる差別や社会的な排除は根強く続いている[9]。2017年には日本の病院が不当にHIV感染者の採用内定取消を行った事例もある。2020年にはHIV陽性を理由に患者の診療を拒否した歯科クリニックに対して、「診療の拒絶は正当な理由がない」として賠償命令を命じる判決が出た[12]。この様なスティグマを科される事を恐れて、HIV検査を受けなかったり、抗ウイルス治療を受けないケースもあり、スティグマによるHIV/AIDSの深刻化やさらなる感染の拡大も指摘されている[13]

また、HIVの主な感染経路は異性間性交渉であるのだが[14]、今でも一部ではHIV/AIDSを同性愛や特定の生活様式と関連して認識される事がある。その事からHIV/AIDSに伴うスティグマは、実状に関わらず、同性愛静注薬物使用者に対するスティグマが複層して科される事がある[15]

HIV/AIDSに伴う社会的なスティグマを解消するための取り組みとして、世界エイズデーなどがある。

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) に伴うスティグマ編集

HIV/AIDSSARSの流行とスティグマの研究から、感染症の流行に伴い、感染リスクの比較的高い特定の行動や業種、もしくは関連していると認識された集団に対したスティグマ化が行われる危険性がある事が知られている[16][17][18]

2019年、年末から起こった新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行に伴い、感染症に関連しているという印象から特定の集団がスティグマ化される事例が発生した。最初の症例が中国で確認されたことを元に、ヨーロッパ北アメリカではアジア系住民に対するスティグマが形成され、場合によっては差別暴力事件へと発展した[19][20][21][22]。また、医療従事者宅配員接客業に従事する人など、感染リスクの高いとされる職業につく人がスティグマ化されている[23][24]

WHOは各国政府や報道関係者に対して、感染者を責める表現を使わないなど、スティグマ化を防ぐためのガイドラインを発表した[25]

日本における「夜の街」のスティグマ化編集

 
2020年4月23日外出自粛要請後の歌舞伎町

日本で市中感染が広まると、多くの感染経路は不明確であったが、特定された感染源に対しての非難が集中した[26]。東京都は2020年3月30日の記者会見で、夜間から早朝にかけて営業する接客業をまとめて「夜の街」と呼び、小池百合子東京都知事は都民にそういったところへの外出自粛を要請した[27][28]。以降、小池都知事は「“夜の街”要注意」と書かれたボードを使うなど、たびたび「夜の街」が感染源であると強調し、それは広く報道された[29][30][31]。また6月に入り、東京都に東京アラートが発動すると、都は歌舞伎町六本木繁華街に対して見回り隊を結成すると発表した[32]

このような夜の街を「仮想敵」とした印象付け[33]は、「スティグマを助長する」と指摘された[28][29][34]早稲田大学政治経済学術院の田中幹人准教授は、夜の街での感染拡大が強調される事で、病気のまん延がそこで働く人たちの責任だという論理を創り出す危険性があると指摘した[28]。小池都知事は7月3日の記者会見では「全てのお店で夜の街危ないと言っているわけではございません」と発言し、感染症対策ガイドラインを遵守している店舗についての注意喚起ではないとした[29][35]

また、3月に厚生労働省が発表した休校児童の保護者に対する休業支援金においては、風俗関係者が「 公金を投じるのにふさわしくない業種」として暴力団員と並んで不支給対象としてあげられた[36]。これに対し、合法的に営業する事業や労働者の職業差別にあたるのでは無いかという批判が集まった[28][36][37]セックスワーカー当事者団体「SWASH」は厚生労働省に見直しを求める要望書を提出[38]。厚生労働省は4月7日のプレスリリースで補償対象に風俗関係者が含まれるよう支給要領を見直したと発表した[39]

脚注編集

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  1. ^ Goffman, Erving (2009) (英語). Stigma: Notes on the Management of Spoiled Identity. New York: Simon and Schuster. p. 1. ISBN 978-0-671-62244-2. https://archive.org/details/stigmanotesonman00goff_0/page/1 
  2. ^ Goffman E: Stigma: notes on the management of spoiled identity. Englewood Cliffs. Prentice-Hall Inc., 1963
  3. ^ Ann Jacoby; Dee Snape; Gus A. Baker (2005), “Epilepsy and Social Identity: the Stigma of a Chronic Neurological Disorder” (英語), Lancet Neurology 4 (3): 171-8, PMID 15721827, https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1474442205010148 2020年6月18日閲覧。 ( 要購読契約)
  4. ^ “認知度の低さに悩む米国のシーク教徒”. AFPBB News. (2015年2月25日). https://www.afpbb.com/articles/-/3038211 2020年3月7日閲覧。 
  5. ^ Brenda Major; Laurie T. O'Brien (2005). “The Social Psychology of Stigma” (英語). Annual Review of Psychology 56 (1): 393-421. doi:10.1146/annurev.psych.56.091103.070137. PMID 15709941. https://semanticscholar.org/paper/56558accf86b595a7fe999e902b909587fa13a6d. 
  6. ^ Brenda Major; Laurie T. O'Brien (2005). “The Social Psychology of Stigma” (英語). Annual Review of Psychology 56 (1): 393-421. doi:10.1146/annurev.psych.56.091103.070137. PMID 15709941. https://semanticscholar.org/paper/56558accf86b595a7fe999e902b909587fa13a6d. 
  7. ^ a b Cox, William T. L.; Abramson, Lyn Y.; Devine, Patricia G.; Hollon, Steven D. (2012). “Stereotypes, Prejudice, and Depression: The Integrated Perspective” (英語). Perspectives on Psychological Science 7 (5): 427-49. doi:10.1177/1745691612455204. PMID 26168502. 
  8. ^ 10 FACTS ON MENTAL HEALTH - Mental health: a state of well-being (Report). WHO. (2014-08). http://www.who.int/features/factfiles/mental_health/en/. 
  9. ^ a b “The impact of AIDS on people and societies” (英語). 2006 Report on the global AIDS epidemic. UNAIDS. (2006). ISBN 978-92-9173-479-5. http://data.unaids.org/pub/GlobalReport/2006/2006_GR_CH04_en.pdf 
  10. ^ “HIV感染者の平均余命、今では一般とほぼ変わらず=英研究”. BBC news Japan (BBCワールドジャパン). (2017年5月11日). http://www.bbc.com/japanese/39880346 2020年5月11日閲覧。 
  11. ^ Undetectable=Untransmittable(検出限界以下なら感染しない) (Report). UNAIDS. (2018). https://api-net.jfap.or.jp/status/pdf/UNAIDS2018.pdf 2020年3月7日閲覧。. 
  12. ^ 岩永直子 (2020年3月23日). “「HIV感染を理由に歯科診療拒否は不法行為」東京地裁が判決 歯科クリニック側に賠償命令”. BuzzFeed News (BuzzFeed Japan). https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/hiv-dental-hanketsu 2020年5月11日閲覧。 
  13. ^ Common at its core: HIV-related stigma across contexts” (英語). International Center for Research on Women (2005年). 2007年2月15日閲覧。
  14. ^ “The evolving epidemiology of HIV/AIDS” (英語). AIDS 26 (10): 1205-13. (June 2012). doi:10.1097/QAD.0b013e328354622a. PMID 22706007. 
  15. ^ “HIV-related stigma and knowledge in the United States: prevalence and trends, 1991-1999” (英語). American Journal of Public Health 92 (3): 371-77. (March 2002). doi:10.2105/AJPH.92.3.371. PMC: 1447082. PMID 11867313. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC1447082/. 
  16. ^ Person, Bobbie; Sy, Francisco; Holton, Kelly; Govert, Barbara; Liang, Arthur; the NCID; SARS Community Outreach Team (listed in alphabetical order); Garza, Brenda et al. (2004-02). “Fear and Stigma: The Epidemic within the SARS Outbreak” (英語). Emerging Infectious Diseases 10 (2): 358-363. doi:10.3201/eid1002.030750. ISSN 1080-6040. PMC: PMC3322940. PMID 15030713. http://wwwnc.cdc.gov/eid/article/10/2/03-0750_article.htm. 
  17. ^ Eichelberger, Laura (2007-09). “SARS and New York's Chinatown: The politics of risk and blame during an epidemic of fear” (英語). Social Science & Medicine 65 (6): 1284-1295. doi:10.1016/j.socscimed.2007.04.022. PMC: PMC7130736. PMID 17544189. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S0277953607002237. 
  18. ^ Mak, Winnie W.S.; Mo, Phoenix K.H.; Cheung, Rebecca Y.M.; Woo, Jean; Cheung, Fanny M.; Lee, Dominic (2006-10). “Comparative stigma of HIV/AIDS, SARS, and Tuberculosis in Hong Kong” (英語). Social Science & Medicine 63 (7): 1912-1922. doi:10.1016/j.socscimed.2006.04.016. PMC: PMC7115765. PMID 16766106. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S0277953606002231. 
  19. ^ コロナ関連で中国出身者差別の言動 都がヘイトスピーチと認定” (日本語). NHK NEWS (2020年10月13日). 2020年10月13日閲覧。 “都がヘイトスピーチと認定したのは、ことし6月14日、千代田区などで行われたデモ行進の中での言動で「新型コロナウイルス、武漢菌をまき散らす支那人、今すぐ出ていけ」などといった3つです。”
  20. ^ “Chinese Canadians speak out against racism, misinformation in wake of coronavirus” (英語). CBC. (2020年1月29日). https://www.cbc.ca/radio/thecurrent/the-current-for-jan-28-2020-1.5442819/chinese-canadians-speak-out-against-racism-misinformation-in-wake-of-coronavirus-1.5442824 2020年7月12日閲覧。 
  21. ^ “The coronavirus and the long history of using diseases to justify xenophobia” (英語). The Washington Post. (2020年2月14日). https://www.washingtonpost.com/nation/2020/02/14/coronavirus-long-history-blaming-the-other-public-health-crises/ 2020年7月12日閲覧。 
  22. ^ “COVID-19 and xenophobia: Why outbreaks are often accompanied by racism” (英語). euronews.. (2020年6月3日). https://www.euronews.com/2020/03/05/covid-19-and-xenophobia-why-outbreaks-are-often-accompanied-by-racism 2020年7月12日閲覧。 
  23. ^ Williamson, Victoria; Murphy, Dominic; Greenberg, Neil (2020-04-02). “COVID-19 and experiences of moral injury in front-line key workers” (英語). Occupational Medicine: kqaa052. doi:10.1093/occmed/kqaa052. ISSN 0962-7480. PMC: PMC7184422. PMID 32239155. https://academic.oup.com/occmed/advance-article/doi/10.1093/occmed/kqaa052/5814939. 
  24. ^ Bagcchi, Sanjeet (07 2020). “Stigma during the COVID-19 pandemic” (英語). The Lancet. Infectious Diseases 20 (7): 782. doi:10.1016/S1473-3099(20)30498-9. ISSN 1474-4457. PMC: 7314449. PMID 32592670. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/32592670. 
  25. ^ Social Stigma associated with COVID-19 (PDF)” (英語). WHO (2020年2月24日). 2020年7月12日閲覧。
  26. ^ “コロナ恐怖、増殖した言葉の刃 クラスター公表、情報が一人歩き 当事者らも割り切れぬ思い”. 京都新聞. (2020年6月20日). https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/276873 2020年7月12日閲覧。 
  27. ^ 小池知事「知事の部屋」/記者会見(令和2年3月30日)”. 東京都 (2020年3月30日). 2020年7月13日閲覧。
  28. ^ a b c d 片沼麻里加 (2020年4月18日). “新型コロナが夜の繁華街を直撃、追い込まれる接待業の女性たち”. Bloomberg. https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-04-17/Q8T2XJT1UM0Y01 2020年4月12日閲覧。 
  29. ^ a b c “また飛び出した「夜の街」発言…小池都知事の会見に非難殺到”. 女性自身. (2020年7月3日). https://jisin.jp/domestic/1873972/ 2020年7月12日閲覧。 
  30. ^ “小池知事「夜の街、控えて」 東京都新規感染107人”. 朝日新聞. (2020年7月2日). https://www.asahi.com/articles/ASN7253B1N72UTIL00Y.html 2020年7月12日閲覧。 
  31. ^ “新宿“夜の街”対策 地元中学生が外出自粛を無線で呼びかけ”. NHK. (2020年6月15日). https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200615/k10012471001000.html 2020年7月12日閲覧。 
  32. ^ “東京アラート発動中、「夜の街」を見回り活動”. TBS. (2020年6月5日). https://news.tbs.co.jp/newsi_sp/seikatsu-bousai/archive/20200605_07.html 2020年7月12日閲覧。 
  33. ^ “小池知事「東京アラート」が抱える矛盾 レインボーブリッジが緑色になる日”. デイリー新潮. (2020年6月7日). https://www.dailyshincho.jp/article/2020/06071102/?all=1&page=1 2020年7月12日閲覧。 
  34. ^ “小池都知事の「夜の街を見せしめに」的手法が孕む問題点”. 女性セブン. (2020年7月9日). https://www.news-postseven.com/archives/20200709_1576230.html 2020年7月12日閲覧。 
  35. ^ 小池知事「知事の部屋」/記者会見(令和2年7月3日)”. 東京都 (2020年7月3日). 2020年7月13日閲覧。
  36. ^ a b “ナイトクラブや風俗業、休業補償の対象外 厚労省「公金助成ふさわしくない」に批判”. 毎日新聞. (2020年4月3日). https://mainichi.jp/articles/20200403/k00/00m/040/007000c 2020年7月12日閲覧。 
  37. ^ 岡林佐和 (2020年4月7日). “コロナ休業補償、風俗関係者も「対象に」と厚労相表明”. 朝日新聞. https://www.asahi.com/articles/ASN473TK7N47ULFA00M.html 2020年7月12日閲覧。 
  38. ^ "新型コロナウィルス感染症による小学校休業等対応支援金に関する要望" (PDF) (Letter). Letter to 厚生労働大臣加藤勝信. SWASH. 2 April 2020. 2020年7月12日閲覧
  39. ^ “新型コロナウイルス感染症による小学校休業等対応助成金・支援金について” (プレスリリース), 厚生労働省, (2020年4月7日), https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_10718.html 2020年7月12日閲覧。 

関連項目編集

外部リンク編集