規格品番(きかくしなばん・きかくひんばん)とは、日本レコード協会が定めた規格「RIS502 レコード商品番号体系」(1989年6月制定、2005年12月改定)に基づき、CDDVDなどの市販されているメディアに対して付けられたコードのことで、レコードナンバー等と呼ばれることもある。

概要 編集

規格品番は、英数字4文字(記号)と数値1 - 5桁(シリアル番号)の組み合わせを用いる(両者をハイフンで繋ぐ場合もある。)。

例:ABCD-10001
例外1:SVWC-7001 - アニプレックスが発売する製品全般
例外2:TBK-1 - テイチクエンタテインメントが発売するDVDカラオケの一部
例外3:YZIM-15001 - インターナショナルミュージック(販売委託先はクラウン徳間ミュージック販売)が発売するCD

会社コード 編集

記号4文字のうち、1・2文字目(例外1の場合は3文字目まで、例外2の場合は最初の1文字、例外3の場合は3・4文字目)は発売・販売会社の識別に用いる会社コードで、申請に基づき日本レコード協会より割当て(付与または貸与)られる。当コードは、日本レコード協会規格「RIS504別冊 各種コード一覧表」によって定義される。

形態分類コード 編集

形態分類コード、すなわち記号のうち3文字目(例外1は4文字目、例外2は2文字目、例外3の場合はシリアル番号にて分類の為にコードの分類は無い)はメディアの種類を表す英字コードが入る。当コードは会社コード同様「RIS504別冊」により定義されるが、参考までに以下に概略を挙げる。

3桁目コード対応表

ジャンルコード 編集

記号のうち最後の1文字であるジャンルコード(例外1、3の場合はシリアル番号にて分類のためコードの分類は無い)は各企業が任意に用いることが出来るが、専らレコードレーベルやジャンルの区別をする為に使われることが多い。

特例 編集

日本レコード協会非会員で会員社に販売を委託する会社については2005年12月以降、会社コードの取得が不可能となった(それ以前に取得済みの非会員社を除く)。このままでは発売元の識別に支障が生じる為、特例として以下の様な扱いを取る。

  • 会社コードとして、販売を受託する会員社に「受託レーベル専用」として割当てられたコードを用いる(ただし、自社発売・販売用と同じ会社コードを用いる会員社も見られる)。つまり、複数の会社が一つの会社コードを共有する。
  • 「形態分類コード」「ジャンルコード」の規定に拘らず、社外レーベル・販売委託元(発売元)の識別として記号の3 - 4桁目を用いることがある(例外3の場合が該当する。)。

付記 編集

日本レコード協会非会員(インディーズレーベル、海外レーベル等)で、かつ会員社に販売を委託しない会社については、商品番号を付けるに当たり上記規格に拘束されることは無いが、同協会では当協会の商品番号体系と重複しないよう、配慮して欲しいと呼びかけている[1]

脚注 編集

出典 編集

関連項目 編集

外部リンク 編集