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D2C(Direct to Commerce)は、メーカーが自社で企画・製造した商品を、自社のECサイトを用いて直接消費者に販売する仕組みのこと。直接販売のひとつ。[1]

概要編集

D2Cは、2000年代後半から米国を中心に、スタートアップ企業が展開するビジネスモデルとして勃興してきた。この勃興の背景には、ソーシャルメディアの広がりにより効率的な顧客の獲得が可能となったこと、3DプリンタCADなど製造に関するツールが進化したこと、中国インドを中心とした海外製造業者を使用したサプライチェーンが進化し、小ロットから安価で発注できる製造業が発達してきたこと、新しいブランドを欲しているミレニアル世代の嗜好が顕著になってきたことなどがあげられる。

小売を介さずにメーカーが直接消費者と繋がるため、消費者の購買状況や利用状況、嗜好など様々なデータをメーカー側が収集して分析し、短いスパンで商品開発のPDCAをまわすことで売れる商品を売れる数だけ作るよう予測することが可能になった。[2]

D2C形態のサービス例編集

米国を主体とするD2Cサービス例[3]

  • Bonobos(男性衣料 / 2007年)
  • Warby Parker(メガネ / 2010年)
  • Dollar Shave Club(カミソリ / 2012年)
  • Casper(マットレス / 2013年)
  • LeTote(女性衣料)
  • ThirdLove(女性衣料)
  • ScentBird(香水)
  • Glossier(化粧品 / 2010年)
  • Peloton(家庭用エアロバイク / 2012年)
  • Quip(電動歯ブラシ / 2014年)
  • HARRY’S Edgewellk(カミソリ / 2013年)

日本国内のD2Cサービス例

  • knot(腕時計 / 2014年)
  • FABRIC TOKYO(スーツ / 2012年)
  • Factelier(衣料 / 2012年)
  • BULK HOMME(男性用化粧品 / 2013年)
  • feast(女性衣料 / 2015年)
  • SAKE100(日本酒 / 2018年)
  • snaq.me(菓子 / 2015年)
  • Minimal(チョコレート / 2014年)
  • BASE FOOD(食品 / 2016年)

脚注編集