エニタイムフィットネス
エニタイムフィットネス（英: ANYTIME FITNESS）は、アメリカ合衆国ミネソタ州ウッドベリーに本社を置き、24時間営業のフィットネスクラブチェーンを世界で展開する企業。2002年、アメリカ合衆国のミネアポリスに1号店を開店。その後全世界に展開し、10年後には世界2000店舗を達成。2019年現在、世界7大陸に4000店舗以上を出店している[2][3]。
 | |
現地語社名 | Anytime Fitness LLC |
|---|---|
種類 | 非公開会社 |
| 業種 | サービス業 |
| 事業分野 | フィットネスクラブ |
| 設立 |
2002年  |
| 創業者 |
Chuck Runyon Dave Mortensen Jeff Klinger |
| 本社 |
ミネソタ州ウッドベリー 、 |
主要人物 | 社長兼共同創業者 デーブ・モーテンセン[1] |
| 親会社 | Self Esteem Brands, LLC. |
| ウェブサイト | https://www.anytimefitness.com/ |
特徴 編集
エニタイムフィットネスの最大の特徴は24時間年中無休の営業であり、会員はいつでも都合の良い時間にトレーニングを行うことができることである。日本においては近年人手不足によってコンビニエンスストアが営業時間を短縮するなどといった問題が発生しているが、エニタイムフィットネスはコストを省きながら24時間年中無休を継続する方針である[3]。
エニタイムフィットネスはマシン特化型を謳っており、プールやスタジオ、スパなどの設備はない。これは体のコンディションを最も効果的に管理調整するにはマシンジムでのトレーニングが最も安全で効果的という考えからである。マシンの台数や種類などは店舗により異なる。個室の更衣室やシャワーは設備されている。シャワーやトイレはアメリカでは男女共用であるが、日本では男女別に設計されている[4][5]。土足のままでトレーニングが可能な店舗が多い。
料金システムは月会費制となっており、会費は店舗により異なる。全ての店舗はオートロック方式で、会員に専用のセキュリティキーが発行され、キーを入口で通し入場する。そのため、会員以外が店舗に出入りすることはできない。キーがあれば世界各国のエニタイムフィットネスを利用することができる。店舗のトレーナーやスタッフは24時間常駐せず、日中の時間帯でシフト制が組まれ、夜間や早朝は基本的に無人である。これにより人件費を抑え、先述のマシン特化型のシステム然り会費を抑えることに成功している。店舗内には20台以上の防犯カメラが設置されており、死角をつくらない為にロッカーには扉と鍵は付けられていない[注 1]。また、鍵を付けないのはスタッフ不在中に鍵の紛失などのトラブルを防止することも含まれている。緊急呼出ボタンを設置しており、トラブル時には警備会社の社員が現場へ急行する[3][4]。
その他、先述の通りプールやスパ、サウナなどを併設しないことで、維持費や水回りの修理費も抑えている。プールがない分監視員を置く必要がなく、店舗面積も狭くなることから、総合型のスポーツジムより配置するスタッフの人員の削減が可能となっている[6]。
日本での展開 編集
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査等委員会設置会社[7] |
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目12番1号 パークウエスト6F 北緯35度41分38.4秒 東経139度41分22.2秒 / 北緯35.694000度 東経139.689500度 |
| 設立 | 2010年5月21日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 8030001054043 |
| 事業内容 |
スポーツ施設の企画並びに経営 フィットネスフランチャイズの経営 他 |
| 代表者 | 代表取締役社長 土屋敦之 |
| 資本金 |
21億6010万0000円 （2021年3月31日現在）[8] |
| 発行済株式総数 |
1198万6500株 （2021年3月31日現在）[8] |
| 売上高 |
連結: 111億6380万5000円 単独: 61億3153万7000円 （2021年3月期）[8] |
| 営業利益 |
連結: 22億9381万6000円 単独: 24億3226万6000円 （2021年3月期）[8] |
| 経常利益 |
連結: 22億5565万9000円 単独: 24億1912万3000円 （2021年3月期）[8] |
| 純利益 |
連結: 9億2059万8000円 単独: 15億3046万3000円 （2021年3月期）[8] |
| 純資産 |
連結: 81億2877万2000円 単独: 80億0700万5000円 （2021年3月31日現在）[8] |
| 総資産 |
連結: 210億9355万4000円 単独: 119億4204万6000円 （2021年3月31日現在）[8] |
| 従業員数 |
連結: 199人 単独: 199人 （2021年3月31日現在）[8] |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | PwCあらた有限責任監査法人[8] |
| 主要株主 |
株式会社オーク 40.69% 大熊章 13.74% RM Japan,LLC 7.72% 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 4.49% 土屋敦之 3.75% 野村信託銀行株式会社（信託口2052248） 3.75% 野村信託銀行株式会社（信託口2052249） 3.75% 高嶋淳 2.92% 日本証券金融株式会社 2.59% 加藤薫 2.09% 稲垣稔 2.09% （2020年11月11日現在）[8] |
| 主要子会社 | 株式会社AFJ Project 100.0%[8] |
| 外部リンク | https://fastfitnessjapan.jp/ |
日本では株式会社Fast Fitness Japan（ファストフィットネスジャパン）がANYTIME FITNESSとフランチャイズ契約を締結し、2010年10月に日本第1号店を東京都調布市に開店した。日本に展開したのは全世界で2,000店舗目前の時期であった[2]。日本国内で初めて24時間営業を取り入れたフィットネスクラブとして知られる[9]。
日本への展開は野村不動産系のフィットネス事業会社を退職した元役員や中堅幹部が関わっており、彼らが集まりFast Fitness Japanを設立し、その後エニタイムフィットネスのマスターフランチャイジーを務めることとなる[10]。2020年12月16日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場し、2021年12月27日に東京証券取引所第一部へ市場変更した。2022年3月31日、日本国内に1,000店舗出店を達成した[11]。
エニタイムフィットネスのジムのコンセプト（前述）は、当時の日本のフィットネス業界の常識では考えられないもので、アメリカなどでは成功しても日本での成功は難しいとの予想が多かった。そのような状況の中で開業した日本第1号店は、チラシと店舗発信のみの地道な活動のみで開業1年目にして目標を大きく上回る800名超の会員を集めることに成功した。2019年現在も日本国内の会員の約8割から9割が20歳代から40歳代とされているが、大手総合型フィットネスクラブがこれまで定着させることができなかった層を獲得できたのが大きな要因としている[2][5]。
かつて男女共用のフィットネスジムとしては国内店舗数第1位を誇っていたが、現在はRIZAPグループが2022年7月から展開を開始した『chocoZAP』が国内店舗数第1位となり抜かれている[12][13]。
- 店舗展開
店舗はFast Fitness Japanの直営店もあるが、Fast Fitness Japanとのフランチャイズ契約によって運営している店舗が多い[14]。
開業後、人口の多い首都圏を中心に店舗を次々と展開。その後、地方都市などにも店舗を展開していった。首都圏は駅の周辺が主な立地場所であるが、地方ではショッピングセンターやロードサイドの飲食店の2階など、生活圏で人が集まる場所に展開している[10]。2020年4月、高知県に初出店したことにより、全47都道府県に進出した[15]。地方都市でも会員の集客で成果を出しており、2020年9月に開業した山形県酒田市の店舗の開業時の会員は1047人で、この時の世界中のエニタイムフィットネス店舗の中で、開業時の会員数としては2番目を記録した[16]。2021年12月に開業した山口県周南市の店舗は周南市にある徳山病院の敷地内に作られ、Fast Fitness Japan初の試みとして徳山病院と連携し、「地域ヘルスケアプログラム[注 2]」を提供した[17][18][19]。
2019年現在のデータで日本のフィットネス参加率は3.6％とされ、アメリカの17.4％やスペインの14.6%などの諸国と比較すると低い水準であるとされている。エニタイムフィットネス社は日本での参加率を10％へ引き上げることを目標としている[20]。
- AF-Healthier TV
日本のエニタイムフィットネスの多くの店舗のディスプレイにて、デジタルサイネージ「AF-Healthier TV」を放映している。本部事務局からの映像配信や写真、Instagramの投稿内容などを公開している[21]。
- オープンフィットネス宣言
2018年10月、国連の持続可能な開発目標（SDGs）を指針とし、社会とのつながりを増やす「オープンフィットネス宣言」を発表。これまでに断水によって入浴ができない住民のためへの店舗のシャワールーム無料開放や、離島への中古トレーニングマシンの寄贈などを行なっている[22]。
- 新型コロナウイルス感染拡大での影響と対策
エニタイムフィットネスは24時間営業で好きな時に利用ができる年中無休のフィットネスジムであるが、2020年4月から5月にかけて、新型コロナウイルスの感染拡大により自治体からの休業要請を受け、ほとんどの都道府県で店舗の営業を見合わせた[23]。感染拡大後はFast Fitness Japan本部が新型コロナウイルスの感染防止策のガイドラインを作成。各店舗は空調設備による空気の入れ替え、マシンとマシンの間に透明のパーテーションを設けるなどの対策を行った上で、会員にも入館時の検温や手指の消毒、施設内でのマスク着用などが義務付けられた[注 3]。新型コロナウイルス感染拡大前から各自がマシン使用後に備え付けのアルコールのシートで消毒するといったルールがある[14]。新型コロナウイルス感染拡大の影響が直面した2021年3月期決算では、総合型のスポーツクラブに比べ売上高の落ち込みは小さく、営業利益は新型コロナウイルスの流行前を上回っている[25]。
- スポーツ推進に関する協定
2022年4月15日、静岡県浜松市と「スポーツ推進に関する協定」を締結した[26]。
- 業務提携
脚注 編集
注釈 編集
出典 編集
- ^ “エニタイム社長「日本フィットネス業、まだ成功せず」”. 日本経済新聞 (株式会社日本経済新聞社). (2019年10月28日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ a b c “エニタイムのはじまり”. エニタイムフィットネス. 2019年9月24日閲覧。
- ^ a b c 人手不足、人口減でも24時間営業を拡張 エニタイムフィットネス社長兼共同創業者デイヴ・モーテセン氏インタビュー, WEDGE Infinity(ウェッジ), (2019-5-23) 2019年9月24日閲覧。
- ^ a b “クラブの特徴”. エニタイムフィットネス. 2019年9月24日閲覧。
- ^ a b 地方でも大量出店始めた｢エニタイム｣の自信, 東洋経済オンライン, (2018-12-11) 2019年9月24日閲覧。
- ^ “Fast Fitness Japan・山口博久副社長「日本の健康を創る先進企業へ」”. 日経ESG (株式会社日経BP). (2022年4月7日) 2022年4月17日閲覧。
- ^ コーポレート・ガバナンス - 株式会社Fast Fitness Japan
- ^ a b c d e f g h i j k l 株式会社Fast Fitness Japan『第11期（2020年4月1日 - 2021年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2021年6月25日。
- ^ “コンビニジムが隆盛 タイムパフォーマンス重視の世相にマッチ”. 産経ニュース (株式会社産経新聞社). (2023年1月20日) 2023年2月17日閲覧。
- ^ a b 地方でも大量出店始めた｢エニタイム｣の自信, 東洋経済オンライン, (2018-12-11) 2019年9月24日閲覧。
- ^ “24時間営業のフィットネスジム「ANYTIME FITNESS」2022年3月31日（木）4店舗同時グランドオープンで国内1,000店舗出店達成”. アットプレス (ソーシャルワイヤー株式会社). (2022年3月31日) 2022年4月17日閲覧。
- ^ “ANYTIMEFITNESSが会員数55万人突破、国内800店舗達成”. ウーマンエキサイト (エキサイト株式会社). (2020年10月6日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ [https://toyokeizai.net/articles/-/717974?page=2 “チョコザップ急拡大の裏で身銭を切った瀬戸社長 ｢1年強で1000店超｣の出店を支える覚悟と自信”]. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2023年11月30日) 2024年1月12日閲覧。
- ^ a b “24時間ジム｢エニタイム｣コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ “２４時間営業の「エニタイムフィットネス」全国４７番目、高知に初出店”. 高知新聞 (株式会社高知新聞社). (2020年3月27日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ “24時間ジム｢エニタイム｣コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ “徳山病院に24時間ジム「エニタイムフィットネス」 医療機関と連携し健康サポート”. 周南経済新聞 (睦美マイクロ株式会社). (2021年11月30日) 2021年12月6日閲覧。
- ^ “周南の病院敷地に24時間ジム開業 東京の運営会社、裾野拡大へ”. 中國新聞デジタル (株式会社中國新聞社). (2021年11月30日) 2021年12月6日閲覧。
- ^ “地域医療とフィットネスをつなぐ！ エニタイムフィットネスが地域ヘルスケアプログラムを展開、まず徳山病院店を開業”. ガジェット通信 (株式会社東京産業新聞社). (2021年12月2日) 2021年12月6日閲覧。
- ^ 人手不足、人口減でも24時間営業を拡張 エニタイムフィットネス社長兼共同創業者デイヴ・モーテセン氏インタビュー, WEDGE Infinity(ウェッジ), (2019-5-23) 2019年9月24日閲覧。
- ^ “SNS連動デジタルサイネージ配信システム「FLOWCAST ENTERPRISE」が「AF-HealthierTV」のシステムとして３００店舗に採用”. CNET Japan (朝日インタラクティブ株式会社). (2018年6月20日) 2021年9月27日閲覧。
- ^ “24時間営業の「エニタイムフィットネス」がSDGsに取り組む理由”. ニュースイッチ by 日刊工業新聞社 (株式会社 日刊工業新聞社). (2019年9月29日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ “24時間ジム｢エニタイム｣コロナ禍でも強気の訳”. 東洋経済オンライン (株式会社東洋経済新報社). (2020年11月4日) 2021年2月14日閲覧。
- ^ “大手スポーツジムで「ノーマスク解禁」相次ぐ 利用者歓迎の一方、悩ましい実情も”. J-CAST ニュース (株式会社ジェイ･キャスト). (2023年3月6日) 2023年3月15日閲覧。
- ^ “24時間ジム「エニタイム」の店舗数が急増。FCオーナーの“儲けたい心”を虜に”. 日刊SPA! (株式会社扶桑社). (2021年8月30日) 2021年9月21日閲覧。
- ^ “24時間年中無休の“ANYTIME FITNESS （エニタイムフィットネス）”を展開する 株式会社Fast Fitness Japan 浜松市と「スポーツ推進に関する協定」を締結”. NEWSCAST (ソーシャルワイヤー株式会社). (2022年4月12日) 2022年4月17日閲覧。
- ^ “クリスタルジムがエニタイムフィットネスと業務提携、HG「お笑いはお任せください！」”. お笑いナタリー (株式会社ナターシャ). (2022年5月31日) 2023年2月23日閲覧。
外部リンク 編集
- エニタイムフィットネス
- 株式会社Fast Fitness Japan
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