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ビデオ戦争

1970年代から2000年代にかけて発生した家庭用ビデオ規格の主導権争い

ビデオ戦争(ビデオせんそう)とは、ビデオテープレコーダ光ディスクに関する規格争いである。VTR創世期以降、さまざまな規格争いが展開されている。

VHS対ベータマックス編集

家庭用ビデオレコーダーの規格争いとしては、もっとも有名な事例であり、単に「ビデオ戦争」といえば『VHSベータマックスデファクトスタンダード戦争』を指すことがほとんどである。

家庭用ビデオの最初期には、カセット収納型規格として

など、さまざまな規格が乱立していたが、開発・販売が先行していたU規格がカセットの大きさや価格の面で家庭用としては普及せず、各社が1/2インチテープを使用する各規格を構築し「家庭用の本命」とPRしていた。

1975年にソニーが文庫本サイズの媒体を用いるベータマックスを発売したのに対し、1976年に日本ビクターはVHS方式のビデオカセッターHR-3300を発売[2]

他社ではVコードを開発した東芝・三洋が「ベータ方式」に参入(当初は併売)、オートビジョン方式・VX方式を開発した松下電器も、子会社であるビクターが開発したVHSの併売を決め、最終的には「ベータ方式」と「VHS方式」に収斂されていった。

結果としてベータ陣営は、ソニーを規格主幹として東芝三洋電機NEC・ゼネラル(現・富士通ゼネラル)・アイワ(現・ソニーマーケティング)・パイオニア(現・オンキヨー&パイオニア)が、VHS陣営は日本ビクターを規格主幹として松下電器産業を中心にシャープ三菱電機日立製作所船井電機・ニコン・オリンパス・赤井電機などが、それぞれ加わった。

ソニーのベータマックスが「U規格と同等の性能確保」を意識し、基本録画時間を1時間(後のβIモード)として画質を堅持、U規格と同じ形態によるフルローディングとして機能性を維持していた[3]のに対し、VHS方式では家庭用途を意識して、小型軽量、低廉なテープ、市場調査の結果、基本録画時間を2時間と設定した。βⅠモードの画質は、VHS標準モードと比べ、S/N、解像度は数値は同等であったが、視覚的には勝っていた。録画時間で劣るベータマックスは、すぐさま2倍モードに相当する「βII」モードを開発・搭載することでVHS方式に対抗したが、2倍モードの構造的問題(H並びが合わないなど)から、再生処理を本来規格から変更せざるを得ず、βIIモードの再生処理を基本とした「ベータ方式」として規格を再構築し、これを各社が採用する形となった(最初期のβIをソニー以外の各社がサポートしない理由となっている)。

ベータマックスの記録モードの基本が、テープ速度を半減したβIIモードになったことから、画質面ではS/N比は3dBほど劣化し、VHSにやや劣ることになった。機能面ではVHSはノイズレススロー再生や、ドロップアウト補正機能を初期においてリリースし、ソニーも高機能化を意図した製品を投入した。VHS方式は、各技術を総動員して、目まぐるしいほどの速度で画質改善や新機能の搭載が進んだ。

こうして家電品史上例のない規格対立戦争は1980年代まで続くこととなった。しかし、VHS方式はユーザーには録画時間が長い点が受け入れられ、メーカーには使用部品数が少なくコストの面でニーズに合致していた[2]。販売店の多かったVHS陣営は1978年度には生産台数でベータ陣営を抜き、1982年には毎日新聞が「ベータに敗色」と見出しをつけて報じるなど、「VHSの勝利」という認識が拡がった。東芝・三洋などベータ陣営のメーカーもVHS方式の併売をはじめ、程なくベータ方式の新規開発を取りやめ、VHSへ完全に鞍替えすることとなった。ベータ方式の規格主幹であるソニー自身も、1988年昭和63年)にVHSの併売に踏み切り、ベータ方式は事実上の市場撤退となった[2][4]。 ソニーは、その後もベータ方式の開発・販売を続けていたが、2002年平成14年)8月27日に、同年12月31日でベータデッキの生産終了を発表、市場からの完全撤退となった[5]

VHS規格のビデオデッキは世界的に普及することとなり最盛期の全世界での普及台数は9億台以上に達したといわれており家庭用ビデオ規格の代名詞となった[2]

最初の戦いがVHS勝利で幕を閉じた理由として、以下の理由が挙げられる。

  • 販売戦略による要因
    • 当初から、日立製作所、三菱電機、シャープ、松下電器など、家電メーカーがこぞって採用していた。なお、国内では初号機、2号機に限って、ビクターが国内メーカーへOEMを行った。、翌1977年には、各社が独自性を持った製品を多数発売をはじめた。
    • メーカー系列店での購入が主だった当時、結果としてVHS陣営のメーカーの系列店の方が多く、購入しやすかったこと。VHSビデオの重量は20kg台の前半であり、後に松下幸之助は、ベータは配送を待たなければならないが、VHSは、消費者が持ち帰れる大きさであったと回想している。
  • 技術的要因
    • 両規格の基本構造である回転2ヘッドヘリカルスキャンは、昭和34年、ビクターの発明であった。なお、低域変換カラーの漏話除去の技術はソニーの特許であった。
    • VHSでは、精密なヘッドブロックの供給を受ければ、本体はカセットデッキの組み立て精度があれば生産できる事を、開発の絶対条件としたころから、多数のメーカーが参入しやすかった。
    • ベータ方式は、機械構造はUマチックのスケールダウンとし、クロームテープ使用による性能向上、クロスカラー低減アジマス損失記録が基本技術であったが、VHS方式は小型化が可能なパラレルローディングと、酸化鉄テープ使用が大きな相違点であった。これにより、大幅な小型軽量化と、テープ価格も低廉に抑えられた。またベータの、交流1モーターの重く時代遅れのメカニズムに対し、VHSは小型DCサーボモーターを使用、硬いクロームテープを使うベータ方式は、ヘッド寿命が短いといったデメリットも存在した。
    • 開発メーカーのビクターにおいては、ノイズの出ないスロー、スチル製品が初期から販売され、三菱電機の協力による、正逆高速サーチが加わり、特殊再生において優位性があった。ドロップアウト補正でも、VHSは先行した。
    • ベータ方式に比べ部品数が少なく、精密な調整箇所も少なかったため、各メーカーの参入が容易で量産や低価格化がしやすかったこと[6]。小型軽量化が容易であり、ポータブルビデオ市場で、多数のメーカーが自社で生産を行ったが、ベータでは、アイワなどソニー系のメーカーが製品化したことはあったが、大半はソニーのOEMに留まった。
    • 基本規格の録画時間が長く、長時間モードも含めて有利だった[7][8]。監視カメラなどの、タイムプラスビデオ市場においては、基本設計に余裕のある、テープ長の長いVHS方式の独壇場で、ベータは勝負にならなかった。
    • ベータ陣営がVHS陣営に先駆けて投入したPIカラー方式、アジマス記録の各技術が、消費者にとって決定的な差別化とならなかったこと。性能重視が裏目に出たケースも存在した[9]。ベータHiFi移行、ベータ方式は初期のテープとの互換性がなくなったが、VHSは、最後まで互換性を維持した。
    • ベータサイドが普及期に大きな混乱を招いてしまったこと。テープの表示を長さ(フィート)で表したために録画可能時間が分かりにくい、記録フォーマットやノイズリダクションシステムによっては再生対応機種が限られる[10]など、煩雑・難解な要素が存在していた。VHSは、S-VHS発売においても、酸化鉄テープを踏襲したことから、テープは下位互換という形で、S-VHSテープでVHS記録も可能であり、価格も低廉であった。
    • VHS開発者OBからは、ソニーの高圧的なセールスが、裏目に出たことが述べられている。VHSはテープ走行に無理があるという吹聴(実際はベータ方式のほうが最狭角部の角度は高い)、VHS4ヘッドは接触部が多くテープが痛みやすい、また1980年代後半には、ベータの相対速度がVHSより早い事などをベータ陣営は盛んに宣伝していた。ベータhifiは、欧州においてはVHSと同じ深層記録方式を採用していたにもかかわらず、日本国内ではその事実は知らせず、ベーターHiFiの優越性を宣伝していた。
    • 通産省を舞台とした日本ビクターへの圧力があり、ソニーがVHSの開発費用30億円をビクターに支払う代わりに、VHSの発売を中止するように求めたとされている。真面目な技術者への脅しとも取れるこの経緯は、1970年代にはすでに関係者の間で広まり、映画『陽はまた昇る』でも、この経緯が登場する。このような姿勢に対し、1999年4月放映の、VHS開発を扱った『プロジェクトX〜挑戦者たち〜』(NHK)では、シャープ・三菱電機・日立製作所の当時のビデオ担当部長が、真面目に規格を広めようとするビクターの姿勢を評価している。
    • 前述の『プロジェクトX〜挑戦者たち〜』では、当時の日立製作所のビデオ事業責任者が、VHSを見たときの衝撃を「これが発売されればベータマックスもVコードもいちころだ」と日記に綴っていたことが紹介されている。松下電器は、1976年、副社長の「VHS採用は無い」との発言が日経に掲載、しかしその後にVHSとベータの比較を行い、VHSの採用を決めたとの流布がある。しかし、同番組では、1975年9月3日、松下幸之助がビクター横浜工場でVHS試作機を見学し、「ベータマックスは100点満点の製品だ、しかしこのVHSは150点だ」「ええもん開発してくれたな」と発言したことが、写真入りで紹介されている。松下電器では、それに先立ちビデオ開発の中心にいた人物がVHS試作機を見学して驚いたとされている。これらの史実からは、各社のビデオの現業担当者や経営者は、初期の段階でベータに勝ち目がないと判断していたことが伺われる。
  • VHSの方が映像コンテンツのラインナップが充実していた。
    • VHS陣営の優勢を受けて、ビデオソフトメーカーが映像ソフト販売・レンタルビデオともVHSに一本化したこと。
    • アダルトビデオに対する見解の違い。いわゆる裏ビデオは、発売が先行していたベータ方式が定番であったが、製品版では海外においてVHS陣営がアダルトソフトにも積極的に進出する一方、ベータ陣営は採算が取れないことから発売が少数に留まった。

ソニーはベータの苦境を見て、1984年(昭和59年)には、4日間連続の新聞広告で「ベータマックスはなくなるの?」「ベータマックスを買うと損するの?」「ベータマックスはこれからどうなるの?」といった問いかけに「答えは、もちろん「ノー」。」「もちろん発展し続けます。」というキャッチコピーを入れ、最終日に「ますます面白くなるベータマックス!」という展開で終わる奇抜な新聞広告を行ったが、4日間継続して読み続けないと、消費者に意図が上手く理解できない構成だったことが災いし、ベータ離れがさらに進行する結果となってしまった[11]

なお規格争いに勝利したVHSも、2010年代に終末期を迎えた。パナソニックは2012年(平成24年)に入って「VHSデッキの日本国内向け生産を2011年(平成23年)限りで完全終了した」旨を公式発表。これにより、大手メーカーでのビデオデッキ生産は終了した。その後、ドウシシャ(「SANSUI」ブランド)が再生専用プレーヤーの生産を終了し、最終的に船井電機(DXアンテナ)1社がDVDレコーダーとの複合機を細々と製造するのみとなったが、2016年(平成28年)7月31日をもって生産を終了した[12][13]

多くの国家アナログテレビ放送が終了し、デジタルテレビ放送へと完全移行しており、録画ができるビデオ規格としては、完全に過去のものとなった(デジタル放送が録画できるVHSの派生規格であるD-VHSは、既に製造が終了している)。

2006年、VHSは、世界的に権威のあるIEEEマイルストーンに認定された[2]。日本では八木アンテナ、富士山レーダー、東海道新幹線、クオーツ時計、シャープの電卓につぐ快挙であった。

Blu-ray Disc対HD DVD編集

第3世代光ディスクにおけるBlu-ray DiscとHD DVD規格争いは「次世代DVD戦争」と呼ばれた。かつてのVHSベータマックスの「ビデオ戦争」に準えて「次世代ビデオ戦争」[要出典]とも呼ばれていた。

新規格にはBlu-ray Disc(BD)とHD DVDが名乗りを上げた。2005年前半には規格統一の動きもあったが、記録層の薄さ(0.1mm)や両陣営の光ディスクに対するビジネススタンスの違いから同年夏には統一断念となり、結果として2陣営が混在する形となった。

両陣営ともに満を持して世に送り出した規格であるが、日本のソフトメーカーは当初は新規格には消極的で、消費者もこうした規格対立・新規格機器の高価さ・動画共有サイトなどの台頭などを理由に、買い控えの傾向にあった。先行き不透明な状況から、両規格に対応した機器としてパソコン用ドライブが発売される[14]など、明確な決着が付くまでには相当な時間がかかることが予想されていた。しかし新規格が完全に普及しない状況でありながら、以下の理由により徐々にBD陣営に優勢に傾いてきた。

  • 技術的理由
    • BDの方が容量が多いこと。BDの最大50GBに対し、HD DVDは最大30GBであった[15]
    • BDの方がコピーガード機能が優れていたこと。これによりソフト供給側でBD支持が増えた。
    • 書き込み可能型HD DVDの規格策定や製品化が遅れたこと。この結果、NECなど一部のHD DVD陣営メーカーがBD製品も販売する事態が起こった[16]
  • デッキの製造・販売に関する動きによるもの
    • 日本家電メーカーの大半がBD陣営に付いたこと。それまで敵対していたパナソニックとソニーがいずれもブルーレイ陣営であったことは特記に値し、HD DVD陣営は東芝三洋電機のみであった。[17][18]
    • BD参入をするHD DVD陣営のメーカーが増える一方、HD DVD参入をするBD陣営のメーカーは前者より少なかったこと。特にBD単独支持からHD DVD単独支持に転換したメーカーはなかった[18]
    • ゲーム機PlayStation 3にBDドライブが標準搭載されたこと。DVD普及に貢献したPlayStation 2を彷彿とさせた。
    • HD DVD陣営が過剰な低価格路線を図ったこと。この結果、中華人民共和国など海外メーカーの尻込みや、HD DVDソフトの売れ行き不振露呈を生み、後述のワーナー離反・HDDVD終息へつながることとなる。
  • 小売店がBD支持に傾いた。
    • アメリカ合衆国最大手のレンタルビデオチェーンであるブロックバスターが、BD支持を打ち出したこと。
    • アメリカ合衆国の販売最大手ウォルマートが、BDプレイヤーのみを販売したこと。

そして米国時間2008年1月4日、ワーナー・ブラザースが「Blu-ray Disc単独支持」への路線変更を行い、2007年8月20日からHD DVD単独表明をしていたパラマウント・ピクチャーズも単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザースが選択したフォーマットを追従できる権利」[19]を行使するかどうかの決断を行っていた[20]

日本時間2008年2月19日において、東芝がHD DVDの「事業終息」(事実上の撤退)を表明し、Blu-ray Disc対HD DVDの6年の次世代ビデオ戦争はBlu-rayで統一される形で終了した。東芝は撤退後もBDには参入しないと表明していたが、2009年9月4日に参入を発表し、BD陣営の軍門に下った。

なお2009年には、新たな第3世代光ディスクにおける独自規格として、中国が中心となって新たに従来の赤色レーザーを使う「Red-ray Disc」を発表した。しかし2014年現在まで、進展は見られない。


脚注編集

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  1. ^ 岩本敏裕『VTR産業の生成』 (PDF) 立命館経営学 第45巻 第5号 2007年1月
    第6回シンポジゥム『研究開発と企業競争力』/ 大曽根収「VHS世界制覇への道」 東洋大学経営力創成研究センター 2006年7月8日
  2. ^ a b c d e 『家電ジャーナル』第2巻、GetNavi編集部、2015年、 61頁。
  3. ^ フルローディングを採用していなかった初期のVHSは、早送り・巻き戻し時にテープをカセット内に戻す仕様であり、操作性でベータマックスより格段に劣っていた。またリニアタイムカウンターの採用もできなかった(後にフルローディングを可能とし、改善している)。
  4. ^ 三洋電機は1985年をもって完全撤退したが、東芝やNECはメーカー在庫品の販売を1990年代前半頃まで行っていた。
  5. ^ VHSを開発した日本ビクターでは2008年1月15日を以て単体デッキは全機種生産終了し、3in1機など複合型で存続。他の一部メーカーでは単体デッキを生産・販売継続している(「VHS#VHSの需要低下」参照)。
  6. ^ 特に資金力に乏しいソフトメーカーは、機材を安価に購入できるVHSのみを選択することが多かった。
  7. ^ 当時はテープも高価で、1本のテープに録画できる時間が長いことは大きなアドバンテージだった。
  8. ^ その後の規格戦争(後述のBlu-ray Disc対HD DVDなど)でも記録容量が大きいメディアに軍配が上がるケースが多く見受けられており、基本規格の記録容量は規格戦争を勝ち抜くための重要なポイントとなることも多い。
  9. ^ 例えばEDTVへの対応を見越したEDベータでは、水平解像度500本が売りであったが、結局の所はEDTVは普及せず、水平解像度が350本程度の従来アナログテレビ放送では明らかな過剰性能にすぎず、またテープ価格が高くなりS-VHSよりも不利になった。
  10. ^ ベータマックス陣営が採用した高画質化技術であるハイバンドベータは、従来のデッキとの互換性が無かった。一方でVHS陣営のHQ方式は従来のデッキとの互換性が保たれていた。
  11. ^ そのため、1988年にソニーがVHSに参入した際は「ソニーはベータマックスをやめません。ご信頼におこたえします。」とストレートな表現に変更された。
  12. ^ “VHSビデオ機の生産から国内勢最後の船井電機が撤退”. 映画ナタリー. (2016年7月15日). http://natalie.mu/eiga/news/194624 2016年7月15日閲覧。 
  13. ^ “船井電機、VHSデッキ撤退へ…国内で唯一生産”. YOMIURI ONLINE(読売新聞社. (2016年7月14日). http://www.yomiuri.co.jp/economy/20160714-OYT1T50096.html 2016年7月15日閲覧。 
  14. ^ LG電子 「Super Multi Blue」ドライブ 2機種を新発売 国内初のブルーレイ/HD DVD両規格対応 記録・再生速度も世界最速を実現 LG電子 2007年8月02日
    アイ・オー、Blu-rayとHD DVDの両フォーマット対応マルチドライブ2機種を発売 CNET Japan 2007年8月22日
  15. ^ HD DVDは片面3層51GBも規格化されたが、製品化はされなかった。またHD DVD終息後に発売された3層BDは100GBの容量を持つ(ただしBDXL規格となるためBDXL対応機器が必要)。
  16. ^ HD DVDドライブ自体発売メーカーが東芝・LGと2社のOEMにとどまり、しかも書き込み対応ドライブや搭載PCを販売していたのは東芝のみだった。
  17. ^ そのうち三洋電機は、HD DVD終息を待たずして2005年4月にBlu-ray Disc Associationへ加盟した[1]
  18. ^ a b 日本国外ではBD/HD DVD両対応プレーヤーも一部販売されていたものの、国内では東芝以外のメーカーがBD単独支持を表明したこともあり、発売されなかった。
  19. ^ 各紙の報道によるものであり、契約条項が実際に存在したかは不明である。
  20. ^ Warner Bros.’ decision (中略), triggered an “out” clause in Paramount Pictures’ contract with the HD DVD camp. Los Angeles Times 2008年1月9日

関連項目編集