下川 正晴(しもかわ まさはる、1949年[1][2][3]7月28日[4] - )は、日本ジャーナリスト。元大分県立芸術文化短期大学教授

下川 正晴
(しもかわ まさはる)
下川正晴
生誕 (1949-07-28) 1949年7月28日(74歳)
鹿児島県霧島市[1]
国籍 日本の旗 日本
出身校 大阪大学法学部卒業
職業 ジャーナリスト
大学教授
運動・動向 ノンフィクションルポルタージュ
テンプレートを表示

来歴 編集

鹿児島県霧島市出身[1]。1968年、鹿児島県立国分高等学校卒業[5]大阪大学法学部卒業後、毎日新聞社へ入社。山口支局、佐世保支局、西部本社報道部を経て[2]ソウル支局長、バンコク支局長、論説委員を歴任[2][3]

2004年に毎日新聞社を退社[2]。2005年に韓国外国語大学校客員教授。2007年4月から大分県立芸術文化短期大学教授。マスメディア論・現代韓国論を担当。研究テーマは、「日韓の相互認識とメディア」「慰安婦報道検証」[3]。2015年3月定年退職し、東京でフリージャーナリスト。主に近現代日本史、韓国、台湾、映画をルポルタージュ取材し、執筆する。

著作 編集

単著 編集

  • 『私のコリア報道』(晩聲社、2016)
  • 『忘却の引揚史ー泉靖一二日市保養所[6]』(弦書房、2017)
  • 『日本統治下の朝鮮シネマ群像~戦争と近代の同時代史[7]』(弦書房、2019)
    • 韓国語訳版『植民地朝鮮のシネマ群像』(プリワイパリ出版社、2019)
  • 『占領と引揚げの肖像BEPPU[8]1945-1956』(弦書房、2020)
  • 『ポン・ジュノ 韓国映画の怪物[9]』(毎日新聞出版、2020)

共著 編集

寄稿 編集

  • 「体験的に見た慰安婦報道論[11]」(毎日新聞社「アジア時報」)
  • 「隻脚の外交官・重光葵が韓国を撃つ[12]」「終戦時の陸軍大臣・阿南惟幾、遺族が語る自決70年目の真実」「朝日新聞慰安婦誤報を反省したか」「封印された引揚げ女性の慟哭、二日市保養所70年目の記録」「対韓贖罪史観に侵された『京城』問題と新聞社内規」「幻の朝鮮映画『授業料』と小学生作文に見る日本統治下のリアル」(産経新聞社正論」)
  • 「体験的報告ー日韓マスメディアの翻訳をめぐる諸問題[13]」「植民地時代の朝鮮映画をどう見ればよいのか」(大分県立芸術文化短期大学「研究紀要」)
  • 「日韓特派員報道、すれ違いの歴史[14]」「ジャーナリストが見た日韓関係50年」(拓殖大学海外事情研究所「海外事情」)
  • 「北朝鮮報道を考える[15]」「激動の半島からアジアを見る」(日本新聞協会
  • 「日韓マスメディア検証」(韓国外国語大学言論情報研究所)

脚注 編集

  1. ^ a b c 「外交の現場」を行く 第12回 日韓映画交流の創始期”. 日本外交協会 (2017年3月27日). 2020年5月15日閲覧。
  2. ^ a b c d “シリーズ・海外特派員ジャーナリストインタビュー2014 下川正晴氏”. 土屋礼子ゼミジャーナル. オリジナルの2017年1月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20170115225625/http://www.waseda.jp/sem-tjournal/interview15_simokawa.html 
  3. ^ a b c “下川正晴”. iRONNA. オリジナルの2017年1月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20170115230502/http://ironna.jp/blogger/153 
  4. ^ ●誕生日(62歳)祝いの寄せ書きをゼミ生からもらいました! ありがとう!”. 「日韓次世代映画祭」「下川正晴研究室」「大分まちなかTV」ブログ (2011年7月27日). 2020年5月15日閲覧。
  5. ^ [1]
  6. ^ 忘却の引揚げ史 : 泉靖一と二日市保養所 国立国会図書館
  7. ^ 日本統治下の朝鮮シネマ群像 : 戦争と近代の同時代史 国立国会図書館
  8. ^ 占領と引揚げの肖像BEPPU 国立国会図書館
  9. ^ ポン・ジュノ 韓国映画の怪物 国立国会図書館
  10. ^ 韓国映画で学ぶ韓国の社会と歴史 国立国会図書館
  11. ^ 体験的に見た「慰安婦報道」論(1)朝日新聞の「誤報」「奇襲報道」から混乱が始まった国立国会図書館
  12. ^ 隻脚の外交官・重光葵が韓国を撃つ国立国会図書館
  13. ^ 体験的報告--日韓マスメディアの翻訳をめぐる諸問題国立国会図書館
  14. ^ 日韓特派員報道、擦れ違いの歴史国立国会図書館
  15. ^ 「北朝鮮報道」を考える--第41回日韓編集セミナーの討議から国立国会図書館

外部リンク 編集