住友吉左衛門

住友財閥の創業家
住友友視から転送)

住友 吉左衛門(すみとも きちざえもん)は、住友財閥の創業家・住友家が3代目から代々、襲名した名前。名乗り始めた3代目以降、14代目と当代(17代目)以外は名前に「友」の字を持つ者が襲名している。

3代目 友信 編集

住友 友信(すみとも とものぶ、正保4年(1647年) - 宝永3年8月17日1706年9月23日))は住友家3代当主で、住友二代目友以の5男。友信の代から住友家の当主は代々、「吉左衛門」を襲名するようになった。

友信は、岡山県吉岡銅山秋田県阿仁銅山などの経営に乗り出し、幕府御用の銅山師となって日本一の銅鉱業者へと発展させた。

4代目 友芳 編集

住友 友芳(すみとも ともよし、寛文10年(1670年) - 享保4年12月26日1720年2月4日))は住友家4代当主で友信の子。住友財閥の大躍進の基となったのは、友芳が元禄4年(1691年)に開発した愛媛県の別子銅山によってである。この別子銅山は昭和48年(1973年)に閉山されるまで、282年間にわたりを産出し続け、住友のドル箱となった。その功績を称えた住友家では、この友芳を「中興の祖」としている。

大正3年(1914年)、正五位を追贈された[1]

5代目 友昌 編集

住友 友昌(すみとも ともまさ)は住友家5代当主。

6代目 友紀 編集

住友 友紀(すみとも とものり)は住友家6代当主。

7代目 友輔 編集

住友 友輔(すみとも ともすけ)は住友家7代当主。

8代目 友端 編集

住友 友端(すみとも ともただ)は住友家8代当主。

9代目 友聞 編集

住友 友聞(すみとも ともひろ)は住友家9代当主。岡村家より養子に入った。

10代目 友視 編集

住友 友視(すみとも ともみ)は住友家10代当主。

11代目 友訓 編集

住友 友訓(すみともとものり弘化2年(1845年) - 元治元年(1864年))は住友家11代当主。

12代目 友親 編集

住友 友親(すみとも ともちか、天保14年(1843年) - 明治23年(1890年))は住友家12代当主。11代友訓の兄。48歳で死去した同月、13代吉左衛門友忠も19歳で没したため、友親の母登久が急遽14代を継ぎ、長女満寿の婿に徳大寺公純の子を迎えて登久の養嗣子・住友友純とし、住友家15代当主を引き継がせた。娘の住友楢光は三井物産社長 三井高泰(三井守之助)の妻となった。

13代目 友忠 編集

住友 友忠(すみとも ともただ、明治5年(1872年) - 明治23年(1890年)11月30日)は住友家13代当主。

12代の長子にて旧制・彦根中学校に進学。明治21年に家督を譲られるも、明治23年11月30日、腸チフスにより、学習院在学中に死去。

14代目 登久 編集

住友 登久(すみとも とく)は住友家14代当主。友親の妻、友忠の母。

13代友忠が夭折したため、一時的に住友家の家督を継いだ。

15代目 友純 編集

 
大正全国富豪番付で西日本1位だった15代目の住友吉左衛門

住友 友純(すみとも ともいと、元治元年12月21日1865年1月18日) - 大正15年(1926年3月2日)は住友家15代当主。徳大寺公純の第六子で、兄に徳大寺実則西園寺公望、弟に末弘威麿らがいた。初名は隆麿。友純は、野村徳七小林一三とならぶ大茶人であり、益田孝団琢磨原富太郎根津嘉一郎に匹敵する風流人であった。号は春翠。

1895年住友銀行を創設。住友家茶臼山本邸(慶沢園)を大阪市に寄付し大阪市立美術館となる。また大阪府立中之島図書館の建物と図書基金を寄付したほか、京都法政学校(現在の立命館大学)にも財政的援助を行った。

1897年(明治30年)、貴族院議員に当選。1900年(明治33年)議員を辞退。1904年(明治37年)勲四等、1906年(明治39年)勲三等、1911年明治44年)8月、男爵を授けられる。1926年(大正15年)3月1日、正四位勲一等、瑞宝章を授章[2]

16代目 友成 編集

住友 友成(すみとも ともなり、明治42年(1909年2月20日 - 平成5年(1993年6月14日)は住友家16代当主。アララギ派歌人でもあり、斎藤茂吉川田順(住友本社の重役でもあった)とも交流があった。友成の歌人としての名は「泉幸吉」である。歌集に『樅木立』(私家版、1973)がある。

17代目 芳夫 編集

住友 芳夫(すみとも よしお、昭和18年(1943年9月3日-)は住友家17代当主。公益財団法人住友財団理事長。友成の甥(弟・住友元夫の長男)にあたる。

脚注 編集

  1. ^ 田尻佐 編『贈位諸賢伝 増補版 上』(近藤出版社、1975年)特旨贈位年表 p.32
  2. ^ 「関西随一の実業家、死去」『東京朝日新聞』1926年3月2日(大正ニュース事典編纂委員会『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p.319 毎日コミュニケーションズ 1994年)

関連項目 編集

外部リンク 編集

参考書籍/サイト 編集