尾股宏

日本の実業家、起業家

尾股 宏(おまた ひろし、1963年 <昭和38年> 10月6日- )は日本実業家起業家[1]

電通グループ、日本アイ・ビー・エムSOMPOホールディングスデジタルマーケティングデジタルトランスフォーメーションIT (情報技術)に携わった経歴を持つ。

株式会社SURYA Consulting Group[2]共同創業者・代表取締役社長・CEOを務める。

来歴 編集

1988年(昭和63年)3月、早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業し、同年4月に電通に入社した。2002年(平成14年)11月にInternational Institute of Management Development (IMD) Executive MBA Programを修了して経営学修士 (MBA)を取得した[3]

2009年(平成21年)12月、Dentsu Marcom Pvt. Ltd. Director & Executive Vice Presidentに就任する[4]。2013年(平成25年)1月、同社Chief Executive Officerに昇格した[5] [6]

2015年(平成27年)6月、電通コンサルティングの社外取締役となる[6]

2016年(平成28年)6月、電通デジタルの執行役員共同チーフカスタマーオフィサーに就任した。電通デジタルには設立の準備段階から関わり、電通のデジタルマーケティング分野進出に携わった[7]

2018年(平成30年)1月 、日本アイ・ビー・エムの執行役員チーフ・デジタル・オフィサーに転任[8][9]。日本アイ・ビー・エム時代は人工知能(AI)によるデジタルマーケティング、デジタルトランスフォーメーションを手がけた[7]

2020年(令和2年)4月、SOMPOホールディングスのグループCDO(チーフ・デジタル・オフィサー)(共同)兼グループCIO(チーフ・インフォメーション・オフィサー)、執行役常務となる[10]。この転任は、「損害のない状況」を理想とする場合に保険会社が顧客に提供すべき日常の「安心・安全・健康」を、デジタル技術によって把握するという同社の方針に沿って迎えられたものだった[7]。役職のうち、グループCDO(共同)については、2021年(令和3年)4月より新設されたグループのデータマーケティング領域の最高責任者であるグループCDMO(Group Chief Data Marketing Officer)に異動となった[11]。SOMPOホールディングス時代には経済同友会会員、同会幹事ともなっていた[12]

2022年(令和4年)5月、株式会社スカラパートナー となる[13]。8月に株式会社SURYA Consulting Groupの共同創業者・代表取締役社長CEO[14] 、Ridgelinez株式会社シニア・アドバイザーにそれぞれ就任した。

脚注 編集

  1. ^ 尾股 宏”. IR Bank. 2023年1月13日閲覧。
  2. ^ SURYA Consulting Group”. SURYA Consulting Group. 2022年10月16日閲覧。
  3. ^ 早稲田大学政治経済学部経済学科中村ゼミOB・OG会名簿(「会員一覧」を参照)BOPマーケティング - 広告朝日(「マーケティングキーワード」、2015年6月26日、尾股自身の執筆)2022年12月30日閲覧
  4. ^ Dentsu Marcom Private Limited Overview
  5. ^ How Kraft Foods made Oreo a global brand
  6. ^ a b LinkedIn Hiroshi Omata(尾股宏)"Experience"欄に記載あり
  7. ^ a b c SOMPOは自らを壊し「保険のない世界」を目指す - ITmediaエンタープライズ(2021年1月12日)2022年12月29日閲覧。
  8. ^ IBM尾股氏が語る「IT企業のCDO」が持つ役割 - JDIR(2018年12月10日)2022年12月29日閲覧。
  9. ^ 尾股 宏 様 SURYA Consulting GROUP Founder/代表  前 SOMPOホールディングス株式会社 執行役常務 - FIRST WEDNESDAY(2022年12月29日閲覧)
  10. ^ 【SOMPO】異例の「共同CDO」体制で作り上げた、すごいDX組織の裏側 - TECHBRITZ(2021年1月21日)2022年12月29日閲覧。
  11. ^ 役員の異動に関するお知らせ - SOMPOホールディングス(2021年2月12日) 役員の異動、選任に関するお知らせ - SOMPOホールディングス(2022年2月14日)2022年12月29日閲覧。
  12. ^ 経済同友2020年8-9月号 (PDF) (p.20の「新入会員」欄を参照) 経済同友会役員等名簿2021年4月27日現在 (p.4「幹事名簿」を参照)
  13. ^ 株式会社スカラ パートナー
  14. ^ 共同創業者来歴”. SURYA Consulting Group (2022年10月3日). 2022年10月16日閲覧。

外部リンク 編集