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戦力外通告(せんりょくがいつうこく)とは、主にプロスポーツ競技において、所属選手に対し「戦力構想かられていることを選手本人に通告」すること。選手契約の解除や整理、見直しを示唆する意味を持つ。

主に日本プロ野球で用いられている言葉であり、何をもって戦力外通告相当とするかは各スポーツあるいは各国で異なる[1]

日本プロ野球編集

日本プロ野球においては支配下登録選手の契約期間は2月1日から11月30日までと定められており、球団が翌年度も継続して契約を希望する場合は、11月末日までに日本野球機構(NPB)に提出される次年度契約保留選手名簿に記載される(球団と選手間において複数年契約が結ばれていてもNPBと球団の手続き上は同じ)。同時に、翌シーズンに契約を希望しない選手は11月30日付で自由契約選手として公示され、これによって選手が正式に翌年度の戦力構想外であることは判明する。

主に身体能力の低下、怪我病気、あるいは成績の伸び悩みや試合で起用されなくなったなどの理由で中堅以上の選手に対して行われることが多いが、若くして戦力外を通達される選手もいる。複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ契約解除(事実上の戦力外)とする場合もある。その場合、特約がない限り複数年契約で約束された残りの年俸は支払われる。

なおこの時期には既に各チームの編成作業が大きく進んでおり、秋季キャンプも終了している時期であり、自由契約選手公示まで翌年度の構想に入っているか分からなければテスト入団など実務上の問題が生じる為、他球団への入団機会確保を目的として自由契約選手公示より前に翌年度の戦力構想外であることを通告する制度が戦力外通告である[2]

元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年(平成18年)のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示しそれに付随した自由契約の問題が発生してルールの厳格化が必要になった。日本プロフェッショナル野球組織(NPB)と日本プロ野球選手会2008年(平成20年)9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。

通達期間

戦力外通告を受けた後は原則としてチームに帯同することができなくなる。現役続行を希望する場合は、他球団移籍の為に12球団合同トライアウトに参加したり秋季キャンプに参加して契約を探すことが認められており、そのための練習施設の使用も認められる。なお、戦力外通告を受けた選手との契約は、機会平等化の観点から当該年度の第1回合同トライアウト終了後に解禁される(これは他の自由契約選手についても同様)。

ただし、選手側の引退の申し出が先にあったり、戦力外通告期間より早い時期に引退勧告があるなどで任意引退する場合もある。支配下登録選手が育成選手に降格する場合も戦力外通告が必要である。また、支配下登録の経験のある選手や3年目以上の育成選手がチームと再契約する場合でも戦力外通告を行うことになっていたが、2018年シーズンから簡略化され、選手会に送付する一覧に掲載するのみとなった[3]

また、ドラフトを経ない外国人選手はシーズン途中での解雇が可能であり、戦力外通告期間と関係なく通告が行われウェイバー公示の手続きを経る。

メジャーリーグ編集

メジャーリーグベースボール (MLB) において、NPBの戦力外通告に近い規定としては以下がある。

ノンテンダー (Non-tender)
年俸調停権を持つ選手が所定の期限日(ウインターミーティング前となる概ね12月初旬前後)までに所属球団から翌シーズンの契約条件を提示 (tender) されなかった場合、『Non-tender FA(ノンテンダーFA)』と呼ばれる自由契約状態になり、形としては戦力外通告に近い。
ただし、年俸調停では選手の成績にかかわらず年俸が大きく上昇しやすい傾向にあることから、球団側が年俸調停を回避する(より安価な年俸での再交渉、再契約を目論む)目的で主力選手でもノンテンダーとするケースがあり、必ずしも「ノンテンダー即ち戦力構想外」とは言えない[4]。また、マイナーリーグで長年低迷し続けている(年俸調停権も取得できていない)ような選手はそもそも上記ノンテンダー規定の対象外である。
DFA (Designated For Assignment)[注 2]
DFAは「指定選手をメジャーの40人枠から外す(他球団へ譲渡可能な状態にする)措置」を指すが、40人枠の選手を入れ替える目的や、「マイナー・オプションが切れた選手やマイナー降格拒否権を持つ選手をアクティブ・ロースターから外す」際の必要手順として行なわれる場合もあり、下記の通り必ずしも自由契約や放出を前提としてはいない[1]
DFAの状態に置かれた選手には、7日間以内[注 3]に以下のいずれかの手続きがとられる。
  1. ウェイバー公示 - 通常、選手はウェイバー公示される。公示期間中に他球団が獲得意思を示し、交渉が成立した場合、年俸などの契約内容をそのまま引き継ぐ形で選手が移籍する。
  2. トレード - 所属球団と他球団の交渉によりトレードが成立した場合、移籍が可能である。ただし、メジャー在籍歴が10年以上で且つ当該のチームに5年以上在籍している選手はこのトレードを拒否することもできる。
上記による移籍が成立しなかった場合は以下のいずれかの手続きがとられる。
  1. マイナー契約[注 4] - その選手と改めてマイナー契約を結び、傘下マイナーリーグ組織に残留させる。基本的に選手側に拒否権はないが、メジャー在籍期間(MLS = Major League Service time)が3年を超える選手、または以前にDFAに伴うウェイバー公示(Outright Waivers)の経験がある選手はこのマイナー契約を拒否することができる[6]
  2. 自由契約 - 所属球団からマイナー契約の申し出がなかった場合、あるいはマイナー契約を拒否した場合、自由契約となる。MLB公式サイトでは所属球団にマイナー契約の意思がない場合は"(球団名) released (選手名)."(訳:(球団名)は(選手名)を自由契約とした)、選手がマイナー契約を拒否した場合は"(選手名) elected free agency."(訳:(選手名)はFAを選択した)と表現するので上記の違いは分かるようになっている[7]
  3. 引退 - 自由契約を行わず、自ら引退を申し出た場合は、そのまま引退となる。

プロサッカー編集

プロサッカーにおいては、野球などと違い契約満了後にはクラブの選手への拘束力は発生しない為、契約が満了するにも関わらず契約延長を提示されないという事実そのものが戦力外通告となる。特にJリーグの場合では翌シーズンの年俸としてゼロ円を提示することが慣例となっており、戦力構想外であることに通告はゼロ円提示と報道と呼ばれる。この場合、契約満了による移籍であるので移籍金は発生しない。Jリーグにおいてはゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。

なお、契約期間内であってもチームの戦力構想に入っていない場合には、チームに帯同せず他クラブの入団テストを受けることが認められる場合があり、これもまた事実上の戦力外通告である。この場合、契約満了前であるので移籍金が発生する場合もある。

関連項目編集

脚注編集

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  1. ^ 当初は全球団のレギュラーシーズン終了の翌日までであった。ただし、2011年シーズン東日本大震災に伴い開幕が繰り下げられた関係で10月9日から変更した。2016年のシーズンは当初レギュラーシーズンが10月1日までに終了する可能性があったため、CS開幕前日の10月7日までとなり、2017年以降も継続している。
  2. ^ 直訳すると「譲渡指定」となる。
  3. ^ 2012年から2016年までは10日間以内[5]
  4. ^ 40人枠外の選手と締結する契約の通称

出典編集