メインメニューを開く

独身(どくしん)とは、婚姻契約が無い状態(者)のこと。なお、未婚は過去に結婚の経験が無い独身の状態(者)であり、過去に配偶者と離別・死別をした場合には未婚に含まれないため独身と未婚は同義ではない。

独身と社会編集

中国編集

中国では2010年代に単身者の生活に合わせて日用消費財、家電、家具、化粧品などで商品の縮小化と機能の細分化が進んだが、このような傾向は「単身経済」と呼ばれている[1]

日本編集

統計編集

晩婚化に伴い、20歳代、30歳代の独身率も増えている。厚生労働省発表の2005年統計では、男性30~34歳の未婚率は47.1%、女性25~29歳の未婚率は59.0%などとなっている。 結婚“できない”理由としては男女共に「適当な相手にめぐり会えない」が1位、男性では2位に「結婚資金が足りない」が突出している。一方、結婚“しない”理由としては、男女共に「自由・気楽さを失いたくない」が一位で、次いで「結婚の必要性を感じない」であった。

2007年の仕事の有無・就業形態別の結婚率の調査では、男性は各年代とも、非正規雇用者の結婚率は、正規雇用者の約半分であり、不安定な職業形態が増えたことも未婚者が増える一要因となっていることが示唆された。なお、女性の職業・就労の有無による差異は認められなかった[2]

他の社会問題との関連編集

近年、日本では少子化が大きな社会問題となっているが、その理由のひとつに独身の増加が挙げられる。日本では婚外子を避けようとする傾向が強いので、生涯を通じて独身でいれば、子供を成すことは難しい。そのため少子化が進んでいる。

また、2011年の独身男女意識調査(インテージ)によれば、独身女性の夫婦別姓支持率は7割近くにも達する[3]。そのため、選択的夫婦別姓制度の導入を求める声がある。

また、一般に女性男性より平均寿命が長いため、夫の死後長く一人で暮らす女性も増えている。熟年離婚により独身になった高齢者も少なくない。独居老人も参照のこと。

独身者と、その家族との関係も社会現象として注目されている。1999年に山田昌弘が著した『パラサイト・シングルの時代』は、独身者が親の経済力を当てにしていつまでも独立せずに同居を続ける現象を逸脱として問題提起し、ベストセラーとなった[4]。 また、独身者が自分の親を介護をするシングル介護も顕在化している。

独身と宗教編集

仏教編集

歴史的には僧侶の妻帯は忌避されたり、公認されないことが多かったが(五戒の一つ「不邪淫戒」による)、現代では日本、韓国(太古宗)、チベット(ニンマ派、サキャ派、カギュ派など)、ネパール(ネワール仏教徒)などに僧侶の妻帯が認められる[5]

キリスト教編集

実態としては、11世紀以前ではローマの僧侶は結婚することができ、僧侶階級は民衆の一部でもあったが、グレゴリウス7世の在位期間中、独身生活をさせ、俗人と切り離した(H.Gウェルズ 訳・長谷部文雄 阿部知二 『世界史概観 上』 岩波新書 第14刷1975年 p.222)。

備考編集

  • 旧石器時代において子供を持てる男性は半分にも満たず、80 - 90パーセントの男性が子供を有するようになったのは人類史・社会史では新しい[6]。また一夫多妻制の社会においても、多妻を有する男性は10パーセントであり、その他は独身男性が占めている[7]
  • 日本社会において皆婚社会となったのは1650年頃からであり(後述書)、95パーセント以上の男女が結婚している[8]。江戸において、火事が多かった原因は、独身男性が多く、長屋暮らしによる酒の寝タバコが原因とされる[9]

脚注編集

  1. ^ “「お一人様」商品が人気 中国の単身経済”. AFPBB. (2018年11月16日). http://www.afpbb.com/articles/-/3197574 2019年3月2日閲覧。 
  2. ^ 平成21年版 厚生労働白書
  3. ^ http://www.intage.co.jp/net/project/20111101
  4. ^ キャサリン・S.ニューマン『親元暮らしという戦略:アコーディオン・ファミリーの時代』荻原久美子、桑島薫訳 岩波書店 2013 ISBN 9784000259262 pp.145-146.
  5. ^ 箕輪顕量. “現代日本仏教の特徴”. 愛知学院大学学術紀要データベース. 2019年3月2日閲覧。
  6. ^ マーリン・ズック 訳 渡会圭子 『私たちは今でも進化しているのか』 文藝春秋 2015年 p.180
  7. ^ 中野信子 『不倫』 文春新書 2018年 p.48
  8. ^ 磯田道史 『素顔の西郷隆盛』 新潮新書 2018年 p.94
  9. ^ 磯田道史 『素顔の西郷隆盛』 新潮新書 2018年 p.221

関連項目編集