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舞鶴中継局(まいづるちゅうけいきょく)は京都府舞鶴市に置かれているテレビラジオ中継局の総称である。

目次

舞鶴テレビ・FM中継局編集

デジタルテレビ放送編集

リモコン
番号
放送局名 チャンネル
番号
空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
1 NHK
京都総合
25 10W 29W 水平偏波 京都府 約3万世帯 2007年
11月1日[1]
2 NHK
大阪教育
13 全国
4 MBS
毎日放送
16 35W 近畿広域圏
5 KBS
京都放送
23 京都府
6 ABC
朝日放送
15 近畿広域圏
8 KTV
関西テレビ放送
17
10 ytv
讀賣テレビ放送
14
  • 所在地: 舞鶴市白杉(槇山)[1]
  • 放送区域: 舞鶴市、宮津市、与謝野町、伊根町の各一部[1]
  • 2007年8月31日に予備免許が交付され[2]10月9日に試験放送を開始[3]10月18日に本免許が交付され[4]11月1日に本放送を開始した[1]

アナログテレビ放送編集

チャンネル
番号
放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
49 NHK
大阪教育
映像100W/
音声25W
- 水平偏波 全国 - 1964年
12月26日[5]
51 NHK
京都総合
京都府
53 MBS
毎日放送
近畿広域圏 1968年
10月27日[6]
55 ABC
朝日放送
57 KBS
京都放送
京都府 1970年
12月15日[7]
59 KTV
関西テレビ放送
近畿広域圏 1968年
10月27日[6]
61 ytv
讀賣テレビ放送
  • 所在地: デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。
  • NHK総合テレビのみ、上述のアナログUHF中継局とは別に1960年4月1日にアナログVHF中継局(1チャンネル、出力50W)が設置され[8]1964年のアナログUHF中継局開局後も併用していたが[5]1969年5月1日にアナログVHF中継局は廃止された[9]

FMラジオ放送編集

周波数 放送局名 空中線
電力
ERP 偏波面 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日
84.2MHz NHK
京都FM
100W 340W 水平偏波 京都府 - 1969年3月1日[10]
1966年3月26日[11][注 1]
87.2MHz α-STATION
エフエム京都
-
  • 所在地: デジタルテレビ放送に同じ

AMラジオ放送編集

周波数 放送局 呼出符号 空中線
電力
放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用開始日 所在地
585kHz NHK
大阪第1放送
(JOOQ)[注 2] 500W 近畿広域圏 - 1946年
3月11日[12]
舞鶴市浜1545-1
1215kHz KBS
京都放送
JOBO 2kW 京都府・滋賀県 1957年
4月8日[13]
舞鶴市千歳字小磯74
1602kHz NHK
大阪第2放送
(JOOZ)[注 2] 100W 全国 1952年
7月19日[14]
舞鶴市浜1545-1
  • NHKラジオ第1の開設当初の呼出符号はJOBK8であった[15]
  • KBSは、一部独自放送を行うため、京都本局とは別の呼出符号となっている。また、以前の出力は1kWであった。
  • NHKラジオ第1は、2002年3月10日に周波数・出力を変更した(100W→500W、1341KHz→585KHz)。
  • NHKラジオ第1は、2015年2月2日の京都第1廃止にともない、京都局から大阪局の中継局に変更されている。

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
  2. ^ a b 呼出符号は1967年11月1日に廃止された。

出典編集

  1. ^ a b c d 近畿地区の地上デジタルテレビ放送局(京都府の中継局)総務省近畿総合通信局)
  2. ^ 京都府北部地区の地上デジタルテレビジョン中継局に予備免許-福知山、舞鶴、宮津及び峰山デジタル中継局 本年11月1日開局予定(報道資料2007年8月31日)(総務省近畿総合通信局)
  3. ^ 北近畿の地上デジタルテレビジョン中継局(民放)が試験放送開始-京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局(民放)で試験放送が始まります。(報道資料2007年9月20日)(総務省近畿総合通信局)
  4. ^ 北近畿の地上デジタル中継局6局に免許交付-京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局6局に免許状を交付(報道資料2007年10月18日)(総務省近畿総合通信局)
  5. ^ a b 日本放送協会 編 『NHK年鑑'65』 日本放送出版協会、1965年、235頁。 
  6. ^ a b 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'69』 岩崎放送出版社、1969年、55頁。 
  7. ^ 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'71』 岩崎放送出版社、1971年、70頁。 
  8. ^ 日本放送協会 編 『NHK年鑑1961』 日本放送出版協会、1960年、400頁。 
  9. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑'69』 日本放送出版協会、1969年、370頁。 
  10. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室 『NHK年鑑'69』 日本放送出版協会、1969年、225頁。 
  11. ^ 日本放送協会 編 『NHK年鑑'66』 日本放送出版協会、1966年、208頁。 
  12. ^ 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ(1925年〜2005年)』 NHK大阪放送局、2005年、59頁。 
  13. ^ 日本民間放送連盟(編) 『日本放送年鑑'66』 旺文社、1966年、693頁。 
  14. ^ 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ(1925年〜2005年)』 NHK大阪放送局、2005年、65頁。 
  15. ^ 『官報 第5798号』(1946年5月16日) 53ページ