1946年(1946 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、火曜日から始まる平年昭和21年。

目次

他の紀年法編集

※檀紀は、大韓民国1948年に法的根拠を与えられたが、1962年からは公式な場では使用されていない。
※主体暦は、朝鮮民主主義人民共和国1997年に制定された。

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以下に、過去の主な出来事からの区切りの良い年数(周年)を記す。

芸術・文化・ファッション編集

1946年のスポーツ

誕生編集

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脚注編集

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  1. ^ 吉田啓一「フランス銀行の国有化と信用統制(慶應義塾創立100年記念)」、『三田商学研究』第1巻第5号、慶應義塾大学、1958年12月31日、 29頁、 NAID 110004049543
  2. ^ The Charge in the Soviet Union (Kennan) to the Secretary of State, FRUS 1946, Vol. VI, pp. 696-709.
  3. ^ 「米英同法組合樹立の要 チャーチル氏、対ソ攻撃演説」、1946年3月7日付毎日新聞(大阪)、2面(フルトン特電5日発UP)。田村幸策「チャーチルのフルトン演説――「鉄のカーテン」産みの親」(『日本政教研究所紀要』第5号、国士舘大学日本政教研究所、1981年)、1頁。
  4. ^ 北住炯一「ドイツ連邦国家形成の序曲――フランクフルト文書をめぐる占領国と州首相」(『名古屋大学法政論集』第233号、2009年)、12-13頁。
  5. ^ 川崎晴朗「『チューリッヒ演説』の一解釈――チャーチルと戦後の欧州統合運動」(『外務省調査月報』2004年度第1号)、65-66頁。細谷雄一「ウィンストン・チャーチルにおける欧州統合の理念」(『北大法学論集』第52巻第1号、北海道大学大学院法学研究科、2001年)、79-81頁。小島健「欧州統合運動とハーグ会議」(『東京経大学会誌(経済学)』第262号、2009年)、114-115頁。
  6. ^ 河﨑信樹「アメリカのドイツ占領政策と米英統合占領地区の形成――占領費の分担比率をめぐる交渉を中心に」(『経済史研究』第11号、2008年)、164頁。北住炯一「ドイツ戦後連邦制の成立と地域アイデンティティ――バイエルンと基本法」(『名古屋大学法政論集』第183号、2000年)、24頁。
  7. ^ Godzilla | The Conspiracy Timeline」、『GODZILLA ゴジラ』英語版公式サイト。

関連項目編集