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騎手の自動車会社のスポンサーシップ。

スポンサー英語: Sponsor)とは、団体個人スポーツチームイベント施設番組などに対し、広告PRを目的に金銭支出する団体あるいは個人、すなわち広告主である。

概要編集

本来は広告業界用語の一つ。テレビラジオ等の電波媒体を利用してペイド(有料)パブリシティをおこなう広告主を指す(これとは別に、新聞雑誌等に広告を掲載する広告主はクライアント、あるいはアカウントと呼ばれる)。

スポーツに関するものであれば、例えばJリーグクラブの場合、ユニフォームに自社のロゴなどを表示出来る権利を得られる。

イベントの場合には、冠スポンサーとして、スルガ銀行チャンピオンシップトヨタカップのように大会の名称に企業名が入る事がある。

テレビラジオ放送番組の場合には、番組内にコマーシャルを流すことができる。

このほか、スポンサーの製品などを利用したペイドパブリシティも行われる。たとえばテレビドラマの場合、スポンサーの製品が画面に映る。自動車メーカーがスポンサーである場合、登場人物の一部が自動車販売店従業員という設定であったりなどである。

また、番組とスポンサーとのタイアップ企画も行われる場合がある。(ただし、テレビ・ラジオ番組においては冠スポンサーの企業・団体以外のスポンサーが付くこともある)似たような事例として、ラジオのワイド番組懸賞において、ひっきりなしに通常とは異なる商品になる場合があり、大抵の場合は、スポンサーからの提供という形を取ることが多い。ラジオのワイド番組は、コーナー毎にスポンサーを付けているため、この事例のスポンサーは、事業者が自由化されている。

民間放送事業者に関しては、番組に留まらず、自主的に展開するキャンペーン[1]や自主開催イベントにまでスポンサーを付けることもあり、イベントによっては、アトラクション毎に一社提供という形でスポンサーを付けることもある。

一方で、過度のPR、ペイドパブリシティを嫌悪する消費者もいる(テレビ関連ではテレビ離れの項も合わせて参照)。

スポンサーによる表現規制・言論統制編集

しばしばスポンサーによる表現規制などの圧力が問題になることがある。またこれは、メディア側の表現の自主規制によるものの場合も多い。例えばドラマ番組制作や報道番組などで、有力スポンサーに配慮する形で筆を曲げるよう記者に対して圧力がかかったり、自動車・電機・流通など、一大スポンサー企業に対しての批判はもとより、嫌味を書いただけでも一騒動起こることは珍しくないとされる[2]

2018年のアメリカ合衆国の例では、FOXニュースの番組司会者がツイッターで不適切な発言を行ったところ批判を浴び、20社ものスポンサーが何らかの理由を付けて降板する事態も発生している[3]

スポーツにおいてはスポンサーの影響力が大きく、グランドスラム (テニス)では主催者や対戦相手だけでなくスポンサーへの暴言もペナルティとなる[4] など、ルールに影響を受けた競技も多い。

脚注編集

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  1. ^ こちらのスポンサーに関しては、必ずキャンペーンCMの最後に「○○(スポンサー名)はこのキャンペーンを応援しています」という表記を取っている
  2. ^ ドラマの世界でも起きている! スポンサーに気をつかった規制
  3. ^ スポンサー続々撤退 侮辱された銃規制運動の高校生、保守派テレビ司会者に「反撃」”. Newsphere (2018年4月9日). 2018年6月17日閲覧。
  4. ^ ウィリアムズ、全米OP決勝戦の暴言で罰金 - BBC

関連項目編集