フランクフルト学派

ドイツの有名学派
ホルクハイマー(左)とアドルノ(右)。背後にハーバーマス。
フランクフルトの社会研究所

フランクフルト学派(フランクフルトがくは、ドイツ語: Frankfurter Schule)はルカーチグラムシの理論をベースにマルクス主義を進化させ、これにヘーゲル弁証法フロイト精神分析理論の融合を試みた、批判理論によって啓蒙主義を批判する社会理論や哲学を研究したグループの他称。道具的理性という概念を提唱し、社会の近代化によって人間が自然(人間を含む)を支配し、搾取することを批判した。

概要編集

20世紀前半に主流であったソ連型社会主義スターリニズムとは一定の距離を置いて新しい形のマルクス主義を模索、一部は後に新マルクス主義と呼ばれる潮流の源流となり、1960年代には新左翼運動にも影響を与えた。

1930年代ドイツナチスが政権を獲得するとメンバーの多くが亡命、やがて活動の中心がアメリカに移り、第二次世界大戦時には米国政府機関で活動、ドイツと日本の戦時情報分析、戦後処理と占領政策の策定、憲法策定に関わった。

戦後は研究所関係者の多くがドイツに帰国、ホルクハイマーアドルノフランクフルト大学で社会研究所を再興し、再びドイツが活動の中心となったが、一部はアメリカに残って著作・研究活動を続けた。

社会研究所発足から90年以上経った現在もこの学派は存在しており、ドイツを中心に第3世代〜第4世代の学者たちが活動している。

沿革編集

発端編集

1922年夏、ドイツテューリンゲン州イルメナウで第1回マルクス主義研究集会が開催された。

主催者はフランクフルト大学フェリクス・ヴァイルドイツ語版で、この会議の主なる目的はマルクス主義の新潮流を模索することであり、一週間に渡る会議においてはマルクス主義に関する話題が議論された[1]。 この研究会に参加したメンバーはルカーチ・ジェルジカール・コルシュ、当時留学中で両氏からマルクス主義を学んでいた福本和夫、後に日本でゾルゲスパイ団のリーダーとしてスパイ容疑により逮捕・死刑となるリヒャルト・ゾルゲ、かつてはローザ・ルクセンブルクと活動を共にしたフェミニスト・女性解放運動家でドイツ共産党中央委員・コミンテルン代表委員を歴任したこともあるクララ・ツェトキンフリードリヒ・ポロック、後にフランクフルト学派のメンバーになるカール・ウィットフォーゲルなどであった。この他に多くのマルクス研究家、その家族などが参加した。

フェリクス・ヴァイルは第2回マルクス主義研究集会を計画したが、やがて独立した研究機関の設置の必要性を強く感じ、彼の父の出資を受けてフランクフルト社会研究所を設置する。

年表編集

第二次大戦前編集

  • 1924年6月24日、マルクス主義の研究を継続する機関「社会研究所」(Institut für Sozialforschung)が設置され、カール・グリュンベルクドイツ語版が所長に就任した。
  • 1927年、社会研究所初代所長のカール・グリュンベルクが病気で倒れる。
  • 1930年マックス・ホルクハイマーがフランクフルト大学正教授に就任、同時に社会研究所の2代目所長に就任。
  • 1931年1月、マックス・ホルクハイマーの社会研究所所長就任公開演説が行われる。同年ホルクハイマーはナチの台頭により社会研究所の国外分散を検討、最終的にジュネーブに設置。また社会研究所基金は後にオランダに移される。
  • 1932年の暮、ヘルベルト・マルクーゼが社会研究所所員になる。
  • 1933年1月、フランクフルト社会研究所はナチス突撃隊の襲撃を受ける。6万冊に及ぶ蔵書が押収され3月までに研究所は閉鎖。
  • 2月、ホルクハイマーがジュネーブに移住する。この時欧州各地に分室や研究者が分散した事から「国際社会研究協会」という名称になり、ホルクハイマーとポロックが共同で会長になる。
  • 4月、ホルクハイマーがフランクフルト大学の教授職を解任される。フランツ・ノイマンが社会民主党左派の活動を行って逮捕される(後釈放され1ヶ月後にロンドンに逃れる)。
  • 1934年、スイスにおいてもナチの手が伸びており危険と判断、ロンドンとパリに社会研究所分室を設置。同時期にホルクハイマーは渡米、ニューヨークを訪問する。当時コロンビア大学の学長だったニコラス・バトラーからコロンビア大学への社会研究所移転の提案を受ける。同年夏〜秋にかけて社会研究所移転および所員のアメリカ亡命が始まる。ホルクハイマーがニューヨークに移住。
  • 1935年、フェリクス・ヴァイルがニューヨークで再び社会研究所に参加、改めて10万ドルを寄贈したことで研究所は財政的に持ち直す。
  • 1936年、「権威と家族」出版。フランツ・ノイマンが渡米、社会研究所に参加。後にアメリカの戦時機関である「経済戦争委員会」のコンサルタントに就任。
  • 1937年、社会研究所ロンドン分室閉鎖。パリ在住のヴァルター・ベンヤミンが社会研究所に参加。
  • 1938年2月テオドール・アドルノが最初の亡命先であるイギリス・ロンドンからニューヨークに移住、社会研究所に参加する。

第二次大戦中編集

  • 1940年、マックス・ホルクハイマーがニューヨークからカリフォルニアに移る。これを追うようにアドルノもカルフォルニアに移住、この時期に代表的著作の一つ「啓蒙の弁証法」がホルクハイマーとアドルノの共著で執筆開始。
  • 9月24日 ナチスに追われたヴァルター・ベンヤミンが逃亡中ピレネーの山中で服毒自殺(近年暗殺説もあり)。

この頃社会研究所は財政難に陥いった。アメリカに亡命した多くの研究所メンバーは生活に困窮し、様々な副業(大学の臨時講師、法律関係のアドバイザーなど)でしのいだが、やがて戦時において優秀な頭脳を求める多数の政府機関が彼らの持つ学問的スキルや知識、情報を求めてリクルートした。

一部はO,S,Sの中枢で活動、ドイツと日本の情報分析と戦後政策の策定に深く関与した。とくにドイツの戦後政策策定に関してはフランツ・ノイマン、ヘルベルト・マルクーゼらが関わっており、ニュルンベルク裁判ではフランツ・ノイマンが法学の知識を活かして深く関与した。
(フランツ・ノイマンについては後にヴェノナ計画に関与し、ソ連崩壊後に公開されたKGBファイル等によってソヴィエトのスパイ(暗号電文上のコードネームは“ラフ”)として活動していたでことが判明している)

終戦後編集

戦後編集

1960年代、世界各地で大学紛争の渦が巻き起こった時代に、新左翼の運動の支柱となる理論を求めて、このグループに注目が集まったが、フランクフルト大学における大学紛争ではアドルノが批判の対象となり、社会研究所は学生たちによって占拠された。アドルノは機動隊を導入して学生を排除し、裏切り者と罵倒された[2]

一方ドイツに帰国せずアメリカに残ったヘルベルト・マルクーゼは当時のアメリカ各地の大学で起きた大学紛争運動などの活動家に向けて積極的に発言し、「新左翼の教組」というポジションで広く受け入れられた。同様にフランクフルト学派第二世代のユルゲン・ハーバーマスも新左翼の中で受け入れられ、広く支持された。

思想的特徴編集

ヘーゲル左派の影響が垣間見られる。ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルカール・マルクスの視点(弁証法哲学)をもって、科学と哲学の統合による社会哲学(「批判理論」)によって、非合理的な社会からの人間の開放を目指す実践的な姿勢によって特徴づけられる。第一世代とされる人々は、マルクスの「経済学批判」に根拠を求め、資本主義社会が滅びた後に「理性」の実現を予見し、既存の制度を厳しく批判した[3]。 二代目所長のホルクハイマーはジークムント・フロイトの心理学を取り入れることを強く意識した(研究所所長就任演説など)。この結果多くの研究所メンバーがとフロイト派の心理学とマルクス思想の融合を試みた(エーリヒ・フロムヘルベルト・マルクーゼなど)。 フランクフルト学派は近代の啓蒙思想合理主義に疑問を持ち、機械化が官僚主義ファシズムなど非人間的な体制をもたらす、と考える傾向が強い[4]

フランクフルト社会研究所設立に関わった思想家、研究者編集

フランクフルト学派の主な思想家、研究者編集

第1世代

第2世代

第3世代

第4世代

脚注編集

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  1. ^ 多くの時間がフリードリヒ・ポロックの『マルクス主義と哲学』の講義であったと言われている。
  2. ^ 横井邦彦「フランクフルト学派」(「プロメテウス」34号)
  3. ^ 山口 1984
  4. ^ 横井前掲論文。

参考文献編集

  • マーティン・ジェイ『弁証法的想像力 フランクフルト学派と社会研究所の歴史 1923-1950』 荒川幾男訳、みすず書房、1975年。当事者たちの生の証言を基に書かれた定本。
  • 『現代思想入門 グローバル時代の「思想地図」はこうなっている!』PHP、2007年。ISBN 978-4-569-65561-1
  • 清水多吉 『1930年代の光と影―フランクフルト学派研究』河出書房新社、増補版1986年
  • 細見和之 『フランクフルト学派 ホルクハイマー、アドルノから21世紀の「批判理論」へ』中公新書、2014年
  • ルイス・A.コーザー『亡命知識人とアメリカ その影響とその経験』 荒川幾男訳、岩波書店、1988年
  • 前川玲子『亡命知識人たちのアメリカ』世界思想社、2014年
  • 『フランクフルト学派のナチ・ドイツ秘密レポート』野口雅弘訳、みすず書房、2019年
  • 山口節郎 (1984-11-01), “「批判理論と社会システム理論:ハーバーマス/ルーマン論争」”, 社会・経済システム (社会・経済システム学会) (2): pp. 7-12, ISSN 09135472, http://ci.nii.ac.jp/naid/110002510092 

関連項目編集

外部リンク編集

  • 公式サイト[1]