国語(こくご、: National language: Langue nationale)は、その国家を代表する言語で、公の性格を担う言語のことを指す[1]国民にとって共通の言語というべき性質をもつ[1]国家語ともいう[1]

外国語」と対をなす言葉であると一般に認識されている。あるいは「国際的な公用語」とも対となる言葉でもあるとされる。

日本の学校教育における教科である「国語」は、1900年明治33年)に、小学校令の改正により「読書」・「作文」・「習字」の3教科を統一して新設された[2]

概要編集

たとえばスイスには4つの国語があり[3]、それらはドイツ語フランス語イタリア語レト・ロマンス語である[3]。たとえばスイスの各紙幣には、金額と発行銀行名(スイス国立銀行)が4つの国語全てで表記されている[3]。こうして4国語での併記の原則が護られている[3]。なお、どうしても4国語を併記する場所(印刷スペース)が足りないような場合は、国語の一部だけを採用するのではなく、代わりにHelvetia(ラテン語)で表記する[3]。どれか一部の国語だけを優先し他を軽視するなどということはしない、という配慮をしているわけである。

カナダでは英語フランス語が、国家としてのカナダの公的な言語、国語である[4]

なお、複数の言語を有する国家が、どの言語を国語として認定するかは、しばしば深刻な民族問題を招くことがあるという。言語はそれぞれに異なった民族集団を抱えており、その言語の優位性が、民族どうしの文化的・宗教的な衝突の直接の原因となりうるからである[1]

使用頻度が少ない言語を国が選択することも多い。例えばシンガポールは、歴史上の理由から国民の大多数の母語である中国語を国語とせずマレー語を国語にしている。アイルランドにいたっては、日常用いる機会がかなり限定された言語であるにもかかわらず、アイルランド語を民族本来の言語であるという理由で国語と制定している。

三省堂『言語学大辞典』の記事の執筆者は、「英語フランス語日本語などの国名を冠する言語は、その国家の中枢を形成する民族による言語であることを意味する」とし、「これらは真の意味での『国語』であるといえる」と記述した[1]。(「この意味でアイヌ語ロマ語などは国語とはみなされない」のだと、『言語学大辞典』の執筆者は述べた[1]。)

またスペイン語アラビア語のように複数の国家において強い地位をもつ言語は、いわゆる言語帝国主義の観点によると、それぞれの国家における国語とみなしうるものであるという。

高島俊男は『本が好き、悪口言うのはもっと好き』という本で「民族の歴史と地域の歴史に乖離のあるインドなどにおいては、「インド語」という呼称が指す範囲は不透明であり、少なくとも学術的な文脈では用いない。中国語という呼称も同様の問題が提起されることがあり、「漢語」あるいは「支那語」という旧来の術語を好んで用いる専門家も存在する、と主張した[5]

日本における「国語」という表現編集

日本の国語(国家語)は日本語である。

日本では、政府の影響があるような文脈の一部、たとえば文部科学省の学校教科名では“国語”科、主に学校教育向けの辞典も“国語”辞典というように、“日本語 (Japanese)”と呼ばずに“語 (National language)”と呼ぶことが行われるが、世界的に見ればこのような例はきわめて少ない。多くの国では、憲法上あるいは法律上、その国の国語(National language)を定めていても、その言語のことを、公的に「国語」とは呼ばず、固有名詞で呼ぶ。たとえばイギリスの国家語はEnglish(英語)と定められているが、イギリスでは公的な文脈で英語を“English”すなわち“英語”と固有名詞で呼んでおり、“National language”と一般概念を指す名詞で呼ぶことはない。

なお日本の英語教育でも、教科としての「国語(日本語)」は、Japaneseと略す。

明治政府の言語施策編集

江戸時代には日本国内でも地方、ごとに言葉が現在より激しく異なっていた。倒幕し政権を樹立した明治新政府はその状況に困り、言語を統一しないことには日本の近代化は進まないと考え、標準の日本語(標準語)を定め、その標準語こそが日本国の共通の言語つまり「国語」だと国民に意識させ、その言語のもとに日本国内の多様な人々の国民意識を高めようと考えた。そのため、日本語が標準語だという意識を定着させることを優先し、固有名詞の「日本語」より「国語」という表現を多用した。

ところで、「国語」という単語は、明治時代に作られた和製漢語である[注 1]。この語の創始者については三宅米吉物集高見上田万年など諸説があるが、1885年(明治18年)に三宅米吉が立ち上げた『方言取調仲間』の趣意書に「我が日本の国語」という表記が初めて使用され、定着した[6]。なお、この「国語」という単語は、中華圏・朝鮮半島・ベトナム[注 2]などの漢字圏に逆輸入されている。

日本の漢字制限などの国語施策は、文部科学省文化庁の管轄にある。国語審議会での審議結果を反映する形で、現代仮名遣い当用漢字/常用漢字などとして実施されてきた。国語審議会は2001年の省庁再編時に解散し、現在は文化審議会国語分科会として、教育漢字などの日本語教育漢字制限の在り方などを検討している。国立国語研究所は、これに協力する形で各種資料などの作成も行っている。

近年の傾向編集

近年では、学校教育の場から離れた文脈では「日本語」と表記することも多くなっている。たとえば、辞典の書名では『日本語シソーラス 類語検索辞典』(大修館)『基礎日本語辞典』(角川書店)『日本語使いさばき辞典』(東京書籍)などが挙げられる。2004年には、国語学会が日本語学会に名称変更した[7]

明治初期のように国境を越えた人々の行き来が少なく、日本語話者のほとんどが日本国民であった時代は、日本語を「国語」と呼んでも支障はあまりなかった。しかし、外国との往来が日常的になり、外国人の日本語話者が増加した現代では、「国語」という呼称が適切でなくなる場面が多い。

フランスでフランス語が「国語」と呼称されることや、ドイツでドイツ語が「国語」と呼称されることが少ないことには、同様の理由がある。ヨーロッパのような、人間が国境を越えて行き来し、他地域の言語を学習する者が多い状況では、自国の公用語を「国語」と呼ぶことは、混同を招き、奇妙かつ困難とみなされる。そのため、固有名詞で呼称されることが多い。

このように、国際交流が進むと、「国語」という一般名詞で呼ぶことは難しくなり、固有名詞で「日本語」と呼ばざるを得なくなる状況が増え、それが次第に一般化するのである。

言語の数え方編集

なお日本では、言語を「○か国語」と、国と結びつけて数えることがあるが、世界には国語になっていない少数話者の言語が多数存在し、また国に複数の公用語があることも珍しくないため、国の数と言語の数を結びつけるのは適切ではない場合がある。そのため、「○言語」という数え方も行われている。同様に、「母国語」という表現は国と言語を結びつけており、それを避けた用語・概念として母語が存在する。

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 同じ文字の単語として、紀元前の中国で成立した歴史書「国語」があるが、この書名の「国」は特定の国ではなく「諸国」を、「語」は語る手段としての言語ではなく「語られた内容」を指し、本稿の「国語」とは全く意味が異なる。
  2. ^ ただし、ベトナムにおける「國語」はベトナム語を表記するラテン文字を指し、意味的には「国字」に近い。

出典編集

  1. ^ a b c d e f 「国語」『言語学大辞典』546頁。
  2. ^ 2012年1月9日放送、日本テレビ「たけしの教科書に載らない日本人の謎2012」
  3. ^ a b c d e 高橋秀彰「スイス連邦の公用語と国語 - 史的背景と憲法上の言語規定 -」pp.27-28
  4. ^ Office of Commissioner of Official Languages, Canada’s official languages and you.
  5. ^ 『本が好き、悪口言うのはもっと好き』文藝春秋、1998年。
  6. ^ 紀の国の先人たち 三宅 米吉|和歌山県ホームページ Archived 2011年4月29日, at the Wayback Machine.
  7. ^ あいさつ | 日本語学会

参考文献編集

  • 鈴木重幸「国語学と日本語学」(『教育国語』86号,むぎ書房,1986年9月。のち、『形態論・序説』,むぎ書房, 1996年,ISBN 978-4-8384-0111-6.に所収)
  • 亀井孝河野六郎千野栄一(日本語) 『言語学大辞典』 第6巻、三省堂、1996年1月、546頁。ISBN 978-4385152189 

関連項目編集

「国語」一般編集

日本の「国語」編集

各国の「国語」編集