湯地定監

日本の海軍軍人、政治家

湯地 定監(ゆち さだのり[1] / ていかん[2]1849年11月22日(嘉永2年10月8日[2]) - 1927年昭和2年)1月29日[2])は、日本の海軍軍人政治家。最終階級は海軍機関中将貴族院勅選議員

湯地定監
ゆち さだのり
ゆち ていかん
生年月日 1849年11月22日
出生地 日本の旗 日本 薩摩国鹿児島郡鹿児島城
(現鹿児島県鹿児島市)
没年月日 (1927-01-29) 1927年1月29日(77歳没)
出身校 海軍兵学校 (アメリカ合衆国)
前職 海軍機関中将
称号 従三位
旭日重光章
勲三等瑞宝章
従四位
従六位
子女 子・湯地孝
親族 兄・湯地定基(貴族院議員)

在任期間 1906年5月17日 - 1927年1月29日
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経歴

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薩摩国鹿児島郡鹿児島城下(現鹿児島県鹿児島市)で、薩摩藩士・湯地定之、貞夫妻の息子として生まれる[2]

元治元年(1864年)薩摩藩開成所に入所し、慶応2年(1866年)同海軍所に入所[3]明治5年2月18日1872年3月26日)兵部省十一等出仕となる[2]。蒸気器械学修業のため米国へ留学。1878年にアナポリス海軍兵学校 (アメリカ合衆国)へ入学[4]1881年10月に帰国[2]。同年12月、海軍中機関士に任官[2]。以後、筑紫艦機関長、英国出張(浪速回航事務取扱委員)、浪速機関長、横須賀鎮守府予備艦機関長、扶桑機関長、高千穂機関長、佐世保鎮守府予備艦機関長、横須賀鎮守府機関長兼予備艦部機関長などを経て、日清戦争では常備艦隊機関長、連合艦隊機関長として出征した[2][5][6]

その後、呉鎮守府機関長兼予備艦部機関長、海軍省軍務局機関課長を経て、1897年12月28日、海軍機関総監に昇進し海軍機関学校長に就任[2][5][6]。さらに海軍教育本部第二部長、大本営附を務めた[2]1906年1月26日、海軍武官官階表の改正により海軍機関中将となり、同年4月28日予備役1914年3月1日後備役を経て、同年10月8日に退役した[2][5][6]

1906年5月17日、貴族院勅選議員に任じられ[7]、死去するまで在任した[1]

栄典

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位階
勲章

親族

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脚注

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  1. ^ a b 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』176頁。
  2. ^ a b c d e f g h i j k 『日本海軍史』第9巻、462-463頁。
  3. ^ 『日本陸海軍総合事典』第2版、265頁。
  4. ^ Annual register of the United States Naval Academy. Annapolis, MdU.S. Government Printing Office 1880
  5. ^ a b c 『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』17頁。
  6. ^ a b c 『日本海軍将官辞典』403頁。
  7. ^ 『官報』第6863号、明治39年5月18日。
  8. ^ 『官報』第775号「叙任及辞令」1886年2月4日。
  9. ^ 『官報』第5644号「叙任及辞令」1902年5月1日。
  10. ^ 『官報』第27号「叙任及辞令」1927年2月1日。
  11. ^ 『官報』第5824号「叙任及辞令」1902年12月1日。
  12. ^ 『官報』第1218号「叙任及辞令」1916年8月21日。

参考文献

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  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
  • 福川秀樹『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。
  • 海軍歴史保存会『日本海軍史』第9巻、第一法規出版、1995年。
  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。