田辺 (大阪市)
大阪府大阪市東住吉区にある町名
田辺（たなべ）は、大阪府大阪市東住吉区にある町名。現行行政地名は田辺一丁目から田辺六丁目。
田辺 | |
|---|---|
 田辺駅 | |
  田辺 田辺の位置  田辺 田辺 (大阪府) | |
| 北緯34度37分32.43秒 東経135度31分34.94秒 / 北緯34.6256750度 東経135.5263722度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 東住吉区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.379871939 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,675人 |
| • 密度 | 20,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
546-0031[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理 編集
歴史 編集
「田辺町 (大阪府)#歴史」を参照
沿革 編集
世帯数と人口 編集
2019年（令和元年）9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 田辺一丁目 | 823世帯 | 1,419人 |
| 田辺二丁目 | 631世帯 | 1,211人 |
| 田辺三丁目 | 862世帯 | 1,659人 |
| 田辺四丁目 | 539世帯 | 1,171人 |
| 田辺五丁目 | 596世帯 | 1,218人 |
| 田辺六丁目 | 505世帯 | 997人 |
| 計 | 3,956世帯 | 7,675人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 8,118人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 8,356人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 7,601人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 7,088人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 7,097人 | [10] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,350世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 3,489世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 3,323世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 3,219世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 3,248世帯 | [10] |
学区 編集
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に東住吉区の小学校・中学校から選択することも可能[12]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 田辺一丁目 | 1〜3番 | 大阪市立北田辺小学校 | 大阪市立東住吉中学校 |
| 4〜14番 | 大阪市立田辺小学校 | 大阪市立田辺中学校 | |
| 田辺二丁目 | 全域 | ||
| 田辺三丁目 | 全域 | ||
| 田辺四丁目 | 全域 | ||
| 田辺五丁目 | 全域 | ||
| 田辺六丁目 | 全域 |
事業所 編集
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 田辺一丁目 | 53事業所 | 236人 |
| 田辺二丁目 | 44事業所 | 258人 |
| 田辺三丁目 | 74事業所 | 327人 |
| 田辺四丁目 | 33事業所 | 314人 |
| 田辺五丁目 | 37事業所 | 136人 |
| 田辺六丁目 | 49事業所 | 290人 |
| 計 | 290事業所 | 1,561人 |
交通 編集
鉄道 編集
道路 編集
施設 編集
- 公共施設
- 東住吉田辺郵便局
- 田辺中公園
- 恩楽寺
- 教育機関
- 医療機関
- 金融機関
その他 編集
日本郵便 編集
脚注 編集
- ^ “大阪府大阪市東住吉区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2019年12月24日閲覧。
- ^ a b “田辺の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 741.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市東住吉区 (2019年8月27日). 2019年12月24日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “「東住吉区学校案内（令和2年4月入学者対象）」を作成しました”. 大阪市東住吉区 (2019年8月27日). 2019年12月24日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
参考文献 編集
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
関連項目 編集
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