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津金

名古屋市港区の地名
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 港区 > 津金・（廃）津金町

津金（つかね）は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は津金一丁目および津金二丁目[WEB 5]。住居表示実施地域[WEB 5]。

津金
町丁
津金の位置（愛知県内）
津金
津金
津金の位置
津金の位置（名古屋市内）
津金
津金
津金 (名古屋市)
北緯35度6分45.17秒 東経136度52分55.09秒 / 北緯35.1125472度 東経136.8819694度 / 35.1125472; 136.8819694
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1974年（昭和49年）12月9日
面積
 • 合計 0.1355713 km2
人口
（2019年（平成31年）3月1日現在）[WEB 2]
 • 合計 1,614人
 • 密度 12,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0004[WEB 3]
市外局番 052（名古屋MA）[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
津金町
町丁
国 日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
区 港区
町名制定[1] 1944年（昭和19年）1月10日
面積
 • 合計 0 km2
人口
（2022年2月1日）
 • 合計 0人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

地理 編集

名古屋市港区北東部に位置する[2]。東は辰巳町、西は金船町、南は港明二丁目・金川町、北は東海通に接する[2]。

歴史 編集

1800年に開発された熱田前新田の一部に該当する[1]。

町名の由来 編集

熱田前新田の開発者である津金文左衛門の名による[3]。

行政区画の変遷 編集

  • 1944年（昭和19年）1月10日 - 港区熱田前新田の一部より同区津金町が成立[1]。
  • 1947年（昭和22年）5月10日 - 港区熱田前新田（字中ノ組）の一部が津金町1丁目および2丁目に、熱田前新田（字中ノ組・西ノ組）の一部が津金町3丁目に、熱田前新田（字西ノ組）の一部が津金町4丁目にそれぞれ編入される[4][1]。耕地整理施行による。
  • 1974年（昭和49年）12月9日 - 港区津金町1丁目および2丁目・熱田新田東組（字根走）・辰巳町6丁目・熱田前新田（字中ノ組）・東海通3丁目および4丁目の各一部より同区津金一丁目が、津金町2丁目から4丁目・熱田新田東組（字根走）・熱田前新田（字中ノ組・西ノ組）・金川町1丁目・新川町4丁目・東海通5丁目の各一部より同区津金二丁目がそれぞれ成立[5]。同時に津金町1丁目および2丁目の一部が港明二丁目に、津金町3丁目および4丁目の一部が金川町に編入される[5]。これに伴い津金町が消滅[1]。

世帯数と人口 編集

2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

丁目 世帯数 人口
津金一丁目 504世帯 922人
津金二丁目 355世帯 692人
計 859世帯 1,614人

人口の変遷 編集

国勢調査による人口の推移。

1995年（平成7年） 1,748人[WEB 6]
2000年（平成12年） 1,816人[WEB 7]
2005年（平成17年） 1,698人[WEB 8]
2010年（平成22年） 1,620人[WEB 9]
2015年（平成27年） 1,620人[WEB 10]

世帯数の変遷 編集

国勢調査による世帯数の推移。

1995年（平成7年） 686世帯[WEB 6]
2000年（平成12年） 751世帯[WEB 7]
2005年（平成17年） 764世帯[WEB 8]
2010年（平成22年） 736世帯[WEB 9]
2015年（平成27年） 800世帯[WEB 10]

学区 編集

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
津金一丁目 全域 名古屋市立中川小学校 名古屋市立港明中学校 尾張学区
津金二丁目 全域

交通 編集

施設 編集

[全画面表示]
略地図
1
津金公園
2
誓成寺
3
誓成保育園
4
平安会館みなと斎場
5
観音堂
6
天理教本東海分教会

津金一丁目 編集

  • 津金公園
2017年（平成29年）6月1日供用開始[WEB 13]。

津金二丁目 編集

その他 編集

日本郵便 編集

脚注 編集

[脚注の使い方]

WEB 編集

  1. ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
  2. ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ a b “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  7. ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  8. ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  9. ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  10. ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  11. ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
  14. ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

書籍 編集

  1. ^ a b c d e f 名古屋市計画局 1992, p. 835.
  2. ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
  3. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 530.
  4. ^ 耕第388号『港区地内町名改称』　知事諮問案綴（名古屋市会事務局議事課,1946）
  5. ^ a b 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.

参考文献 編集

  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 NCID BN00094881。OCLC 674681322。全国書誌番号:89022577。 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481。全国書誌番号:93012879。 
  • 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 編『町名新旧対照便覧　住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300。 

関連項目 編集

外部リンク 編集

  •   ウィキメディア・コモンズには、津金に関するカテゴリがあります。
 

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