理学療法士(りがくりょうほうし、英: physical therapist または physio therapist、略してPT)は、医療従事者(コ・メディカルスタッフ)の一員であり、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)、視能訓練士(ORT)と共に、リハビリテーション専門職と称されるうちの一つであり、国家資格である。

理学療法士
英名 Physical therapist
略称 PT
実施国 日本の旗 日本アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国カナダの旗 カナダオーストラリアの旗 オーストラリアイギリスの旗 イギリスドイツの旗 ドイツフランスの旗 フランス スウェーデン デンマーク大韓民国の旗 韓国など世界105ヶ国
資格種類 国家資格
分野 医療福祉
認定団体 厚生労働省
認定開始年月日 1965年(日本)
等級・称号 理学療法士
根拠法令 理学療法士及び作業療法士法
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定義編集

厚生労働大臣免許を受けて、当名称を用いて、医師の指示のもと「理学療法」を行うことを業とする者をいう。

この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ温熱その他の物理的手段を加えることをいう。 — 理学療法士及び作業療法士法 昭和40年6月29日法律第137号 第2条

業務編集

診療の補助として理学療法を行う[1]ことが主な業務であるが、一般には、加齢、事故などによる身体機能障害からの回復目的のトレーニングを行わせたり、脳卒中での後遺症が残った者、運動能力発達の遅れがみられる新生児ら、循環器呼吸器内科難病疾患などの身体的な障害を持つ人に対して、医師の指示の下その基本的動作能力の回復を図ることを目的に、運動療法物理療法を行わせる者をいう。

なお、日本においては業務独占資格ではない為、理学療法自体は本資格を有する者でなくても法律上、業として行うことができる。たとえば、日本運動器科学会(旧日本運動器リハビリテーション学会)では、日本整形外科学会(平成23年4月1日より公益社団法人化)専門医が所属する医療機関に勤務している運動器リハビリテーション従事者(看護師准看護師あん摩マッサージ指圧師柔道整復師など)を対象に運動器リハビリテーションセラピスト認定試験を行い、認定を受ければ運動器リハビリテーションセラピスト(通称:みなしPT)として、定められた基準の施設において、医師と理学療法士の指示・監督の下に、一部の保険点数に関わる立場になれる[2]。また、全国病院理学療法協会が主催する運動療法機能訓練技能講習会でも、理学療法士としてみなされる。

医療現場(理学療法・作業療法言語聴覚療法を治療の中心とした病院を特にリハビリテーション病院と呼ぶ)におけるリハビリテーションでは、リハビリテーション専門職の1つとして関わっているが、介護の現場や、アスリートなどケアの分野においては、類似資格である柔道整復師、健康運動指導士マッサージ師アスレチックトレーナーなど様々な職種が関わっており、職域は必ずしも確立されてはいない。

作業療法士との違い編集

一般的に理学療法士の行うリハビリである「理学療法」は、障害や後遺症のある「部位」に注目し、運動療法物理療法日常生活活動(ADL)といった手法を使用し、「基本的動作能力の回復」のために行うもので、反復運動が多い。

一方、作業療法士(OT)の行うリハビリである作業療法は、次の段階である社会復帰に向けて行われるものである。理学療法士のリハビリで基本的動作が回復した患者に対し行われ、様々な作業の複合的動作バリエーションの中で機能回復を目指す。「創作活動」や「レクリエーション」、「生活活動」により「応用動作と社会的適応のための能力回復」つまり日常生活をスムーズに送るための複合的動作を可能とするためのものである。

有資格者数と組織率編集

超高齢化社会が進み、社会保障が大きな課題となるなかで、有資格者の養成が急務となり、養成校開設の規制緩和が行われた。それに伴ない平成12年以降より養成校は急増。乱立ともいわれる異常増加が生じた為、有資格者はわずか数年で激増し、平成24年現在では10万人を超え[3]ている。

また、職能団体である日本理学療法士協会への入会率は約80%と高い組織率で、世界理学療法連盟加盟団体中、一位である[4]

今後の課題編集

リハビリテーション専門職とともに、脳血管障害などの中枢神経疾患や小児の発達障害整形外科疾患、呼吸器疾患循環器疾患難病疾患等、幅広い分野でその重要性自体は広く認識されつつあり、全国的な「リハビリテーション病院」の増加は現代医療に対するニーズを反映しているものと言え、日本理学療法士連盟の発足や国会議員の理学療法士が誕生(2009年の衆議院選挙)するなどで、解決へ歩みつつあるが、職域の確立、社会保障に関わる問題など、まだまだ課題は山積している

  1. 介護予防の職域での活動
    高齢者を対象とした地域支援事業を中隔にする予防事業、要支援1, 2 を対象とした介護予防などを行う、介護予防認定理学療法士研修により約2,000名を育成している(認定・専門理学療法士制度の改訂にともない、2013年現在での介護予防認定理学療法士の総数は59名[5])。さらに、一方で特定健診、特定保健指導を中隔にした生活習慣病予防の観点からの、とくに糖尿病に対する運動療法への参画は重要な課題であり、この分野は従来の職域と異なり、当資格者の業務の位置付けや、報酬設定が不十分であり、活動モデルを提示することが課題解決の糸口となりうる。
  2. 産業分野での活動
    日本では産業医を中心とした業務であるが、欧米では作業労作状況の改善を図るために環境改善、運動療法の実施など様々な就労環境に対応した活動が行われている。日本においても当資格者のこの分野への参画により動作分析能力や動作指導などの効果的な活用が望まれる。
  3. 教育
    養成校は2000年の132 校(入学定員4230人)から2012年には249校(入学定員13224人)に増加し、年間10,000人以上もの新たな資格者を輩出するに至り、有資格者の飽和は明白である。したがって、さらなる職域の拡大が急務であり、現在既に深刻化している雇用待遇の低下を抑えるため、専門性および質の向上が重要課題とされる。

認知度編集

日本においての認知度・地位ともに、まだまだ高いとは言えないが、理学療法の発祥地と言える米国、ドイツを筆頭に、スウェーデンやイギリス、オーストラリアなどのリハビリテーション先進国では、広く認知され地位が確保されている。

養成施設編集

資格を得るためには国家試験を受験しなければならないが、受験する為には、文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事が指定した理学療法士養成施設において、3年以上、理学療法士として必要な知識及び技能の修得が必要である。

日本ではこの職種の養成教育の始まりは専門学校教育においてであり、当初少なかった養成校の数も、近年急激に増設された[6]

養成校には大学(82校)、短期大学(5校)、4年制専門学校(82校)、3年制専門学校(80校)、特別支援学校(視覚障害者が対象)があり、より専門的な知識を身に付ける場合や研究職をめざす場合などは大学院もある(修士課程・博士課程)。学校総数249校(募集校239校, 定員13,224名)[7]

その他編集

当資格者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭の臨時免許状が与えられる制度があり[8]、定められた経験、単位修得により普通免許状に移行できる。

ほかにも、小学校教諭あるいは中学校教諭普通免許状取得の際に義務付けられている、介護等の体験も当資格者であれば基本的に免除される

著名な理学療法士編集

出典編集

関連項目編集

外部リンク編集