メインメニューを開く

アステリア (企業)

日本のIT企業
インフォテリアから転送)

座標: 北緯35度36分7秒 東経139度44分8秒 / 北緯35.60194度 東経139.73556度 / 35.60194; 139.73556

アステリア株式会社
Asteria Corporation
種類 株式会社
市場情報
東証1部 3853
2007年6月22日上場
本社所在地 日本の旗 日本
140-0014
東京都品川区大井1-47-1 NTビル10F
設立 1998年9月1日
業種 情報・通信業
法人番号 2010701012175
事業内容 XMLを基盤としたソフトウェアプロダクトの開発・販売
代表者 代表取締役社長/CEO 平野洋一郎
資本金 22億7,534万円
売上高 14億7,360万円(2017年3月期)
従業員数 112名(2017年9月30日現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 12.27%
平野洋一郎 11.21%
北原淑行 5.35%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口9) 3.44%
パナソニックインフォメーションシステムズ 3.31%
(2018年9月30日現在[1]
外部リンク https://www.asteria.com/jp/
テンプレートを表示

アステリア株式会社(英名:Asteria Corporation)は、2018年10月1日インフォテリア株式会社からアステリア株式会社に商号を変更。1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立され、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しているIT企業。

XML技術をベースとしてシステム連携を行うパッケージソフト「ASTERIA Warp」を主力製品とし、モバイルコンテンツ管理サービス「Handbook」や、IoT活用モバイルクラウド基盤「Platio」、エッジコンピューティング用ミドルウェア「Gravio(グラヴィオ)」など「つなぐ」ことをテーマにしたソフトウェア製品の開発・販売を行っている。

沿革編集

  • 1998年
  • 1999年
    • 1月 世界初の商用XMLエンジンiPEXを出荷開始。
    • 3月 個人投資家(エンジェル)を中心とした増資で3,400万円を調達。
    • 6月 日本テクノロジーベンチャーパートナーズ(代表:村口和孝)を中心とした増資で6,600万円を調達。
    • 11月 国内VCを中心とした増資で6億円を調達。
  • 2000年
    • 3月 海外VCを中心とした増資で20億円を調達。
    • 4月 子会社インフォテリア・ネットワークス株式会社、インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社、Infoteria USAを設立。
  • 2001年
    • 2月 国内初のRosettaNet対応パッケージソフト「Asteria for RosettaNet」を出荷開始。
  • 2002年
    • 5月 インフォテリア・ネットワークス株式会社を吸収合併。
    • 6月 「ノン・コーディング」をコンセプトとしたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA R2」を出荷開始。
  • 2003年
    • 10月 「ノン・コーディング」のコンセプト進化させたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA 3」を出荷開始。
  • 2005年
    • 3月 インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社を吸収合併。
  • 2006年
    • 8月 ソーシャルカレンダー「c2talk」をリリース。
    • 9月 トピック管理サービス「Topika」をリリース。
    • 9月 Infoteria USAが、Cometを使ったチャットサービス「Lingr」をリリース。
  • 2007年
  • 2008年
    • 1月 SaaS型データ連携ソフト「ASTERIA On Demand」を提供開始。
    • 2月 マスターデータ管理パッケージソフト「ASTERIA MDM One」を出荷開始。
    • 4月 オンライン付箋サービス「lino」をリリース。
    • 8月 Infoteria USAが、ミニブログサービス「Rejaw」をリリース。
    • 10月 ファイル転送サービス「OnTranq」をリリース。
  • 2009年
    • 4月 「Lingr」と「Rejaw」のサービス終了。
    • 6月 iPhoneコンテンツ作成・配信・閲覧の統合サービス「Handbook」を提供開始。
    • 6月 Infoteria Corporation USAを閉鎖
    • 9月 インフォテリア・オンライン株式会社を吸収合併
  • 2010年
    • 3月 Twitter対応iPhoneカレンダー「TwitCal」を提供開始
    • 5月 「Handbook」のiPad対応版を提供開始。
    • 6月 「Handbook」のAndroid対応版を提供開始。
    • 10月 「TwitCal」をEvernoteGoogleカレンダーに対応し、「SnapCal」と改名して提供開始。
  • 2012年
  • 2013年
    • 9月 香港に「 Infoteria Hong Kong Limited」(100%子会社)を設立。
  • 2014年
    • 2月 インドネシアの「Sribu社」へ出資し持分法適用会社化。
    • 6月 シンガポールROBINSONに100%子会社「Infoteria Pte. Ltd.」を設立。
  • 2015年
    • 9月 熊本県小国町と小国杉保全の協定を締結し「インフォテリアの森」をスタート。
    • 12月 プライベート・ブロックチェーン技術を有する「テックビューロ」と事業提携。
  • 2016年
    • 6月 CData Software inc.と共同出資でCData Software Japan合同会社を設立[1]
    • 10月 ASTERIA Warpの新ラインナップ「ASTERIA Warp Core」を提供開始。
    • 10月 モバイルアプリ開発ツール「Platio」を提供開始。
    • 10月 ヒト、モノ、情報がつながるリアルな空間「IoT Future Lab.」を開設。
  • 2017年
    • 4月 英デザイン戦略コンサルティング企業「This Place社」を買収し100%子会社化。
    • 6月 エッジコンピューティング用ミドルウェア「Gravio(グラヴィオ)」提供開始。
  • 2018年
    • 3月 東京証券取引所市場第一部へ市場変更。
    • 10月 インフォテリア株式会社からアステリア株式会社へ商号を変更[2][3]

主な製品・サービス編集

  • ASTERIA Warp - システム連携パッケージソフト
  • ASTERIA Warp Core - ASTERIA Warpの基本機能を厳選しパッケージ化。月額課金
  • ASTERIA MDM One - マスターデータ管理を行うパッケージソフト
  • Handbook - モバイル向けコンテンツ管理(MCM)サービス
  • Platio - IoT対応モバイルアプリ開発基盤
  • Gravio - エッジコンピューティング用ミドルウェア
  • SnapCal - パーソナルクラウド対応“つながる”カレンダー ※iPhone/iPad/Android用アプリ
  • lino - オンライン付箋サービス ※SaaSで提供

役員編集

  • 平野洋一郎 - 代表取締役 執行役員 社長/CEO
  • 北原淑行 - 取締役 執行役員 副社長/最高技術責任者
  • 五味廣文 - 社外取締役(元 金融庁長官)
  • Anis Uzzaman - 社外取締役(Pegasus Tech Ventures, CEO)
  • 時岡真理子 - 社外取締役 (East Meet East CEO, 元Quipper共同創業者/COO)
  • 齊藤裕久 - 執行役員 最高財務責任者
  • 黄 曦 - 執行役員 中国開発センター担当/亿福天(杭州)信息科技有限公司 董事長
  • Dusan Hamlin - 執行役員 Global COO/This Place Limited CEO
  • 熊谷 晋 - 執行役員 エンタープライズ本部長
  • 髙野 善晴 - 常勤監査役
  • 赤松万也 - 監査役
  • 長崎 玲 - 監査役

過去の主な社外取締役編集

主な参加団体編集

脚注編集

  1. ^ 四半期報告書(第21期第2四半期)
  2. ^ 商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせインフォテリア 2018年5月22日
  3. ^ インフォテリア、社名をアステリアに変更 10月1日付 日本経済新聞 2018年5月22日

外部リンク編集