星川 (横浜市)

星川町
星川町
	町丁
国	日本
都道府県	神奈川県
市町村	横浜市
区	保土ケ谷区
町名制定	1927年（昭和2年）4月1日
町名廃止	1976年（昭和51年）11月29日

星川
	町丁
	星川駅
	北緯35度27分26秒東経139度35分39秒 / 北緯35.457122度東経139.594303度
国	日本
都道府県	神奈川
市町村	横浜市
行政区	保土ケ谷区
	人口情報（2023年（令和5年）4月30日現在）
人口	6,602 人
世帯数	3,734 世帯
	面積（）
	0.537 km²
人口密度	12294.23 人/km²
設置日	1976年（昭和51年）11月29日
郵便番号	240-0006
市外局番	045（横浜MA）
ナンバープレート	横浜
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日本 > 関東地方 > 神奈川県 > 横浜市 > 保土ケ谷区 > 星川

星川（ほしかわ）は、神奈川県横浜市保土ケ谷区の町名。現行行政地名は星川一丁目から星川三丁目で、住居表示実施済^[5]。

地理

保土ケ谷区中部にあり、南東が一丁目、北西が三丁目となっている。北東端を帷子川が流れ、一丁目の高台には旧武蔵国における延喜式内社「杉山神社」の論社の一つともされる、星川杉山神社が鎮座している。川の近くを相模鉄道が走っており、一丁目に快速停車駅の星川駅が置かれ、三丁目は和田町駅に近い。また三丁目には横浜新道が通り、新保土ヶ谷IC方面への入口専用の星川ICがある。

星川駅から帷子川を挟んだ対岸の川辺町は区役所や保土ケ谷警察署・保土ヶ谷郵便局のある行政の中心地であり、星川側にも公会堂と図書館が置かれている。

面積

面積は以下の通りである^[2]。

丁目	面積（km²）
星川一丁目	0.179
星川二丁目	0.152
星川三丁目	0.206
計	0.537

地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、星川2-9-4の地点で29万1000円/m²となっている^[6]。

歴史

町名の由来

星川の地名は平安時代に記された和名類聚抄にも見られ、松や杉の木立で鬱蒼としており昼なお暗く、川の流れに星影を映したといわれたことに由来する説がある^[7]。

沿革

かつての橘樹郡下星川村で、1889年（明治22年）4月1日に和田村と合併、宮川村大字下星川となる。宮川村は1909年4月1日に保土ケ谷町に編入。保土ケ谷町は1927年（昭和2年）4月1日に横浜市に編入され、同年10月1日の区制施行により保土ケ谷区星川町となる。1976年11月29日に住居表示が実施され、星川町全域と川辺町・神戸町・桜ケ丘・花見台・明神台の各一部から星川一丁目 - 三丁目を新設^[7]。

世帯数と人口

2023年（令和5年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

丁目	世帯数	人口
星川一丁目	1,575世帯	2,721人
星川二丁目	944世帯	1,751人
星川三丁目	1,215世帯	2,130人
計	3,734世帯	6,602人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[8]	7,087
2000年（平成12年）^[9]	6,970
2005年（平成17年）^[10]	6,765
2010年（平成22年）^[11]	6,690
2015年（平成27年）^[12]	6,749
2020年（令和2年）^[13]	6,777

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[8]	2,890
2000年（平成12年）^[9]	3,006
2005年（平成17年）^[10]	3,058
2010年（平成22年）^[11]	3,258
2015年（平成27年）^[12]	3,437
2020年（令和2年）^[13]	3,712

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）^[14]。

丁目	番地	小学校	中学校
星川一丁目	17番15〜16号	横浜市立桜台小学校	横浜市立岩崎中学校
星川一丁目	1番〜17番14号 17番17号〜25番	横浜市立星川小学校	横浜市立岩崎中学校
星川二丁目	全域		横浜市立保土ケ谷中学校
星川三丁目	1〜8番 12〜23番		横浜市立保土ケ谷中学校
星川三丁目	9〜11番		横浜市立橘中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[15]。

丁目	事業所数	従業員数
星川一丁目	117事業所	760人
星川二丁目	76事業所	967人
星川三丁目	58事業所	530人
計	251事業所	2,257人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[16]	249
2021年（令和3年）^[15]	251

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[16]	1,913
2021年（令和3年）^[15]	2,257

交通

鉄道

相模鉄道相鉄本線
- 星川駅

道路

国道1号横浜新道
- 星川インターチェンジ

施設

横浜星川郵便局
保土ケ谷警察署星川交番
いなげや横浜星川駅前店
古河電池本社

その他

日本郵便

郵便番号 : 240-0006^[3]（集配局：保土ヶ谷郵便局^[17]）。

警察

町内の警察の管轄区域は以下の通りである^[18]。

丁目	番・番地等	警察署	交番・駐在所
星川一丁目	全域	保土ケ谷警察署	星川交番
星川二丁目	全域
星川三丁目	全域

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “令和５(2023)年　町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b 横浜市町区域要覧、1 - 28頁
^ ^a ^b “星川の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
^ ^a ^b 『横浜の町名』1996年12月、横浜市市民局総務部住居表示課発行
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則　別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021年8月8日閲覧。
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
^ “交番案内”. 保土ケ谷警察署. 2021年11月23日閲覧。

参考資料

『県別マップル神奈川県広域・詳細道路地図』2006年4刷昭文社 ISBN 9784398626998
“横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2023年6月6日閲覧。