武内 義雄(たけうち よしお、1886年明治19年)6月9日 - 1966年昭和41年)6月3日[1])は、日本東洋学者中国哲学研究者。字は「誼卿」、「述庵」。東北帝国大学名誉教授。戦後の皇太子明仁親王倫理修身)を教えた。

武内 義雄
人物情報
生誕 1886年6月9日
日本の旗 日本 三重県内部村小古曽
死没 (1966-06-03) 1966年6月3日(79歳没)
出身校 京都帝国大学
両親 武内義淵
子供 武内義範
学問
時代 20世紀
研究分野 中国哲学考証学
研究機関 東北帝国大学
指導教員 狩野直喜
主な指導学生 金谷治
学位 文学博士
称号 帝国学士院会員
主な受賞歴 文化功労者
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経歴 編集

出生から中国留学まで 編集

1886年、三重県内部村小古曽(現四日市市)に真宗高田派の学僧・武内義淵の子として生まれた。第三高等学校で学び、京都帝国大学文科大学(現在の京大文学部)に入学。狩野直喜による「清朝学術沿革史」講義に深い感銘を受け、在学中はその指導を受けた。1910年、京大文科・支那哲学史講座を卒業。

卒業後は一度帰郷するが、勉学の志のため大阪に出て、大阪府立図書館に勤務。西村天囚と知り合い、漢文愛好者による修練会「景会」に加わった。景会には石濱純太郎など関西圏の様々な人物が集まっており、交遊を持つことになった。同じころ、懐徳堂講師となった。1919年春、懐徳堂より中国に派遣され、北京に留学[2]。1921年初めに帰国するまで、北京で同時代の最新の研究に触れると同時に、臨淄など戦国時代に残る遺跡など華北各地を旅行した。

帰国後、東北帝国大学時代 編集

1921年に帰国し、懐徳堂で勤務。同時に、大阪高等学校龍谷大学でも講義を持った。1923年、東北帝国大学に法文学部が新設されると、教授として仙台に赴任し、支那学第一講座([[中国哲学])を開設した[3]。1928年、京都帝国大学に博士論文『老子原始』を提出して文学博士号を取得[4]。1942年には帝国学士院会員に選出された[5]。大学では、1946年に退官するまで、学部長や図書館長などをの役職も務めた[3]

東北大退官後は名誉教授となった。また、東宮職御用掛をつとめ、皇太子明仁親王倫理(修身)を講じた。また、名古屋大学文学部講師などでも教鞭をとった。1966年に逝去。享年80。

受賞・栄典 編集

業績 編集

清代考証学(特に王引之)の影響を受けた「訓詁学」、および「校勘学」「目録学」、富永仲基内藤湖南の「加上の説」を踏まえた疑古的文献批判などを併せ、中国古代思想史研究の方法を確立、特に『論語』『老子』研究の権威となった[6]

同窓の京都帝大教授小島祐馬が思想の背景にある社会経済史を重視し、社会思想史的な中国学を志向したのに対し、武内の方法はあくまで緻密な文献学批判を重んじるオーソドックスなものだった[7]

『支那思想史』(戦後『中国思想史』と改題)は最もよく知られ、武内の思想史研究のエッセンスを盛り込んだハンディかつ高水準の概説書として、現在でも改訂再刊され広く読まれている[8]。本書は、従来の個別の思想書の体系を列伝式に記述した「中国思想史」と異なり、思想そのものの発展プロセスを明らかにしようとした点、また儒教中心に片寄っていた従来の著作に対して仏教道教にも光をあてた(特に宋学に対する仏・道二教の影響を明らかにした)点で、画期的であると評価されている[8]

家族・親族 編集

主な著訳書 編集

著書 編集

  1. 論語篇
  2. 儒教篇一
  3. 儒教篇二
  4. 儒教篇三
  5. 老子篇
  6. 諸子篇一
  7. 諸子篇二
  8. 思想史篇一
  9. 思想史篇二
  10. 雑著篇

訳注書 編集

武内義雄に関する参考文献 編集

  • 「武内義雄博士略歴及著作目録」『文化』20-6, 東北大学文学会, 1956年.
  • 金谷治「武内義雄」『東洋学の系譜』江上波夫編、大修館書店、1992年。ISBN 4469230871 
  • 「誼卿 武内義雄先生の學問」金谷治『懐徳』37号, 73-84頁.[10]
  • 東方学回想 Ⅳ 先学を語る〈3〉』刀水書房、2000年、ISBN 4887082495(座談会での関係者達の回想・附略歴、初出1979年)

脚注 編集

  1. ^ 武内義雄』 - コトバンク
  2. ^ 「武内義雄と吉田鋭雄:重建懐徳堂講師の留学と西村天囚」(竹田建二『アジア遊学』292号,勉誠出版,2023年,212-225頁.)
  3. ^ a b 東北大学『考えるということVol.7』2012年,15頁.
  4. ^ CiNii(博士論文)
  5. ^ 物故会員(日本学士院)
  6. ^ 金谷 1992, p. 251-254.
  7. ^ 金谷 1992, p. 257.
  8. ^ a b 金谷 1992, p. 255f.
  9. ^ 中国語版も刊行されている。
  10. ^ 大阪大学学術情報庫