稲取

日本の静岡県賀茂郡東伊豆町の大字
稲取町から転送)

稲取(いなとり)は、静岡県賀茂郡東伊豆町大字である。本項では1889年(明治22年)の町村制施行時に同区域に存在した稲取村、同村が町制施行した稲取町についても記す。

稲取
稲取港
稲取港
稲取の位置(静岡県内)
稲取
稲取
稲取の位置
北緯34度46分9.56秒 東経139度2分29.42秒 / 北緯34.7693222度 東経139.0415056度 / 34.7693222; 139.0415056
日本の旗 日本
都道府県 静岡県
賀茂郡
市町村 東伊豆町
人口
2015年(平成27年)10月1日現在)[1]
 • 合計 5,915人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
413-0411[2]
市外局番 0557 (伊東MA)[3]
ナンバープレート 伊豆

地理

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稲取の空中写真
1976年撮影。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成。

南東で相模灘に面し、北東で白田、南西で河津町見高川津筏場と隣接する。国道135号が相模灘沿いを通過する。伊豆急行線伊豆稲取駅が所在する。稲取温泉伊豆アニマルキングダムを抱える観光地でもある。

賀茂郡東伊豆町役場の所在地である。郵便番号は413-0411[2](集配局:熱川郵便局[4])。警察の管轄区域は全域が下田警察署

河川

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  • 稲取大川

山岳

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  • 大峰山
  • 浅間山

世帯数と人口

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2015年(平成27年)10月1日時点の世帯数は2,565世帯、人口は5,915人である[1]

 
稲取の街並み

歴史

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いなとりちょう
稲取町
廃止日 1959年5月3日
廃止理由 新設合併
稲取町城東村東伊豆町
現在の自治体 東伊豆町
廃止時点のデータ
  日本
地方 中部地方東海地方
都道府県 静岡県
賀茂郡
市町村コード なし(導入前に廃止)
総人口 7,990
国勢調査、1955年10月1日)
隣接自治体 河津町、城東村
稲取町役場
所在地 静岡県賀茂郡稲取町
座標 北緯34度46分22.1秒 東経139度2分28.6秒 / 北緯34.772806度 東経139.041278度 / 34.772806; 139.041278 (稲取町)

 

伊豆地域の町村制施行時の町村。12が稲取村。 (11,城東村)
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  • 戦国時代 - 江梨鈴木氏の一族、鈴木繁時が来住したとされる。
  • 幕末 - 沼津藩の管轄であった[5]
  • 1868年(慶応4年)7月13日 - 沼津藩が上総国菊間藩に転封され、韮山県の管轄となる。
  • 1871年(明治4年)11月14日 - 第1次府県統合により全域が足柄県の管轄となる。
  • 1876年(明治9年)4月18日 - 第2次府県統合により全域が静岡県の管轄となる。
  • 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制施行に伴い、近世からの稲取村が単独で自治体を形成し、賀茂郡稲取村が発足。
  • 1920年(大正9年)12月1日 - 稲取村が町制施行し、稲取町となる。
  • 1952年(昭和27年)2月12日 - 稲取港が第3種漁港に指定される[6]
  • 1959年(昭和34年)5月3日 - 稲取町と城東村が合併し、東伊豆町が発足[7]。現行の大字稲取となる。

経済

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教育

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静岡県立稲取高等学校

高等学校

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中学校

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小学校

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交通

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伊豆稲取駅

鉄道

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伊豆急行

バス

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南伊豆東海バス
  • 河津駅 - 今井浜 - 見高入谷口 - 志津摩 - 伊豆稲取駅 - 稲取高校上
  • 志津摩 - 伊豆稲取駅 - 稲取高校上 - 伊豆アニマルキングダム
東伊豆町自主運行バス

道路

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港湾

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施設

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東伊豆町役場
  • 東伊豆町役場
  • 東伊豆町立稲取幼稚園
  • 稲取保育園
  • 稲取郵便局
  • 伊豆東部総合病院
  • マックスバリュ稲取店
  • 稲取マリンスポーツセンター

名所・旧跡

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済廣寺
  • 済廣寺 - 「済広寺のカヤ」が静岡県指定天然記念物。
  • 蓮行寺
  • 成就寺
  • 正定寺
  • 吉祥寺
  • 栄昌院
  • 稲取八幡神社 - 稲取の総鎮守。
  • 磯辺神社
  • 素盞嗚神社
  • 愛宕神社
  • 龍宮神社
  • どんつく神社
  • 三島神社
  • 若宮神社
  • 愛宕神社
  • 山神社
  • 熊野神社

祭事・催事

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雛のつるし飾り

脚注

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  1. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat)”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年1月6日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
  5. ^ 「旧高旧領取調帳」の記載による旧高旧領取調帳データベース
  6. ^ 1952年(昭和27年)2月12日農林省告示第51号「漁港指定」
  7. ^ 1959年(昭和34年)5月1日総理府告示第225号「町村の廃置分合」

関連項目

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外部リンク

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