東海地方のデータ
4県の合計
日本の旗 日本
面積 29,316.53 km2
総人口 15,138,397
(2010年3月1日)
人口密度 516.37人/km2
(2010年3月1日)
位置
東海地方の位置

東海地方(とうかいちほう)は、日本の地域区分の一つで、本州中央部の太平洋側を指し、五畿七道東海道に由来してこのように呼ばれる[1]。基本的には、愛知県岐阜県三重県の3県を指すが、愛知県、岐阜県、三重県、静岡県の4県を指す場合もある。

目次

用例編集

東海4県編集

東海4県と呼ぶ場合は愛知県、岐阜県、三重県、静岡県が含まれる。

東海3県編集

東海3県と呼ぶ場合、愛知県、岐阜県、三重県を含み、名古屋市のメディアで用いられるほか次のような用例がある。

静岡県編集

地理編集

愛知県、岐阜県、静岡県は中部地方に属し、三重県は近畿地方に属する。更に、三重県の内伊賀地方は「東海地方」からは除かれて、関西地方の一部として扱われ、静岡県も東部や伊豆地方は「東海地方」からは除かれ、関東地方の一部として扱われることもある。東海地方は、古代の東海道とは異なる。東海道は広大で、甲斐国(現在の山梨県)をも含み、東は関東東岸まで伸びる。一方、東海地方のうち、岐阜県(美濃国飛騨国)は東山道、三重県東紀州紀伊国の一部)は南海道であり、東海道ではない。

地形編集

地質的には、糸魚川静岡構造線(糸静線)や中央構造線が縦断している。東部から北部にかけて富士山赤石山脈木曽山脈飛騨山脈など火山活動や造山運動により形成された中央高地と接し、南は太平洋に面している。岐阜県北部(主に飛騨地方)は造山活動によって形成された中央高地の一部で、飛騨山脈など日本有数の山岳地帯となっている。

沿岸がプレート境界になっているため、東海地震東南海地震などの警戒区域になっている。南東端の伊豆半島は火山活動と海面の上昇で形成されたリアス式海岸に山地が迫った地形である。伊豆半島の西側に広がる駿河湾岸は火山活動や造山運動により形成された山岳地帯を狩野川富士川安倍川大井川といった大河川の浸食作用で形成された小規模な平野が分断している。駿河湾の西側の遠州灘沿岸部および三河湾沿岸部は駿河湾岸より火山活動や造山活動の停止が比較的早かったため、海面の下降により形成された台地が広がっている。伊勢湾沿岸は木曽三川などの河川の堆積作用により、濃尾平野伊勢平野などの大規模な平野が広がっている。志摩半島から熊野灘沿岸はリアス式海岸となっている。

気候編集

三重県から愛知県、静岡県の沿岸が太平洋側気候、三重県の伊賀と岐阜県の大部分が内陸性気候、岐阜県西濃から飛騨地方日本海側気候である。濃尾平野は高温多湿で、全国でも有数の酷暑地帯である。は、濃尾平野で伊吹おろしという乾燥した冷たい風が吹くため、体感温度が北日本並みにまで低下する日がある。強い冬型の気圧配置になると、雪雲が日本海から伊吹山地や鈴鹿山脈を越えて、岐阜県西濃や愛知県西部、三重県北部などに大雪を降らせることがある。近年の稀有な記録的大雪例として、1995年(平成7年)12月25日から12月27日にかけての寒波で、三重県四日市市で最深積雪53cm1996年(平成8年)1月9日から1月10日にかけての寒波で、岐阜県岐阜市で最深積雪48cmの大雪を記録した。岐阜県と静岡県の一部は豪雪地帯に指定されているところがある。三重県南部は雨の多い地域で、台風が頻繁に通過することから「台風銀座」と呼ばれている。

歴史編集

歴史地理学的な東海地方は、木曽三川富士川の間の東海道沿線のうち、愛知県の全域と静岡県の富士川以西に当たり、畿内政権の領土になった三重県と、関東の諸政権の領土になった静岡県東部とに挟まれた範囲である。

古代編集

平野部は気候が温暖なので、登呂遺跡に見られるように、古代から人類の定住が見られた。特に濃尾平野においては弥生人の勢力が強かった。律令制五畿七道東海道が整備されたが、東海道は字義通り、「へ通じるの道」であった。律令時代は山陽道が大動脈だった時代で、東海道は関東から畿内や北九州へ向かう防人の通行路となった。

中世から近世まで編集

戦国時代から江戸時代にかけては、木曽三川と富士川の間は、特に「海道」と呼ばれていた。主な用例として、「海道下り」、「海道一の大親分清水次郎長)」などがある。

関東畿内との間の「廊下」として、鎌倉時代以降に権力者から重視された。かつて源義朝京都での内部抗争の末に、伊豆国蛭ヶ小島流刑された。後に頼朝が鎌倉幕府を開くと、富士川以東は鎌倉幕府の領土となった。

戦国時代になり戦国大名が濫立すると、東海道は権力争いの場となった。中でも尾張国西三河の2地域からは、織田信長豊臣秀吉徳川家康といった「三英傑」を輩出した。また駿府(静岡)は、今川義元と徳川家康の本拠地となった。

江戸時代になると、江戸東京)と京都を結ぶ東海道五十三次が整備され、その往来は日本第一の規模となった。この東海道沿線の中には、宿場町城下町から発達した都市も多い。

近代以降編集

明治維新中央集権体制が成立すると、名古屋が地方統治の拠点となり、それ以降は政府機関が集中するようになった。又、廃藩置県期の東海地方には、名古屋県額田県豊橋県浜松県静岡県足柄県などが分立していたが、1876年(明治9年)8月以後は愛知県と静岡県に削減され、現在に至っている。1889年(明治22年)2月には東海道本線が開業し、天竜川木曽三川の間の地域は、綿織物工業の中心地となった。

第二次世界大戦後の高度経済成長期には、太平洋沿岸と瀬戸内海沿岸を中心に重化学工業地域が造成されたために、東海道線沿線には東海工業地域中京工業地帯が造成され、工業生産の中心地帯になった。

経済と交通問題編集

太平洋ベルト上に位置しており、日本を代表する工業地帯が形成されている。このうち、愛知県及び三重県北部を中京工業地帯、静岡県の主に臨海部一帯を東海工業地域と呼ぶ。2007年(平成19年度)の東海地方(4県)の県内総生産の合計は69兆6929億円である。日本のGDPの約13%を占めており、世界の国のGDPと比較しても、20番以内に入る経済体である。サウジアラビアアルゼンチンなど一部のG20加盟国の国より経済規模が大きい。多くの工業都市が連なり、産業と人口が集積していることから、東京都区部から大阪市にかけての都市群を「東海道メガロポリス」ということもある。

自動車産業が地域経済の中心となっており、トヨタ自動車スズキの2社はこの地域に本社を構えるほか、デンソーアイシンなどの自動車関連企業の本社や工場、鈴鹿サーキットなどの自動車関連のレジャー施設などが集積している。これらの特徴もあってモータリゼーションが日本で最も発達した地域でもあり、自家用車の保有台数は日本有数の高さである。その反面、鉄道輸送力は関東、関西に対して劣っているほか、名鉄の一部路線の廃線をはじめとする鉄道・バスの存続問題などが叫ばれている。また、愛知県の交通事故死亡者数は2005年(平成17年) - 2009年(平成21年)まで5年連続ワーストワンである。

人口編集

ISO 3166-2 都道府県名 順位 人口 割合
JP-23 愛知県 4 7,161,891 5.60%
JP-21 岐阜県 17 2,115,336 1.70%
JP-24 三重県 22 1,864,185 1.50%
JP-22 静岡県 10 3,792,982 3.00%
合計 14,934,394 11.80%
  • 順位・人口・割合は2003年10月1日のデータによる。

年齢構成編集

次のグラフは愛知県・岐阜県・三重県・静岡県の人口を合計した。

年齢5歳階級別人口
2003年10月1日現在推計人口
総計 [単位 千人]

年齢 人口
0 - 4歳       729
5 - 9     742
10 - 14       729
15 - 19        814
20 - 24     897
25 - 29    1070
30 - 34     1177
35 - 39       1015
40 - 44       924
45 - 49     905
50 - 54      1150
55 - 59    1091
60 - 64      987
65 - 69    848
70 - 74      705
75 - 79    538
80歳以上      601

年齢5歳階級別人口
2003年10月1日現在推計人口
男女別 [単位 千人]

年齢
375    0 - 4歳    354
380     5 - 9     362
374    10 - 14    355
418      15 - 19      396
463     20 - 24     434
546    25 - 29       524
601      30 - 34     576
520       35 - 39       495
469      40 - 44     455
457     45 - 49      448
576     50 - 54     574
545    55 - 59    546
489      60 - 64       498
410     65 - 69     438
328    70 - 74    377
232      75 - 79       306
189      80歳以上      412

交通編集

鉄道・軌道編集

東海旅客鉄道
西日本旅客鉄道
東日本旅客鉄道



主な道路編集

高速道路編集


一般国道編集


編集


空港編集

第一種空港
第三種空港
その他公共用飛行場
公共用ヘリポート

方言編集

脚注編集

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  1. ^ a b 『日本地名大百科』、小学館、1996年、p.768 ISBN 4-09-523101-7

関連項目編集