駒沢
東京都世田谷区の町名
駒沢(こまざわ)は、東京都世田谷区の町名。現行行政地名は駒沢一丁目から駒沢五丁目。住居表示実施済区域。世田谷地域と玉川地域に属する。
駒沢 | |
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町丁 | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 |
世田谷地域(一・二丁目) 玉川地域(三~五丁目) |
人口情報(2025年(令和7年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 16,826 人 |
世帯数 | 9,485 世帯 |
面積([1]) | |
0.931 km² | |
人口密度 | 18073.04 人/km² |
郵便番号 | 154-0012[2] |
市外局番 | 03(東京MA)[3] |
ナンバープレート | 世田谷 |
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地理
編集東急田園都市線の駒沢大学駅がある(所在地は上馬)。駒澤大学と駒沢オリンピック公園で有名。深沢・弦巻・上馬・新町、目黒区東が丘と隣接する。
目黒区内に位置していても、住所が駒沢でなくとも駒沢大学駅などの周辺地域が「駒沢」と呼ばれることがある。
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歴史
編集地名の由来
編集この地名は1889年(明治22年)に町村制施行に伴い荏原郡上馬引沢村、下馬引沢村、野沢村、弦巻村、世田ヶ谷新町、深沢村の6村が合併した際に馬(=駒)と野沢・深沢の沢を合わせて名付けられた合成地名である。
沿革
編集- 1889年(明治22年)に町村制施行に伴い荏原郡上馬引沢村、下馬引沢村、野沢村、弦巻村、世田ヶ谷新町、深沢村の6村が合併し、駒沢村となった。
- 1925年(大正14年)10月、駒沢村が町制を施行し、駒沢町となった。
- 1932年(昭和7年)東京市世田谷区成立時に「駒沢」という町名はいったん消え、旧村名の上馬町・下馬町・野沢町・三軒茶屋町・深沢町・新町・弦巻町が新区の町名となった。
- 1967年(昭和42年)、住居表示の実施に伴う町区域の変更を行い、旧上馬町1~3丁目および弦巻町1丁目の各一部から2~3丁目、旧新町1丁目から3~4丁目、旧深沢町1~2丁目の一部から1・5丁目を統合し町名として復活した。
世帯数と人口
編集2025年(令和7年)1月1日現在(世田谷区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
駒沢一丁目 | 1,503世帯 | 2,928人 |
駒沢二丁目 | 2,971世帯 | 4,894人 |
駒沢三丁目 | 1,825世帯 | 3,099人 |
駒沢四丁目 | 1,982世帯 | 3,566人 |
駒沢五丁目 | 1,204世帯 | 2,339人 |
計 | 9,485世帯 | 16,826人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[4] | 14,580
|
2000年(平成12年)[5] | 16,237
|
2005年(平成17年)[6] | 16,414
|
2010年(平成22年)[7] | 16,626
|
2015年(平成27年)[8] | 16,983
|
2020年(令和2年)[9] | 17,427
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[4] | 6,943
|
2000年(平成12年)[5] | 8,167
|
2005年(平成17年)[6] | 8,656
|
2010年(平成22年)[7] | 8,740
|
2015年(平成27年)[8] | 9,035
|
2020年(令和2年)[9] | 9,488
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2024年8月時点)[10]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
駒沢一丁目 | 20~24番 | 世田谷区立深沢小学校 | 世田谷区立深沢中学校 |
1〜19番 | 世田谷区立駒沢小学校 | 世田谷区立駒沢中学校 | |
駒沢二丁目 | 1~39番 43~60番 | ||
40〜42番 61番 |
世田谷区立弦巻小学校 | ||
駒沢三丁目 | 1~15番 | 世田谷区立駒沢小学校 | |
16〜28番 | 世田谷区立深沢小学校 | 世田谷区立深沢中学校 | |
駒沢四丁目 | 全域 | ||
駒沢五丁目 | 2~6番 18~27番 | ||
1番 7〜17番 |
世田谷区立東深沢小学校 | 世田谷区立東深沢中学校 |
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
駒沢一丁目 | 147事業所 | 2,845人 |
駒沢二丁目 | 207事業所 | 1,911人 |
駒沢三丁目 | 101事業所 | 773人 |
駒沢四丁目 | 92事業所 | 549人 |
駒沢五丁目 | 97事業所 | 852人 |
計 | 644事業所 | 6,930人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[12] | 630
|
2021年(令和3年)[11] | 644
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[12] | 6,326
|
2021年(令和3年)[11] | 6,930
|
施設
編集ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b c “令和7年(2025)世田谷区の人口と世帯数(町丁目別)” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “駒沢の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月9日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。