Made in Japanメイド・イン・ジャパン日本製)とは、日本で製造された製品であることを示す表記である。

Made in Japanの置時計
山田訓氏所蔵「MADE IN JAPANの置時計 1960年代を中心に」展より

概要編集

日本は第二次大戦後の復興と高度経済成長の中、1960年代からの数十年は「世界の工場」と呼ばれる程に製造業が躍進した[要出典]。しかし、経済成長の過渡期であった為[要出典]、当時の日本製品は必ずしも良質とは言えぬ場合も少なからずあり[要出典]、海外での評判も現在ほど良い物ではなかった(ただ上の場合が起因している訳ではないのでは?という意見もある)[1][2]1990年代には、東西冷戦の終結による企業のグローバル化や、バブル経済の崩壊による円高から、国内外の各企業はより人件費の安いアジア諸国へ生産拠点の移転を進めた。

この頃から日本の製造業は本格的に空洞化が始まり、各地で貸工場や廃工場が目立ち出す。後者では商業施設宅地への転用もされ出したが、今後の世界競争力を維持する事も欠かす事は出来ない。そこで、製造業各社は従来以上に「品質」を重視した製品開発に転換し、国全体で見ても発展の進んだ「経済先進国」として前述した新興国で製造された廉価製品と差別化を図る事になる。上記の様な経緯と、日本の経済水準自体が向上した事から、総合的に高品質化した日本製品の価値は次第に高くなり、21世紀現在では世界に通用する高評価を得られる様になった。

東京秋葉原新宿渋谷池袋有楽町大阪日本橋難波心斎橋梅田などに来訪する中国人にとって日本製品の人気は高く、おみやげ転売の目的から高価格帯の製品を多数買い求める例も多い。

Assembled in Japan編集

パーソナルコンピューターを始めとする製品群には、主要な構成部品を世界製造し、筐体への組立てや製品検査のみを日本で行う事例がある。日本では不正競争防止法などの定義により商品価値が付与された地が生産地と見なせるため[3]マウスコンピューターVAIOレノボ富士通NECなどが日本国内の工場で最終組み立てを行う製品に「Made in Japan」と表記している[4][5][6]

生産地を明確にする場合は「Manufactured in Thailand, Assembled in Japan」(タイ王国で製造、日本で組立ての場合)のように表記するか、主要構成部品の製造国のみを記す。

同じように中国工場等で組み立てられた「Made in China」等の製品でも、日本製の部品が使われていることがある。

Made in Occupied Japan編集

 
MADE IN OCCUPIED JAPANと表示されたヘンミ計算尺

戦後占領期の日本では、1947年(昭和22年)2月の連合国軍最高司令官指令として、輸出向け製品に Made in Occupied Japan (占領下日本製)と表示することが義務付けられた。1949年(昭和24年)12月には連合国軍最高司令官指令として"Made in Japan"や"Japan"表示も認められ、義務ではなくなった。これらは"Made in Japan"から想起される品質であるとは限らないが、コレクターの間では「Occupied Japanもの」「MIOJもの」などと呼ばれ、特別な価値を持って取引されている。北米では人気が高い。陶磁器や玩具がよく知られているが、カメラ双眼鏡のような光学機器、計算尺のような製品もある。

同様に、枢軸国側のドイツでも連合軍軍政期(1945年 - 1955年)において Made in U.S.Zone Germany (合衆国統治地域のドイツ製)などと表示された。

日本製ブランドの復活編集

前述した様に、日本では製造工場を世界へ移転させているものの、2007年以降になると中国製品の安全性が問われ始め、日本製品の品質が注目され出した。

大手ファッションブランドなどは諸外国から日本へ工場を移したり、技術や知的財産情報漏洩を危惧した日系企業が、世界から工場を撤退させ、シャープ亀山工場の様に、日本を中心とした生産拠点を持つ場合も多くなっている。

アジア圏では「Made in Japan」の電気製品にニーズがあるため、あえて日本国内での組み立てや最終検査を行うメーカーもある[4]

2000年代以降は中国の賃金が上昇しコスト的な有意差が少なくなったことや、オートメーション技術の進化により、1000円台で量販される腕時計の場合、自動化した工場では中国生産と同等のコストで製造が可能となっている[7]

宝飾品メーカーなどでは海外への生産拠点移行後も高額なモデルの製造を国内で続けており、機械式をはじめとした高級腕時計ではザ・シチズングランドセイコーなど国内生産モデルをブランド化しているシリーズもある。またMINASEノットのように日本製を強調して新規参入するメーカーもある[8]

手作業が基本の鞄メーカーでは、一貫して国内生産を続けることでブランドイメージを保つ例がある(吉田カバンセイバンなど)。

一眼レフカメラは海外に工場を建設後も日本国内ではフラッグシップ機の製造が続けられている[9]ニコンは日本で製造にされたカメラのボディにはあえて上部に「Made in Japan」をプリントしていた[10]

2020年現在、国内に流通するトイレットペーパーの97%は国産で原材料も国内で調達されている[11]

日本製を強調している主な企業編集

各媒体にて「日本製」や「国内製造」を強調した企業や製品群もある。

企業名 製品名
KATO Nゲージ製品
グリーンマックス Nゲージ製品
タビオ 靴下
パナソニック Let'snote電気シェーバーの一部製品[12]
バンダイ ガンプラポケプラ
ユーレックス オイルヒーター
JINS メガネフレームの一部製品
ファイントラック アウトドア用品
コンバース スニーカーの一部製品
吉田カバン
キヤノン 一眼レフカメラの一部製品
HARIO コーヒー関連の食器類
セイバン ランドセル

批評編集

  • 2011年3月11日に発生した東日本大震災に端を発する東京電力の福島第一原子力発電所事故によって、海外の取引先から輸出前の放射性物質付着検査や、それに関する証明書の発行を求める声が多数あるとの報道が各メディアでなされた。
  • 映画バック・トゥ・ザ・フューチャー PART3の劇中、1955年のドクが「安物を使うからだ。見ろ、Made in Japanと書いてある。」と言ったのに対し、マーティが「なに言ってんのドク。最高のものはみんな日本製だよ。」と返し、「(敗戦国の日本とは)信じられん。」とドクが驚くというシーンがある[13]

Used in Japan編集

日本で使用されていた中古品Made in Japan とは限らない。それでも世界では、日本市場で日本人に売買され、使われていたものは『高品質』と思われていて、人気だという。特に中古車に関しては車検制度の存在、「10年10万キロは廃車」と間々言われるような走行距離の短さと買い替えサイクルの早さといった背景から来る「高品質・低価格」という現状から活発に貿易の対象となっている。

脚注編集

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  1. ^ ソニー盛田昭夫は「戦前から、日本製の高級品は外国ではほとんど知られていなかった。それどころか、日本製のレッテルをつけた商品は(一般には)品質が悪いというイメージが定着していた」と述べている。(盛田昭夫『MADE IN JAPAN―わが体験的国際戦略』、朝日新聞社、1987年)
  2. ^ 宇垣一成は昭和21年に昭和11年を回想して「(陸軍の動きに対し)これはどうも大変な事だ。その当時の日本の勢というものは産業も着々と興り、貿易では世界を圧倒する。南洋、豪州、インドは無論のこと、南米からアフリカまでどんどん行って、英国をはじめ合衆国ですら悲鳴をあげている。日本が安い品物をどんどん造って押し出してくる、日本品とは競争が出来ぬ、ということになって来かけておる時である。この調子を五年か八年続けていったならば、日本は名実ともに世界一等国になれる。……だから今下手に戦などを始めてはいかぬ。……」と述べている。(『宇垣一成日記』第3巻)、以上は坂野潤治『昭和史の決定的瞬間』からの孫引き。
  3. ^ 産地の定義(Made in Japanといえるのか) - 長光正明
  4. ^ a b 株式会社インプレス (2021年4月20日). “【大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」】 富士通のPCは新体制でどんな進化を遂げるのか? FCCL大隈新社長インタビュー” (日本語). PC Watch. 2021年4月25日閲覧。
  5. ^ 株式会社インプレス (2019年6月25日). “令和になり、さらに強化されたマウスコンピューターの製造拠点 ~不良を削減しつつ、最短翌営業日出荷する体制を構築” (日本語). PC Watch. 2021年4月25日閲覧。
  6. ^ 株式会社インプレス (2019年11月22日). “マウスのPCをその場で体験できる「マウスキャラバン」が東京駅で開催中。本日発表のRyzenノートも展示” (日本語). PC Watch. 2021年4月25日閲覧。
  7. ^ カシオ、ロングセラー腕時計の組み立て自動化 人気の「日本製」を低コストに - 産経ニュース
  8. ^ この冬買いたいMade in JAPANウォッチ。いま注目のメイド・イン・ジャパン 2ブランド(&GP)
  9. ^ 名機「F5」「D1」も、ニコン一眼の国内生産に幕…スマホ普及で : 経済 : ニュース” (日本語). 読売新聞オンライン (2021年4月2日). 2021年4月21日閲覧。
  10. ^ 米倉昭仁 (20201219T180000+0900). “ニコンがカメラ本体の国内生産を終了へ アサヒカメラ記者が見た「ニコンは一つ」の思い 〈dot.〉” (日本語). AERA dot. (アエラドット). 2021年4月21日閲覧。
  11. ^ 「トイレットペーパー 在庫は十分」買いだめの動きに工業会 - NHK[リンク切れ]
  12. ^ Inc, Shogakukan. “6枚刃システムを新たに搭載!フルモデルチェンジしたパナソニックのリニアシェーバー「ラムダッシュ」の気になる実力|@DIME アットダイム” (日本語). @DIME アットダイム. 2021年4月25日閲覧。
  13. ^ 1955年から見れば日本の戦後の独立回復はわずか3年半前の1952年であり、本格的な工業製品の輸出はかなわなかった1955年の日本と、貿易摩擦問題に発展するまでの品質の進化を遂げた(マーティの憧れの車はトヨタピックアップトラックである)1985年当時の日本製品との対比が描写されている。

関連項目編集

外部リンク編集