古千谷

東京都足立区の町名
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古千谷(こぢや)は、東京都足立区町名。現行行政地名は古千谷一丁目及び二丁目。住居表示未実施。

古千谷
町丁
舎人公園
地図北緯35度47分51秒 東経139度46分23秒 / 北緯35.797581度 東経139.772978度 / 35.797581; 139.772978
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 足立区
人口情報2024年(令和6年)4月1日現在[1]
 人口 0 人
 世帯数 0 世帯
面積[2]
  0.34273971 km²
人口密度 0 人/km²
設置日 1970年(昭和45年)4月1日
郵便番号 121-0833[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 足立
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東京都の旗 ウィキポータル 東京都
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地理

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足立区北西部、舎人地域東部に位置し、区内でも比較的海抜の高い町である。隣接する古千谷本町との総称としても用いられる。旧舎人村の構成地域の一つであり、足立区の中でも特に古い歴史を持つ。古千谷一丁目・二丁目はそのすべてが舎人公園の敷地内となっており、かつての住民らは公園の造成とともにすべて敷地外へと転居した。

歴史

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古千谷とその周辺地域は長らく、一切の鉄道交通機関から距離的に隔絶された鉄道空白地帯にあった。これまでの地域住民の鉄道利用は約2km離れた東武伊勢崎線竹ノ塚駅か、遠方の山手線沿線まで路線バスなどの自動車手段で行く方法しかなかった。これはの周辺地域道路渋滞や混雑の原因となり、また空気環境の悪化も招いていた。しかし、2008年3月に日暮里・舎人ライナーが開業し、古千谷地域は山手線西日暮里駅および日暮里駅へ直通する通勤通学手段を得た。

地名の由来

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舎人地域の東(コチ)にあったことから[5]。その町域はほぼ江戸時代以来の古千谷村[6]に由来し、町名もまた歴史的由来を受け継いだものである。

沿革

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  • 1932年10月1日 - 足立区成立とともに、南足立郡舎人村大字古千谷の全域をもって古千谷町(丁目なし)が成立する。
  • 1970年4月1日 - 町名地番整理により、古千谷一-五丁目が成立(住居表示は未実施)。旧・古千谷町は、毛長川北岸(埼玉県草加市側)、毛長橋北詰西側のわずかな地域にのみ残る。
  • 1995年7月24日 - 古千谷三・四・五丁目及び古千谷町の区域に住居表示が実施され、古千谷本町一-四丁目となる。わずかに残存していた旧・古千谷町の区域(毛長橋北詰、西側)は古千谷本町四丁目3番地となった。

以上により、1970年成立の古千谷一-五丁目は一丁目と二丁目を残すのみとなった。この区域は全域が舎人公園造成地である。(住民登録は0になっている)

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[7]。なお、足立区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。ただし、小学校に関しては、2018年(平成30年)度から学区域または学区域に隣接する学校のみの選択になる[8]

丁目 番地 小学校 中学校
古千谷一丁目 全域 足立区立伊興小学校 足立区立伊興中学校
古千谷二丁目 全域 足立区立古千谷小学校

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[9]

丁目 事業所数 従業員数
古千谷二丁目 1事業所 19人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[10]
1
2021年(令和3年)[9]
1

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[10]
17
2021年(令和3年)[9]
19


交通

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新交通システム
道路

施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 足立区の町丁別の世帯と人口(令和6年)” (CSV). 足立区 (2024年4月12日). 2024年4月20日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年10月28日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 古千谷の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 金子勤『東京23区の地名の由来』幻冬舎ルネッサンス、2010年。ISBN 978-4-7790-0552-7 
  6. ^ 新編武蔵風土記稿 古千谷村.
  7. ^ 区立小・中学校の通学区域表・通学区域図” (PDF). 足立区 (2023年4月1日). 2023年10月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  8. ^ 学校選択制度について”. 足立区 (2017年6月1日). 2017年12月7日閲覧。
  9. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  10. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

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外部リンク

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