甲信越地方
山梨県、長野県、新潟県の3県の総称
甲信越地方（こうしんえつちほう）は、山梨県、長野県、新潟県の3県の総称。それぞれの令制国名である「甲斐」「信濃」「越後」の頭文字をとった名称[1][2]。単体で使用されることは稀で、関東地方と合わせた10都県に対して関東甲信越地方との呼称で用いられることが多い。
| 甲信越地方のデータ | |
|---|---|
| 3県の合計 | |
| 国 |
 日本 |
| 面積 | 30,611.01km2 |
| 推計人口 |
4,923,828人 （2023年11月1日） |
| 人口密度 |
160.9人/km2 （2023年11月1日） |
| 位置 | |
 | |
概要 編集
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本州の中央部、関東地方の外周部に位置しており、関東地方、特に東京との結び付きが強い地域である[1]。各々の県庁所在地が、東京を中心とする関東地方に新幹線や高速道路等の交通インフラで繋がっている。
東京との結び付きと比べて、甲信越同士の結び付きは弱く、目立った交流は隣接する地域のみである[3]。また、方言も異なっており、山梨県と長野県は、甲信越同士よりも東京との都道府県流動が最多であるため、東京を中心都市とした地域であることが甲信越3県の共通点である。
甲信越地方の多くは、関東地方と併称（関東甲信越地方）される標記が多く、特に中央省庁の地方支分部局やNHK等がそれに該当し、民間企業でも関東地方と一体の管轄地域を設定している場合が多い。一方3県がそれぞれに異なる管轄となる場合もある。
例：
- ※山梨県を関東の一部とみなし、「関東信越」の名称で「関東甲信越」と同一の枠組みである例がある。（厚生労働省関東信越厚生局など）
- 都道府県間流動
- ※交通機関別都道府県間流動表（年間）（全交通機関、平日・休日データ利用、幹線のみ）
- ※目的地上位10都県のみ記載（2015年）
- ※甲信越地方は「■」、甲信越以外の中部地方は「■」、関東地方は白地、東北地方の構成県は「■」。
- 出発地：新潟県
| 順 | 目的地 | 万人/年 |
| 1 | 長野県 | 413.9 |
| 2 | 東京都 | 388.7 |
| 3 | 神奈川県 | 248.4 |
| 4 | 群馬県 | 221.9 |
| 5 | 埼玉県 | 187.4 |
| 6 | 福島県 | 182.6 |
| 7 | 富山県 | 128.8 |
| 8 | 千葉県 | 114.7 |
| 9 | 石川県 | 63.3 |
| 10 | 栃木県 | 60.0 |
- 出発地：長野県
| 順 | 目的地 | 万人/年 |
| 1 | 東京都 | 750.9 |
| 2 | 山梨県 | 490.5 |
| 3 | 群馬県 | 488.1 |
| 4 | 新潟県 | 416.2 |
| 5 | 愛知県 | 359.1 |
| 6 | 埼玉県 | 324.8 |
| 7 | 神奈川県 | 316.8 |
| 8 | 岐阜県 | 203.9 |
| 9 | 千葉県 | 170.8 |
| 10 | 静岡県 | 112.9 |
- 出発地：山梨県
| 順 | 目的地 | 万人/年 |
| 1 | 東京都 | 968.3 |
| 2 | 神奈川県 | 567.0 |
| 3 | 長野県 | 408.5 |
| 4 | 静岡県 | 338.7 |
| 5 | 埼玉県 | 178.7 |
| 6 | 千葉県 | 102.8 |
| 7 | 愛知県 | 33.3 |
| 8 | 栃木県 | 31.8 |
| 9 | 群馬県 | 30.3 |
| 10 | 茨城県 | 22.5 |
主要都市圏 編集
- 甲信越地方の主な都市圏（圏域人口10万人以上）
| 順位 | 都市雇用圏 | 人口 |
|---|---|---|
| 17 | 新潟都市圏 | 106万0013 |
| 36 | 長野都市圏 | 58万9549 |
| 37 | 甲府都市圏 | 58万5986 |
| 48 | 松本都市圏 | 44万7802 |
| 54 | 長岡都市圏 | 35万6767 |
| 78 | 上越都市圏 | 23万0186 |
| 85 | 三条都市圏 | 21万5037 |
- 「■」：県庁所在地を中心とする都市圏
方言 編集
脚注 編集
- ^ a b “コトバンク 甲信越地方とは（日本大百科全書(ニッポニカ)の解説）”. 2020年11月16日閲覧。
- ^ “コトバンク 甲信越とは（デジタル大辞泉の解説）”. 2020年11月16日閲覧。
- ^ 「甲信越地方ってどんな場所? 新潟、長野、山梨3県を貫く共通項とは」朝日新聞デジタル2023年1月4日
