週刊ポスト』(しゅうかんポスト)は、小学館から発行されている総合週刊誌である。発行部数34.6万部は週刊現代に次いで業界第4位[1]

週刊ポスト
週刊ポスト1969.jpg
週刊ポスト 昭和44年(1969年)8月22日、小学館
刊行頻度 週刊
発売国 日本の旗 日本
言語 日本語
出版社 小学館
編集長 鈴木亮介
刊行期間 1969年8月22日 - 現在
発行部数 320,000部(2021年1月-3月日本雑誌協会調べ)
ウェブサイト www.weeklypost.com
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概要編集

  • 毎週月曜日発売(一部地域では火曜日、水曜日に発売。日曜日に前倒して発売する地域もある)。
  • ボーイズライフ』を吸収する形で1969年8月22日創刊。小説家デビュー前の佐藤雅美が記者として関わっていた。
  • 実売部数は、1988年から1991年の4年間、及び1994年から2003年の10年間で、それぞれ、日本国内で発行・販売されている総合週刊誌の中で最も多く売り上げたことがある[2]。しかし、2004年度には約80万部に落ち込み、実売部数トップの座を『週刊文春』に明け渡した。その後も実売部数の落ち込みが続き、2008年度上期には30万6010部に[3]、2008年度下期には29万7120部にまで落ちた[4]
  • 創刊以来、長年にわたって女優や女性タレントを表紙にしてきたが、2016年1月から、ライバルの『週刊現代』に準拠する形の“見出し形式”の表紙にリニューアルした。

特徴編集

  • 近年における格差拡大について批判的であり、それを推し進めたとされる日本経団連および時の会長・御手洗冨士夫キヤノン会長)を批判する旨の記事を多数掲載している[5]
  • 時々、テレビのやらせを告発する記事も掲載している。
  • かつて、『ポストネット』という名で、パソコン通信を行っていた時期もあった。
  • ちなみに「週刊ポスト」の雑誌としての商標権はライオン(株)が持っている(商標登録番号第942495号)。

歴代編集長編集

主なスクープ記事、裁判編集

  • 黒い霧事件永易将之の独占告白を掲載。これが池永正明の野球界永久追放につながった。
  • 湯口敏彦投手の死亡を『自殺』と結論づけ、湯口事件として告発記事を掲載した。
  • 1980年代に、武田頼政による「角界浄化スクープ」と題する大相撲八百長を告発する記事を掲載、日本相撲協会訴訟合戦になっていた。のち2011年2月、大相撲八百長問題が発覚する。
  • 2000年2月4日号掲載の清原和博選手に対する記事「やっぱり!虎の穴自主トレ清原が『金髪ストリップ通い』目撃」については、東京地裁で当時としては最高の1,000万円の損害賠償金を支払うよう命令された[6](その後、東京高裁で600万円に減額)[7]
    ※この記事を書いたのは、堀江メール問題を引き起こし、民主党永田寿康議員から名指しされた西澤孝である。
  • 2004年7月23日号「やらせスクープ撮 白骨温泉は着色されていた!」で、温泉偽装問題を告発。のちに大手メディアが後追い。この報道により、2005年の『編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞』を受賞した。
  • 2006年11月17日号「受動喫煙子供の発がん率を低下させる」との特集記事を掲載したが、その論拠が問題論文であったことから、2006年12月9日号の週刊現代において「誤報」との批判が行われている。
    詳細はエンストローム論文を参照。
  • 2006年12月22日号に「本間正明税調会長 『愛人と官舎同棲』をスクープ撮」を掲載。現職の政府税制調査会長を辞任に追い込んだ。
  • 2012年1月1・6日号からスタートした佐野眞一による連載「化城の人 池田大作創価学会の80年」(同年6月に第1部が終了し、その後連載休止中)について、当時の東京都副知事猪瀬直樹Twitter(「量が多すぎてツイッター向きでない、苦笑。」)をきっかけに、佐野の盗用・剽窃疑惑が持ち挙がった。ガジェット通信による検証記事は、同連載の第1回で、よりによって「敵方」ともいうべき潮出版社のフォトエッセイ集『創価教育の源流 牧口常三郎』から10ヵ所もの盗用があったとしている。
  • 2012年8月17・24日合併号において、大阪維新の会次期衆院選での候補者養成目的で作成している「維新政治塾」の全塾生888名分の名簿(氏名・職業・性別・年齢など)が流出・掲載された。これに関して代表・橋下徹は塾生向けに謝罪。名簿は維新の会の限られた人物しか閲覧できず、流出は内部の人間が行なったことと見て、大阪維新の会で調査が進められた。他のマスメディアが、橋下徹に対して「被害届は出さないのか」との質問には「罪名が見当たらない」と答え、被害届は出さなかった。
  • 2015年5月29日号(2015年5月18日発売)にて、「 〈政権中枢大激震〉官房長官に流れた「日歯連マネー」3,000万円重大疑惑スッパ抜く」の記事と同一ページに、日本財団が出稿した日本歯科医師会協賛TOOTH FAIRYプロジェクトの広告を掲載、電通及び小学館が謝罪することとなった[8]
  • 2019年9月13日号で『韓国なんかいらない!厄介な隣人にさようなら。』という見出しを掲載した。この記事は強い反発を受け、内田樹有田芳生などはポストのみならず、小学館との断絶を表明した。ただしポスト自身は、その後も韓国政府批判を継続している。

連載記事編集

連載中編集

連載終了編集

漫画作品編集

連載中編集

過去に連載された作品編集

脚注編集

  1. ^ 一般社団法人 日本雑誌協会”. www.j-magazine.or.jp. 2019年6月30日閲覧。
  2. ^ 1988年下期~2002年の週刊誌の実売部数の推移
  3. ^ 【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】(184) - MSN産経ニュース(インターネットアーカイブによる2009年3月8日分キャッシュ)
  4. ^ 【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】(208) - MSN産経ニュース(インターネットアーカイブによる2009年5月16日分キャッシュ)
  5. ^ 経団連会長企業「キヤノン(御手洗)」の請負従業員が“涙の訴え” 2007年3月9日号 他多数
  6. ^ 【事件名】清原和博選手の名誉毀損事件【年月日】平成13年3月27日 東京地裁 平成12年(ワ)第5109号 謝罪広告等請求事件、日本ユニ著作権センター。 - 2019年2月12日閲覧
  7. ^ 【事件名】清原和博選手の名誉毀損事件(2)【年月日】平成13年12月26日 東京高裁 平成13年(ネ)第2550号 謝罪広告等請求控訴事件 (原審・平成12年(ワ)第5109号 謝罪広告等請求事件)、日本ユニ著作権センター。 - 2019年2月12日閲覧
  8. ^ “TOOTH FAIRYの広告 「週刊ポスト」への掲載を見合わせ”. 日本歯科新聞 (東京都千代田区: 日本歯科新聞社): pp. 2-3. (2015年6月9日) 

関連項目編集

外部リンク編集