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久太郎町(きゅうたろうまち)は、大阪府大阪市中央区町名。現行行政地名は久太郎町一丁目から久太郎町四丁目。

久太郎町
坐摩神社
久太郎町の位置(大阪市内)
久太郎町
久太郎町
久太郎町の位置
久太郎町の位置(大阪府内)
久太郎町
久太郎町
久太郎町の位置
北緯34度40分52.13秒 東経135度30分17.32秒 / 北緯34.6811472度 東経135.5048111度 / 34.6811472; 135.5048111
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Osaka Prefecture.svg 大阪府
市町村 Flag of Osaka, Osaka.svg 大阪市
中央区
面積
 • 合計 0.168891382km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 1,302人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
541-0056[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

地理編集

北は船場中央、南は北久宝寺町、東は東横堀川農人橋を挟んで農人橋(町名)・材木町、西は西横堀川跡の阪神高速1号環状線北行きを挟んで西区阿波座とそれぞれ接する。

河川編集

歴史編集

もとは農人橋通(中央大通西行き)沿いが北久太郎町、ひとつ南の通り沿いが南久太郎町、渡辺筋沿いが南渡辺町、西横堀川沿いが椹木町(さわらぎちょう)・西笹町という町名だった。1872年明治5年)に西横堀川沿いは横堀5丁目に改編された。

1962年昭和37年)に埋め立てられた西横堀川には篠橋・新渡辺橋が架橋されていた。

渡辺の地名編集

北御堂から南御堂にかけての渡辺筋沿いに位置した北渡辺町・南渡辺町は、1930年(昭和5年)に大半が本町南本町・唐物町・北久太郎町へ編入され、南渡辺町の南端部がわずかに残るだけとなり、同時に渡辺町に改称された。

辛うじて残った渡辺町の町名も、1989年平成元年)に北久太郎町・南久太郎町・横堀5丁目の一部と統合されて現行の久太郎町となり消滅した。しかし、坐摩神社渡辺津から船場への遷座と共に移住し、以後町名として続いてきた「渡辺」の名が消えることに反対する運動が渡辺姓の末裔の間で起こり、久太郎町四丁目には全国的にも珍しい数字を用いた街区符号の代わりに「渡辺」という漢字のつく街区が用いられることになり、大阪市中央区久太郎町四丁目1番、2番、3番、渡辺の順で街区符号が設定されている[5]

町名の由来編集

百済町の転訛説と、織田信長豊臣秀吉に仕えた「堀久太郎秀政」がかつてこの地に屋敷を構えてたことによる説がある。

世帯数と人口編集

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
久太郎町一丁目 849世帯 1,194人
久太郎町二丁目 46世帯 61人
久太郎町三丁目 26世帯 27人
久太郎町四丁目 11世帯 20人
932世帯 1,302人

人口の変遷編集

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 157人 [6]
2000年(平成12年) 128人 [7]
2005年(平成17年) 368人 [8]
2010年(平成22年) 541人 [9]
2015年(平成27年) 746人 [10]

世帯数の変遷編集

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 87世帯 [6]
2000年(平成12年) 73世帯 [7]
2005年(平成17年) 325世帯 [8]
2010年(平成22年) 451世帯 [9]
2015年(平成27年) 588世帯 [10]

事業所編集

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]

丁目 事業所数 従業員数
久太郎町一丁目 382事業所 4,085人
久太郎町二丁目 294事業所 10,588人
久太郎町三丁目 258事業所 5,188人
久太郎町四丁目 137事業所 3,690人
1,071事業所 23,551人

施設編集

 
難波別院

行政機関編集

独立行政法人等編集

寺社編集

郵便局・金融機関編集

在日本外国公館編集

交通編集

鉄道編集

道路編集

高速
国道
主要地方道

出身者編集

その他編集

日本郵便編集

脚注編集

  1. ^ 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口” (日本語). 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 久太郎町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 住所の番地 なぜ「渡辺」?”. 日本経済新聞 (2016年3月5日). 2018年9月29日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. ^ 郵便番号簿 2018年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

外部リンク編集