自由が丘産能短期大学
（産業能率短期大学から転送）
自由が丘産能短期大学（じゆうがおかさんのうたんきだいがく、英語: Jiyugaoka Sanno College）は、東京都世田谷区等々力6-39-15に本部を置く日本の私立大学である。1950年に設置された。大学の略称は産能短大。自由が丘（目黒区）からは比較的近いが、キャンパスの現住所ではない。
| 自由が丘産能短期大学 | |
|---|---|
 自由が丘産能短期大学自由が丘キャンパス | |
| 大学設置 | 1950年 |
| 創立 | 1942年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人産業能率大学 |
| 本部所在地 | 東京都世田谷区等々力6-39-15 |
| キャンパス |
自由が丘キャンパス 代官山キャンパス |
| 学部 |
能率科 第一部[1] 第二部[1] 通信教育部 |
| ウェブサイト | 自由が丘産能短期大学公式サイト |
概要編集
大学全体編集
教育および研究編集
- 全国で唯一「能率科」を設置し、経営やビジネスに関する専門科目が多い。1部は「ビジネスマネジメント」・「秘書」・「観光・国際」・「医療・情報サービス」・「メディアデザイン」・「経営情報」の各コース、2部は「ベーシックマネジメント」・「ビジネススキルアップ」・「キャリア・コミュニケーション」・「パソコンスキルアップ」の各コース、通信教育課程は「行政書士コース」や「ファイナンシャル・プランナーコース」がある。
学位を目的としない科目別履修生、15歳以上で高校卒業していない者、旧大検や現在の高卒認定試験に合格していない者、などを対象とする入学資格取得生コースもある。
学風および特色編集
沿革編集
- 1925年 上野陽一、日本産業能率研究所を創立する。
- 1942年 日本産業能率研究所を母体とし、財団法人日本能率学校を設立する。
- 1950年
- 学校法人産業能率短期大学を設立する。
- 産業能率短期大学（さんぎょうのうりつたんきだいがく）を設立する。
- 能率科第二部
- 事務能率専攻
- 生産能率専攻
- 1962年
- 能率科第二部の修業年限を2年制から3年制へと変更する。
- 能率科第二部に販売能率専攻を増設する。
- 1963年 能率科通信教育課程を開設する。
- 1965年 能率科に第一部を設置：在学者数は86（うち女子7）[2]
- 能率科第一部
- 経営能率専攻
- 能率科第一部
- 1968年 能率科第一部、能率科第二部に経営機械化専攻を増設する。
- 1973年 能率科第一部、第二部の経営機械化専攻を経営情報処理専攻に変更する。
- 1982年 能率科第一部に秘書専攻を設置する。
- 1983年 能率科第二部の修業年限を2年に変更する。
- 1985年 能率科第二部の販売能率専攻を学生募集を停止する。
- 1986年 能率科第二部の専攻課程を全面的に改組する。
- 能率科第二部
- 生産能率専攻を経営能率専攻とする。
- 事務能率専攻を経営情報処理専攻とする。
- 販売能率専攻を経営情報専攻とする。
- 能率科第二部
- 1989年
- 法人名称を学校法人産能大学に改称する。
- 短期大学名称を産能短期大学（さんのうたんきだいがく）に改称する。
- 1999年
- 能率科第二部の専攻制を廃止してコース制を導入する。
- 一定基準を満たす専修学校専門課程を修了してかつ1年以上の社会経験者に対する2年次編入学制度を導入する。
- 2000年
- 法人名称を学校法人産業能率大学に改称する。
- 能率科第一部入学生対象の専攻を改組し、従来の経営能率専攻・経営情報処理専攻・秘書専攻をそれぞれ経営情報専攻・ビジネス専攻に改組する。
- 2001年4月入学生より、専修学校専門課程修了後に2年次編入学可能とする。
- 2003年 代官山キャンパスを設置する。
- 2006年
- 短期大学名称を自由が丘産能短期大学に改称する。
- 能率科第一部の専攻制を廃止し、コース制を導入する。
- 2012年 本年度以降の能率科第二部の学生募集を停止する。
- 2014年 産業能率大学へ統合して本年度以降の能率科第一部の学生募集を停止し、通信教育課程のみとする。
基礎データ編集
教育および研究編集
組織編集
学科編集
- 能率科
- 第一部（2014年度以降学生募集停止）：現在は、ビジネスマネジメント、秘書、観光･国際、医療･情報サービス、メディアデザイン、経営情報の各コース制となっているが、かつては以下の専攻課程が設置されていた。
- 第二部：（2012年度以降学生募集停止）：2011年度はベーシックマネジメント、ビジネススキルアップ、キャリア・コミュニケーション、パソコンスキルアップの各コースからなっていたが、かつては以下の専攻課程が設置されていた。1985年度入学生まではA、1986年度 - 1998年度までの入学生はBとなる。
- 生産能率専攻A
- 事務能率専攻A
- 販売能率専攻A
- 経営情報処理専攻A・B
- 経営能率専攻B
- 経営情報専攻B
- 通信教育課程 2005年度は14コース、2013年度は実務・能力開発系と資格系の2系11コースがあったが、かつては以下の専攻課程が設けられていた[5]）
- 生産能率専攻
- 事務能率専攻
- 販売能率専攻
専攻科編集
- なし 継続教育を希望する場合、併設の産業能率大学への編入学が多い
別科編集
- なし
取得資格について編集
- 第一部と第二部（通学課程）のみ、司書資格が取得できる課程が設置されていた
附属機関編集
- 総合研究所
研究編集
- 『自由が丘産能短期大学紀要』
学生生活編集
部活動・クラブ活動・サークル活動編集
- 自由が丘産能短期大学のクラブ活動
- 通信教育課程の学生は産業能率大学・自由が丘産能短期大学の公認部・公認サークルに参加が認められない（非公認サークル等本学非関与のサークルに入るのは当然に関知しない）。数は少ないが都道府県単位の学生会があり、科目習得試験終了後の懇親会・年に一度程度の教員を招いた学習会を設けている。
学園祭編集
- 「自由ヶ丘産能祭」
スポーツ編集
- ラクロス部が秋季リーグで優勝記録。
- バスケットボール部が短大大会でベスト8記録。
- 野球部は第一回全日本大学女子野球選手権大会と「女子大生の軟式野球全国大会」で優勝記録。
大学関係者と組織編集
施設編集
キャンパス編集
自由が丘キャンパス編集
- 使用学科：能率科
- 使用専攻科：なし
- 交通アクセス：東急東横線・大井町線自由が丘駅下車、徒歩15分。
- 設備：1号館・2号館・3号館・5号館・6号館・7号館・9号館・図書館、1号館前にカフェテラス「サンクンガーデン」、7号館に短大の通信教育部事務局などがある。春にアメリカハナミズキが咲く。
代官山キャンパス編集
- 使用学科：能率科
- 使用専攻科：なし
湘南キャンパス編集
- 使用学科：能率科
- 使用専攻科：なし
対外関係編集
他大学との協定編集
アメリカ編集
カナダ編集
日本編集
- 東京都私立短期大学協会コンソーシアム加盟の各短期大学
2005年度に、通学課程と通信教育課程の相互、以下の大学や短期大学と相互、それぞれに単位互換制度があった
系列校編集
- 産業能率大学
社会との関わり編集
- 公開講座を実施している。
- 大学と同様に湘南ベルマーレのオフィシャルスポンサーとなっている。
卒業後の進路編集
就職編集
- 東京電力・第一生命情報システム・三菱東京UFJ銀行・ディーエムエス・菱食・東京ベイホテルズ・ネヴァーストップ・NTTグループ・フランドル・トヨタ自動車・パイオニア・オリンパス・ミズノ・ミリアルリゾートホテルズ・東海旅客鉄道・みずほ銀行・ジェイティービー・ソニーファシリティマネジメント・キヤノンシステムアンドサポートなど[7]。
編入学･進学実績編集
参考文献編集
- 『全国学校総覧』昭和30年度版 -
- 日本私立大學協會 日本私立短期大學協會共編『全国私立大學・短期大學入学案内』（昭和27年度用）
- 『全国短期大学一覧』1950年度版 - 1985年度版[9]
- 『日本の私立短期大学』（日本私立短期大学協会発行：1980年）93頁
- 『進学年鑑』（『私大コース』シリーズ別冊）
- 『全国短期大学高等専門学校一覧』（財団法人文教協会）昭和49年度版 -
- 『短大蛍雪』（全国短大&専修･各種学校受験年鑑シリーズ。旺文社）
- 『全国短期大学受験要覧』（廣潤社）1970年度版 - 1996年度版
- 『全国短期大学案内』（教学社）発行初年度版 -
- 『全国短期大学受験案内』（晶文社）昭和40年度版 -
- 『全国短期大学案内』（梧桐書院）1971年度用 -
- 『自由が丘産能短期大学』入学案内小冊子：I部・II部とも別に発行されている。
- 『自由が丘産能短期大学通信教育課程』入学案内