加藤秀俊

日本の社会学者 (1930-2023)

加藤 秀俊(かとう ひでとし、1930年昭和5年)4月26日 - 2023年令和5年)9月20日)は、日本の社会学者。社会・思想・文化評論家

加藤 秀俊
人物情報
生誕 (1930-04-26) 1930年4月26日
日本の旗 日本 東京府豊多摩郡
死没 (2023-09-20) 2023年9月20日(93歳没)
日本の旗 日本 東京都
出身校 東京商科大学ハーバード大学
学問
研究分野 社会学
研究機関 京都大学人文科学研究所スタンフォード大学
学位 社会学博士
テンプレートを表示

長男加藤文俊慶應義塾大学教授。

東京商大(現・一橋大学)で社会学を学び、丸山眞男らの「思想の科学研究会」に参加。1954年渡米し、社会学者デイヴィッド・リースマンから大衆社会論の指導を受けた。その間『中間文化』(1957年)を発表。同年、社会心理学を土台にした理論「マス・コミュニケーション」を提唱。 以後『人間関係』(1966年)、『空間の社会学』(1976年)など、日常生活のありふれた現象から、社会の隠された構造を露わにする方法で、多彩な研究活動を展開。

経歴 編集

1930年、東京府豊多摩郡渋谷町に生まれ、東京府東京市渋谷区および世田谷区下北沢で育つ。仙台陸軍幼年学校(敗戦で閉校)、旧制東京都立第六中学校(現:東京都立新宿高等学校)4年修了を経て、1953年(昭和28年)東京商科大学(現:一橋大学)を卒業(南博ゼミナール)。南は、歌舞伎関係者と「伝統芸術の会」を作って研究を行っており、歌舞伎の観客調査や、歌舞伎の脚本の内容分析などを行い、同大大学院研究科に進学も中退した。

大学時代、辰濃和男は大学の語学クラスの同級生であった。また伊東光晴らと共に新聞部で『一橋新聞』の編集に携わる。また、南が創設者の一人であった「思想の科学研究会」にも入会。またアルバイトで『映画評論』の編集も行い、佐藤忠男と知り合う。

大学卒業後は、青蘭女子商業高等学校で教鞭(西洋史)を執った後、1953年(昭和28年)京都大学人文科学研究所助手採用試験を受験。面接の結果は松尾尊兊(後に京大教授)に次ぐ第2位で不合格のはずであったが、松尾の健康上の問題等から助手に採用された。

1954年、ハーバード大学に留学。ヘンリー・キッシンジャーデイヴィッド・リースマンらに師事した。1955年、リースマンの転勤にともなってシカゴ大学へ移った。1959年には、スタンフォード大学コミュニケーション研究所研究員になり、ウィルバー・シュラムのもと「国際コミュニケーション」の研究を行った。同年帰国するが4年後の1963年(昭和38年)から1年間、交換教授としてアイオワ州グリネル大学で教鞭を執る。そこでの一年の経験は『アメリカの小さな町から』という本にまとめられている。

1964年には小松左京梅棹忠夫らと共に『「万国博」を考える会』を結成し[1]大阪万博のテーマや理念を検討。1967年(昭和42年)にはモントリオール万国博覧会を視察。小松、粟津潔泉眞也らと、万国博の娯楽施設のプランも作った。

1967年(昭和42年)には、梅棹忠夫小松左京林雄二郎川添登と「未来学研究会」を結成。1967年(昭和42年)、中山伊知郎を会長に「日本未来学会」を結成し、1970年(昭和45年)には「国際未来学会議」を日本で開催した。

1969年(昭和44年)1月京都大学教育学部助教授(比較教育学)に就任したが、翌1970年(昭和45年)大学紛争で京大を辞職。同年ハワイ大学東西文化センターのコミュニケーション研究所創設に伴い、同所長就任要請を受けるが断り、行政的義務や時間的拘束のない同研究所の高等研究員に就任。

1971年(昭和46年)から1974年(昭和49年)にかけては今西錦司に誘われ、東レがスポンサーの「環境問題研究会」に藤井隆、東畑精一松本重治らと参加。研究成果は『人類とその環境』(講談社)にまとめられた。また、今和次郎が1972年(昭和47年)「日本生活学会」を創立すると川添登らと共に発起人として参加した。

また、1974年(昭和49年)、永井道雄が三木内閣の文部大臣に就任すると、私的諮問機関として「文明問題懇談会」が組織された。座長は桑原武夫、そして世話役は中根千枝と加藤。他に、藤井隆、中村元梅棹忠夫梅原猛吉川幸次郎ドナルド・キーンらが参加。その討議の内容は『歴史と文明の探求』上下二巻(中央公論社)にまとめられた。1976年には東洋大学に学位論文を提出して社会学博士号を取得。

その後は学習院大学教授、放送大学教授、中部大学教授・理事・学監・中部高等学術研究所所長・顧問、国際交流基金日本語国際センター所長、日本育英会(現日本学生支援機構)会長、日本ユネスコ国内委員会副委員長などをつとめた。

2023年9月20日、東京都の病院で病気のため死去[2]。93歳没。

職歴 編集

受賞・栄典 編集

  • 1989年(平成元年):外務大臣賞を受賞。
  • 1996年(平成8年):郵政大臣賞を受賞。

研究内容・業績 編集

関連 編集

  • 「音読みには漢字を、訓読みにはひらがなを使う」という原則のもと、漢字を多用しないため、文章にはひらがなが目立つ。その理由や表記の方針については、著書『自己表現』『なんのための日本語』(各・中公新書)に詳しい。
  • 世界料理大賞日本テレビ、1983年、1988年)- 第1回、第2回とも審査委員長を務めた。

著書 編集

単著 編集

  • 『マス・コミュニケイション』(大日本雄弁会講談社[ミリオンブックス] 1957年)。新書判
  • 『中間文化』(平凡社 1957年)
  • 『テレビ時代』(中央公論社・中央公論文庫 1958年)。文庫判
  • 『眼と耳の世界』(朝日新聞社 1962年)
  • 『整理学――忙しさからの解放』(中央公論社中公新書]1963年)、以下略
  • 『見世物からテレビへ』(岩波書店岩波新書]1965年、新版2002年)
  • 『アメリカの思想』(日本放送出版協会NHKブックス]1965年)
  • 『アメリカの小さな町から』(朝日新聞社 1965年/朝日選書 1977年)
  • 『人間関係――理解と誤解』(中公新書 1966年)
  • 『アメリカ人―その文化と人間形成』(講談社現代新書 1967年)
  • 『人間開発――労働力から人材へ』(中公新書 1968年)
  • 『比較文化への視角』(中央公論社[中公叢書]1968年)、以下略
  • 『都市と娯楽』(鹿島出版会 1969年)
  • 『イギリスの小さな町から』(朝日新聞社 1969年/朝日選書 1974年)
  • 『生きがいの周辺』(文藝春秋 1970年/文春文庫 1978年)
  • 『自己表現――文章をどう書くか』(中公新書 1970年)
  • 『日本の視聴覚文化 発想の諸形式』(東芝教育技法研究会[TETA新書] 1971年)
  • 『暮しの思想』(中央公論社 1971年/中公文庫 1976年、改版2011年)
  • 『生活考 くらしをかんがえる』(文化出版局 1971年/角川文庫 1980年)
  • 『南アジア旅行記』(日本交通公社 1971年)
  • 『文化とコミュニケイション』(思索社 1971年、増訂版1977年)
  • 『情報行動』(中公新書 1972年)
  • 『続・暮しの思想』(中央公論社 1973年/中公文庫 1977年)
  • 『日常性の社会学』(文化出版局 1974年/角川文庫 1979年)
  • 『ホノルルの街かどから』(中央公論社 1974年/中公文庫 1979年)
  • 『独学のすすめ――現代教育考』(文藝春秋 1975年/文春文庫 1978年/ちくま文庫 2009年)
  • 『取材学――探究の技法』(中公新書 1975年)
  • 『日本人の周辺』(講談社現代新書 1975年)
  • 『空間の社会学』(中公叢書 1976年)
  • 『メディアの周辺』(文藝春秋 1976年)
  • 『明治・大正・昭和食生活世相史』(柴田書店 1977年)
  • 『習俗の社会学』(PHP研究所 1978年/角川文庫 1981年/PHP文庫 1991年)
  • 『食の社会学』(文藝春秋 1978年)
  • 『文芸の社会学』(PHP研究所 1979年/PHP文庫 1989年)
  • 『企画の技法』(中公新書 1980年)
  • 『衣の社会学』(文藝春秋 1980年)
  • 『一年諸事雑記帳』(文春文庫 1981年)
  • 『「東京」の社会学』(PHP研究所 1982年/PHP文庫 1990年)
  • 『生活リズムの文化史』(講談社現代新書 1982年)
  • 『新・旅行用心集』(中公新書 1982年)
  • 『組織と情報の文明論』(PHP研究所 1982年)
  • 『にっぽん遊覧記』(文藝春秋 1982年)
  • 『わが師・わが友――ある同時代史』(中央公論社 1982年)
  • 『比較文化への視角』(中公叢書 1983年)
  • 『技術の社会学』(PHP研究所 1983年)
  • 『余暇の社会学』(PHP研究所 1984年/PHP文庫 1988年)
  • 『紀行を旅する』(中央公論社 1984年/中公文庫 1987年)
  • 『子どもの文化史 現代人が子どもから学ぶ基礎知識』(チャイルド本社 1984年)
  • 『パチンコと日本人』(講談社現代新書 1984年)
  • 『一世紀の肖像 榊田喜三翁伝』(京都信用金庫 1984年)
  • 『文化の社会学』(PHP研究所 1985年)
  • 『電子時代の整理学――事務機器を点検する』(中公新書 1985年)
  • 『比較経済・経営・社会――多様化する組織のなかで』(放送大学教育振興会 1986年)
  • 『家庭の本質』(放送大学教育振興会 1986年)
  • 『地域社会学』(放送大学教育振興会 1987年)
  • 『地域と生活』(放送大学教育振興会 1987年)
  • 『時間意識の社会学――時間とどうつきあうか』(PHP研究所 1987年)
  • 『人生にとって組織とはなにか』(中公新書 1990年)
  • 『「見物」の精神』(PHP研究所 1990年)
  • 『人生のくくり方―折目・節目の社会学』(NHKブックス 1995年)
  • 『暮らしの世相史―かわるもの、かわらないもの』(中公新書 2002年)
  • 『多文化共生のジレンマ―グローバリゼーションのなかの日本』(明石書店 2004年)
  • 『なんのための日本語』(中公新書 2004年)
  • 『隠居学 おもしろくてたまらないヒマつぶし』(講談社 2005年/講談社文庫 2011年)
  • 『世間にまなぶ 歴史社会学雑纂』(中央公論新社 2006年)
  • 『続 隠居学』(講談社 2007年)
  • 『メディアの発生 聖と俗をむすぶもの』(中央公論新社 2009年) 
  • 『常識人の作法』(講談社 2010年)
  • 『メディアの展開 情報社会学からみた「近代」』(中央公論新社 2015年)
  • 『社会学――わたしと世間』(中公新書 2018年)
  • 『九十歳のラブレター』(新潮社 2021年)

共著 編集

著作集 編集

  • 『加藤秀俊著作集』(全12巻、中央公論社, 1980-1981年)
    • 1巻「探求の技法」
    • 2巻「人間関係」
    • 3巻「世相史」
    • 4巻「大衆文化論」
    • 5巻「時間と空間」
    • 6巻「世代と教育」
    • 7巻「生活研究」
    • 8巻「比較文化論」
    • 9巻「情報と文明」
    • 10巻「人物と人生」
    • 11巻「旅行と紀行」
    • 12巻「アメリカ研究」
  • 『加藤秀俊社会学選集』(上・下、人文書院, 2016年) 

編著 編集

  • 『新しいアメリカ』(日本放送出版協会, 1963年)
  • 『明治・大正・昭和世相史』(社会思想社, 1967年、新版1980年)
  • Japanese Popular Culture: Studies in Mass Communication and Cultural Change, (Greenwood Press, 1973).
  • 『アメリカ歴史技術博物館――フロンティアとアメリカの文明』(講談社, 1978年)
  • 『紛争の研究』(農山漁村文化協会, 1979年)
  • 『人間と社会』(放送大学教育振興会, 1985年)
  • 『比較経済・経営・社会――多様化する組織のなかで』(放送大学教育振興会, 1986年)
  • 『家庭の本質』(放送大学教育振興会, 1986年)
  • 『日本の環境教育』(河合出版, 1991年)
  • 『企業と自然環境』(総合法令, 1992年)
  • 『企業と文化』(総合法令, 1993年)

共編著 編集

  • 大橋健三郎斎藤眞)『講座 アメリカの文化(全6巻)』(南雲堂, 1969年-1972年)
  • 針生一郎)『参加する大衆』(学研, 1970年)
  • 太田武男井上忠司)『家族問題文献集成――戦後家族問題研究の歩み』(京都大学人文科学研究所, 1970年-1972年)
  • 桑原武夫中根千枝)『歴史と文明の探求――文明問題懇談会全記録(上・下)』(中央公論社, 1976年)
  • 小松左京)『学問の世界――碩学に聞く』(講談社現代新書(上・下), 1978年/講談社学術文庫(抄版), 2002年)
  • 菊竹清訓)『都市の研究』(放送大学教育振興会, 1988年)
  • Handbook of Japanese Popular Culture, co-edited with Richard Gid Powers, (Greenwood Press, 1989).
  • 亀井俊介)『日本とアメリカ――相手国のイメージ研究』(日本学術振興会, 1991年)
  • 熊倉功夫)『外国語になった日本語の事典』(岩波書店, 1999年)
  • 林雄二郎)『フィランソロピーの橋――こころ豊かな社会を築くために』(TBSブリタニカ, 2000年)

訳書 編集

脚注 編集

  1. ^ 小松左京 (2006-07-20). SF魂. 新潮社 
  2. ^ 加藤秀俊さん死去 社会学者”. 共同通信 (2023年10月3日). 2023年10月3日閲覧。

関連項目 編集

外部リンク 編集