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国際女性デー

毎年3月8日に世界で女性を記念する日
国際女性の日から転送)

国際女性デー(こくさいじょせいデー、: IWD; International Women's Day)は、記念日の一つである。毎年3月8日

国際女性デー (International Women's Day)
国際女性デー (International Women's Day)
第一次世界大戦開戦直前の1914年の国際女性デーでの女性参政権獲得のためのドイツ語のポスター[注 1]
ドイツではこのポスターは禁止された[2]
挙行者 全世界
種類 国際デー
趣旨
  • Civil awareness day
  • 女性と少女の日(Women and girls day)
  • Anti-sexism day
  • 反差別の日(Anti-Discrimination Day)
日付 3月8日
関連祝日
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国際婦人デー(こくさいふじんデー)、国際女性の日(こくさいじょせいのひ)などとも呼ばれる。

目次

起源編集

20世紀以後編集

1904年3月8日アメリカ合衆国ニューヨークで、女性労働者が婦人参政権を要求してデモを起こした。これを受けドイツ社会主義クララ・ツェトキンが、1910年デンマークコペンハーゲンで行なわれた国際社会主義者会議で「女性の政治的自由と平等のためにたたかう」記念の日とするよう提唱したことから始まった。

国際女性デーにちなむ最大の事件は、第一次世界大戦中の1917年ロシア帝国で起こった二月革命であろう。国際女性デー(当時ロシアで使われていたユリウス暦では2月23日にあたる)に首都ペトログラードで行われた女性労働者を中心としたデモは、男性労働者、更には兵士を巻き込んだ大規模な蜂起となり、最終的には帝政を崩壊に追い込んだ。

国連1975年(国際婦人年)の3月8日以来この日を「国際婦人デー」と定め、現在は国際連合事務総長が女性の十全かつ平等な社会参加の環境を整備するよう、加盟国に対し呼びかける日となっている。2000年には、国連人権高等弁務官メアリー・ロビンソン(Mary Robinson、アイルランド初の女性大統領)が21世紀に向けて「女性が権利の獲得に向けたこれまでの歩みを祝うと同時に、女性被害者は、いまだに跡を絶たないことを想起する日」であると言明する文書を発表した。イタリアでは女性が互いにミモザ(ギンヨウアカシア - Cootamundra wattle)の花を贈り合い(もともと男性が女性に贈る習慣がある)、この季節を迎えると街中にミモザの花がみられる。

フランスでは、1981年ミッテラン政権下で女性権利大臣に任命されたイヴェット・ルーディが、大統領にフランスで正式に「国際女性デー」を定めるよう提案し、ミッテランはこれを受けて、1982年3月8日、国際女性デーを祝う大規模な式典を開催し、女性の「主体性、平等、尊厳」の尊重を求める演説をした[3]

アメリカ合衆国などは、国際女性デーを含む3月を女性史月間としている[4]

国連における女性権利向上のための活動・組織改編編集

その後、国連は2010年7月2日の国連総会で「女性に関わる国連の活動と組織改訂」について決議、4機関を統合し「ジェンダー平等と女性のエンパワーメントのための国連機関」略称 UN Women を設立している[注 2]。この機関はそれまで独自の活動をしてきた4機関すなわち略称 DAW(国連経済社会局女性の地位向上部[注 3]、略称 INSTRAW 国際連合経済社会理事会国際婦人調査訓練研究所英語版[注 4]、略称 OSAGI(国連ジェンダー問題特別顧問事務所)[注 5]、略称 UNIFEM(ユニフェム)(国連女性開発基金[注 6]が一組織にまとまって、2011年1月1日より活動を開始する。さらに各国の状況に合わせて UN Woman の活動を進めるため、一ヶ国につき国内委員会 (National Committee) を一団体に認めたのである。

UN Woman の国内委員会は民間団体。以下、設置している14ヶ国一覧(2016年現在)。

世界の状況編集

公式な祝日として制定する国編集

祝日ではないが幅広く認知されている国編集

 
  公式の祝日
  女性限定の祝日
  非公式の祝日

近年では、男性が生活の中で関わる女性(友人、母親、妻、恋人、娘、同僚など)に花や小さな贈り物を贈るのが通例となっている。また、ブルガリアやルーマニアなどの国では、子どもたちが母親や祖母に小さなプレゼントを贈る、母の日と同等の記念日と認識されている[27]。ロシアでは、記念日に対する政治的な意味合いはほとんどなくなり、単に女性や女性の美を尊重する日になっている[31]

日本の状況編集

日本では1923年3月8日、社会主義フェミニスト団体赤瀾会が初の集会を開催。国連1975年(国際婦人年)の3月8日以来この日を「国際婦人デー」と定めた。1992年11月には「ユニフェム国内委員会」を設立(世界で13番目)[32]。大きな活動のひとつが会員、個人、企業、団体等の賛同により、ユニフェムを支える民間の寄付金の窓口として募金を預かりユニフェム本部に送ることであった。その募金は主にユニフェムがアジアで進めるプロジェクトに提供されたのである。

なお「ユニフェム国内委員会」の設立10周年を迎えた2003年6月には、来賓に緒方貞子元国連難民高等弁務官と当時のユニフェム事務局長ノエリーン・ヘイザー英語版を迎えてシンポジウムを開いた[注 7]。UN Women 設立に伴ってNGO 国際婦人年連絡会 (International Women's Year Liaison Group)[34]、公益財団法人アジア女性交流・研究フォーラム[35]、財団法人横浜市女性協会(現・公益財団法人横浜市男女共同参画推進協会)[36]の国内の3団体を中心に日本国内委員会を設けて、 2011年3月に UN Women 承認の民間団体「UN Women 日本国内委委員会」と名称を定めると中村道子が会長に就任する。

2013年11月に団体名を「国連ウィメン日本協会」と改称し国連に関わる団体だとわかりやすくすると、前身より継承した趣旨にそって「ジェンダーと女性のエンパワーメントのための国連機関」の理念を日本の社会に広めること、さらに関係機関や民間企業に活動の支援を働きかけ、社会に募金活動を担ってきた。また、ユニフェム日本国内委員会(1992年 - 2010年)から募った「支援プロジェクト」活動資金は、後継の UN Women 日本国内委員会(2011年 - 2012年)ならびに国連ウィメン日本協会(2013年 - )を受け皿とし、日本政府からプロジェクト単位で拠出金を得ている。

支援プロジェクトに当てる活動支援の拠出金は、2015年度を例にとると総額486万2399円(時価4万1478.22ドル相当)である[注 8]。歴代の「支援プロジェクト」は主にアジア各地域を対象に時事によって対象が選ばれており、1990年代はカンボジアインドシナ難民)と、インドフィリピンモンゴルの女性の社会進出に当てられた。2000年代はラオス・カンボジア・アフガニスタンパキスタンの女性の社会進出と東チモールをふくむ全域の女性差別・暴力撤廃に、スマトラ島沖地震津波について災害復興に、またアジア地域外のボスニア・ヘルツェゴビナでは暴力抑制と対話における女性の役割を支えている[注 8]。2010年代に入ると HIV 関連プロジェクト(2000年代から継続)、難民の定住に合わせた持続的に収入を得る工芸品の製作・販路開拓、全域の女子差別と暴力撤廃(継続)、ネパール大地震では女性・少女への緊急支援などの活動に用いられたのである[注 8]

寄付者は2008年6月「特定非営利活動法人」化(認定 NPO 法人)により一定の税金の控除が受けられる[注 9]

旧ソ連諸国における国際女性デー編集

初期のソビエト連邦においては、国際女性デーは前述のように二月革命記念日でもあり、政治的・革命的な日であった。この頃の国際女性デーのポスターには、女性の(主に家事労働からの)解放を訴えるスローガンが書かれていた。

1966年、国際女性デーはソ連で祝日(休暇日)となった。しかし、国際女性デーに本来そなわっていた政治性は失われ、単に女性の美しさや母性を讃えるだけの日になっていった。国際女性デーのポスターからもスローガンは消え、女性の美しさを抽象的に表すものになった。

現在の多くの旧ソ連諸国(CIS諸国、バルト三国など)においても、国際女性デーは政治的な行事のない、女性の祭日となっている(ジョージアの祝日も参照)。この日、男性は女性に春の花束やプレゼントをあげるという習慣があるが、女性がお互いにプレゼントをあげることも多い。前の日、普通女性、時々男性も、会社や大学で国際女性デーを祝う。この日、ロシアやウクライナベラルーシ等の市場では「花束」が大量に売られる。まだ寒いこの時期に仕入れられる花卉は高価であるが、男性たちはこのときばかりは財布をはたいて花を買い求める日になっている。

国際連合の公式テーマ編集

UNテーマ[38]
1996 Celebrating the Past, Planning for the Future
1997 Women and the Peace Table
1998 Women and Human Rights
1999 World Free of Violence Against Women
2000 Women Uniting for Peace
2001 Women and Peace: Women Managing Conflicts
2002 Afghan Women Today: Realities and Opportunities
2003 Gender Equality and the Millennium Development Goals英語版
2004 Women and HIV/AIDS
2005 Gender Equality Beyond 2005; Building a More Secure Future
2006 Women in Decision-making
2007 Ending Impunity for Violence Against Women and Girls
2008 Investing in Women and Girls
2009 Women and Men United to End Violence Against Women and Girls
2010 Equal Rights, Equal Opportunities: Progress for All
2011 Equal Access to Education, Training, and Science and Technology: Pathway to Decent Work for Women
2012 Empower Rural Women, End Poverty and Hunger
2013 A Promise is a Promise: Time for Action to End Violence Against Women
2014 Equality for Women is Progress for All
2015 Empowering Women, Empowering Humanity: Picture it!
2016 Planet 50-50 by 2030: Step It Up for Gender Equality
2017 Women in the Changing World of Work: Planet 50-50 by 2030
2018 Time is Now: Rural and urban activists transforming women’s lives
2019 Think Equal, Build Smart, Innovate for Change

ギャラリー編集

女性を祝うその他の祝日編集

国別編集

世界編集

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ English : "Give Us Women's Suffrage. Women's Day, March 8, 1914. Until now, prejudice and reactionary attitudes have denied full civic rights to women, who as, mothers, and citizens wholly fulfill their duty, who must pay their taxes to the state as well as the municipality. Fighting for this natural human right must be the firm, unwavering intention of every woman, every female worker. In this, no pause for rest, no respite is allowed. Come all, you women and girls, to the 9th public women's assembly on Sunday, March 8, 1914, at 3 pm."[1]
  2. ^ 正式名称 United Nations Entity for Gender Equality and the Empowerment of Women 。UN Women 設立の国連決議を受け、その運営と統治は国連総会、経済社会理事会および UN Women執行理事会により、政策規範の決定の支援と助言、事業活動の制定ならびに助言を受けて進めている[5]
  3. ^ 国連経済社会局女性の地位向上部は英語名称 Division for the Advancementof Women(略称 DAW)。
  4. ^ 国際婦人調査訓練研究所は英語名称 United Nations International Research and Training Institute for the Advancement of Women(略称 INSTRAW)。
  5. ^ 国連ジェンダー問題特別顧問事務所は英語名称 Office of the Special Adviser on Gender Issues(OSAGI)。
  6. ^ ユニフェム(国連女性開発基金)は英語名称 Fonds de développement des Nations unies pour la femme。
  7. ^ シンポジウムの講演・発表をまとめた内容。「私の仕事—難民と歩んだ一〇年(緒方貞子)」(緒方貞子)および「開発と女性 : ジェンダー平等、開発、平和のために」(ノエリーン・ヘイザー、ラヘラ・ハシム・シディキ、木山啓子、横田洋三、田中由美子、有馬真喜子〔述〕)[33][要ページ番号]
  8. ^ a b c 主にアジア各地域で行われた歴代の「支援プロジェクト」は国連ウィメン日本協会のページ[37]から「歴代支援先一覧.pdf」をダウンロードして参照。
  9. ^ 「認定 NPO 法人」は2015年1月29日に更新。これは初回より3回目の更新であり、次回更新は2020年1月28日[32]

出典編集

  1. ^ Give Us Women's Suffrage (March 1914)”. German History in Documents and Images. 2014年1月26日閲覧。
  2. ^ The Socialist Origins of International Women's Day”. Jacobin (2017年3月8日). 2017年3月8日閲覧。
  3. ^ ROUDY Yvette [née Yvette SALDOU - Maitron]” (フランス語). maitron-en-ligne.univ-paris1.fr. 2018年12月31日閲覧。
  4. ^ Our History”. National Women's History Project. 2018年3月4日閲覧。
  5. ^ UN Womenとは”. 認定 NPO 法人国連ウィメン日本協会 (2017年). 2017年3月3日。閲覧。
  6. ^ Armenian Holidays – ARMENIA Information”. Armeniainfo.am (1995年7月5日). 2012年5月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月8日閲覧。
  7. ^ Azerbaijan.msntour.az Archived September 12, 2008, at the Wayback Machine.
  8. ^ Public Holidays in Azerbaijan – International Women's Day”. advantour.com. 2016年3月9日閲覧。
  9. ^ (ロシア語) President's decree on public holidays in Belarus – 1998
  10. ^ Coordination Team (2011年5月22日). “Taking International Women's Day Seriously in Burkina Faso”. capacity4dev.ec.europa.eu. Development and Cooperation – EuropeAid. 2014年3月8日閲覧。
  11. ^ 2007 Cambodia Public Holiday – Cambodia e-Visa Blog”. Cambodiaevisa.com (2007年8月4日). 2012年3月8日閲覧。
  12. ^ Public holidays in the People's Republic of China”. Sg2.mofcom.gov.cn (2008年1月9日). 2013年3月8日閲覧。
  13. ^ Ministerio de Relaciones Exteriores de Cuba”. Cubaminrex.cu (2011年3月8日). 2012年3月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月8日閲覧。
  14. ^ დღესასწაულები”. Embassy.mfa.gov.ge. 2012年3月8日閲覧。
  15. ^ Holidays and weekends in the Republic of Kazakhstan in 2014 year”. E.gov.kz. 2014年3月7日閲覧。
  16. ^ Kyrgyz and American Holidays (In Russian)”. U.S. Embassy Bishkek. 2012年5月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月7日閲覧。
  17. ^ Lao Cultural Events / Public Holidays”. laoyp.com. 2008年8月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年3月7日閲覧。
  18. ^ Madagascar 2009 Public Holidays”. Qppstudio.net. 2012年3月8日閲覧。
  19. ^ (ルーマニア語) Article 111 (1c) of the work codex of Moldova, PDF, page 53 "Article 111. Non-working holidays. (1) in Moldova, non-working holidays, maintaining the average salary, are: (…) c) March 8 – International Women's Day; (…)".
  20. ^ Mongolia Web News”. Mongolia-web.com. 2012年3月8日閲覧。
  21. ^ Women Demand Equal Rights In Kyiv March, RFE/RL (March 8, 2018)
  22. ^ National Holidays (In Russian)”. Ministry of Foreign Affairs of the Republic of Uzbekistan. 2012年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月7日閲覧。
  23. ^ Zambia 2009 Public Holidays”. Qppstudio.net. 2012年3月8日閲覧。
  24. ^ Hanoi streets jammed on Int'l Day for Women”. Vietnam News & Information Portal. En.www.info.vn (2011年3月9日). 2011年3月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月8日閲覧。
  25. ^ QPPstudio.net”. QPPstudio.net. 2012年3月8日閲覧。
  26. ^ (クロアチア語) Zakon o blagdanima, spomendanima i neradnim danima u Republici Hrvatskoj
  27. ^ a b Ziua Internațională a Femeii. De 8 martie Google posteaza un desen pentru acest eveniment”. Agentia.org (2010年11月24日). 2011年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年3月8日閲覧。
  28. ^ Žene su heroji ovog društva (in Bosnian)”. Oslobodjenje (2012年3月8日). 2012年3月8日閲覧。
  29. ^ Bulgarian national radio”. Bulgarian national radio. 2015年7月14日閲覧。
  30. ^ Días Nacionales en Chile (in Spanish)”. feriadoschilenos.cl. 2012年3月8日閲覧。
  31. ^ Сергей Гуриев. (in Russian) In defense of 8 March // Forbes, March 3, 2007.
  32. ^ a b 国連ウィメン日本協会について―沿革 (国連ウィメン日本協会への歩み)”. 認定 NPO 法人国連ウィメン日本協会 (2017年). 2017年3月3日閲覧。
  33. ^ 緒方 (2004).
  34. ^ 国際婦人年連絡会”. 2017年3月3日閲覧。
  35. ^ 公益財団法人アジア女性交流・研究フォーラム”. 2017年3月2日閲覧。
  36. ^ 公益財団法人横浜市男女共同参画推進協会”. 2017年3月2日閲覧。
  37. ^ 支援プロジェクト”. 認定 NPO 法人国連ウィメン日本協会 (2017年). 2017年3月3日閲覧。
  38. ^ WomenWatch: International Women's Day”. Un.org. 2013年2月21日閲覧。

参考文献編集

  • 伊藤 セツクララ・ツェトキンの婦人解放論有斐閣、1984年1月。全国書誌番号:84027466NAID 500000036066ISBN 4641074763NCID BN00863476OCLC 719133505ASIN 4641074763文献、文献一覧、年譜、家系図、同時代人、人名解説、人名索引、事項索引あり。
  • 伊藤 セツ『国際女性デーは大河のように』御茶の水書房、2003年8月。全国書誌番号:20493276ISBN 4275002881NCID BA6365537XOCLC 676577637ASIN 4275002881年表・文献資料・図版などあり。
  • 川口 和子、小山 伊基子、伊藤 セツ『国際婦人デーの歴史』校倉書房、1980年2月。ISBN 475171290XASIN 475171290X
  • 緒方, 貞子『女性と復興支援 : アフガニスタンの現場から』ユニフェム日本国内委員会、岩波書店岩波ブックレット〉、2004年2月。全国書誌番号:20566531ISBN 9784000093149NCID BA65670727OCLC 54922708ASIN 4000093142
  • 全国婦人新聞社『「世界女性行進」銀座集会・パレード(2005.03.08 : 東京・中央区・水谷橋公園〜銀座)』(35mmフィルム, L判 (89mm×127mm))〈全国婦人新聞社取材写真コレクション〉、2005年3月8日。
  • 南コニー (Minami, Connie)「"International Women's Day" 100 周年記念によせて ("International solidarity is needed for international women's day")」『Gender and sexuality : journal of Center for Gender Studies』第6巻、国際基督教大学、2011年3月31日、 107-116頁、 ISSN 18804764NAID 110008430525OCLC 224936427NCID AA121635402017年3月11日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集